解決するカギは、消費期限を延長する“食品包装”
欧米では既に普及している「MAP包装」が日本の生鮮食品売り場にも拡大中

　近年、共働き世帯や単身世帯の増加、リモートワークの普及、タイムパフォーマンス重視の広がりなどから、ライフスタイルが多様化しています。こうした変化に伴う、スーパーマーケットでの買い物傾向を明らかにするため、株式会社寺岡精工（本社：東京都大田区/代表取締役社長 山本宏輔）は、週1回以上スーパーマーケットで買い物をする20代～60代男女（515名）を対象に「生鮮食品※1の買い物に関する意識調査」を実施いたしました。本調査では、現代の買い物スタイルにおける課題や消費者のニーズを洗い出し、その解決策として期待される、消費期限を延長する食品包装のひとつである「MAP包装」※2への理解と可能性を探りました。
※1 「生鮮食品」は精肉・鮮魚・総菜を意図します
※2 ガス置換包装（Modified Atmosphere Packaging）。食品トレー内の空気を窒素や二酸化炭素などの食品の保存に適したガスに置き換えて包装する技術
 

• 買い物は「週1〜3回」が約8割、時間帯は「夕方〜夜」が約7割と、まとめ買いや仕事帰りの買い物が主流

　スーパーマーケットでの買い物頻度は「週1～2回」「週2～3回」と答えた人が合計79.8％となり、限られたタイミングで買い物を済ませる人が多いことが分かりました。理由としては「できるだけまとめて済ませたい」（57.4％）や「習慣的にそうなっている」（36.5％）といった買い物への意識や習慣が主な要因であり、「仕事や学校で時間がとれない」（25.5％）といった時間的制約も一定数見られました。また、買い物時間は「夕方（16〜18時）」「夜（18〜22時）」が70.1％に達し、その背景には「仕事や学校の帰りに立ち寄るため」（63.5％）など生活上の都合があることがうかがえます。
   

• 6割以上が、夕方以降の生鮮食品の品揃えで困った経験があり、生鮮食品の日持ちにも不便さを感じている。また、3人に1人は期限切れによる生鮮食品の廃棄を月1回以上経験

　こうした買い物傾向の中、夕方以降の生鮮食品の買い物で、「特に困った経験、不便に感じたことはない」と回答した36.5％を除く、63.5％が困った経験や不便に感じたことがあると分かりました。そのうち、「生鮮食品が売り切れていた」経験がある人は39.1％、「生鮮食品が品薄で妥協して買ったことがある」人は28.6％に上り、夕方以降の生鮮食品の“品揃え”について困った経験が多いことがうかがえます。また、生鮮食品について、「特に不便や不安は感じていない」と回答した39.6％を除く、60.4％が不便や不安を抱えており、「消費期限が短いためまとめ買いできない」（32.6％）、「冷蔵庫での保存期間が短い」（25.0％）など、現代の買い物スタイルと商品特性のミスマッチが、消費者の悩みに繋がっている実態が明らかとなりました。
   
　さらに、消費期限内に食べきれず冷凍保存することが「よくある」「ときどきある」人は67.2％にのぼりますが、解凍すると「味が落ちた」（43.9％）、「食感や見た目が悪くなった」（29.5％）といった不満の声もあがっています。実際に、消費期限切れで生鮮食品を月1回以上廃棄している人も32.4％に達しており、鮮度や味を保ったまま日持ちさせる手段へのニーズは高く、“商品の日持ち”と“売り場の品揃えの安定”の両立が求められていることが分かります。