テクノロジー・IT

住友電工情報システム株式会社がISMS(ISO/IEC 27001:2022)認証を継続～クラウドサービスを提供する本社および東京支社が維持審査に合格～

住友電工情報システム株式会社の本社および東京支社は、認証機関G-CERTI JAPANにてISO27001:2022の認証を継続しました。住友電工情報システム株式会社の本社および東京支社は、計5つのクラウドサービスを提供しています...

新機能 AI画像認識一体型システム「Itemiq(アイテミック)」搭載の計量値付機「DPSシリーズ」をヤオコーで先行導入

商品の自動呼出しで、バックルームでの食品表示ラベルの貼り間違いを防止 2/18～20「スーパーマーケット・トレードショー2026」で初披露
　株式会社寺岡精工（本社：東京都大田区/代表取締役社長山本宏輔）は、計量値付機「DPSシリーズ」（DPS-5600Ⅱ、DPS-560Ⅱ）の新たな付加機能であるAI画像認識一体型システム「Itemiq」を搭載した「DPS-560Ⅱ」を、株式会社ヤオコー（本社：埼玉県川越市/代表取締役社長川野...

2026年02月13日
11:00
株式会社寺岡精工

従来比半額以下で導入可能な「iNetSec SF 遮断ソフトウェア」を4月1日より提供開始

低コストで国内外拠点の未把握機器を漏れなく可視化・接続抑制
株式会社PFU（社長執行役員：平原英治、以下PFU）は、不正接続防止ツールシェアNo.1（注1）の「iNetSec SF」に、検知・遮断に特化した新しい提供形態「iNetSec SF 遮断ソフトウェア」（以下、遮断ソフトウェア）を追加し、4月1日より提供開始します。近年、サプライチェ...

2026年02月13日
11:00
株式会社PFU

プレス発表改訂した「DX推進指標」による自己診断結果の提出を2026年4月3日（金曜日）から受け付けます

公開日：2026年2月13日独立行政法人情報処理推進機構プレス発表改訂した「DX推進指標」による自己診断結果の提出を 2026年4月3日（金曜日）から受け付けます～「デジタルガバナンス・コード3.0」に基づき設問、成熟度レベルを見直し～ ...

PagerDuty、「リテールテックJAPAN 2026」に出展

AIと自動化で小売業の"止めない運用"を実現するインシデント管理ソリューションを展示
　リアルタイムなインシデント管理ソリューションを提供するPagerDuty株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：山根伸行、以下：PagerDuty）は、2026年3月3日(火)から6日(金)まで東京ビッグサイトで開催される「第42回流通情報システム総合展リテールテックJAPAN 20...

2026年02月13日
10:00
PagerDuty株式会社

【ものつくり大学】三大学合同研究発表会・高大連携交流会を開催。

ものつくり大学（埼玉県行田市/学長：國分泰雄）と、平成国際国際大学（埼玉県加須市/学長：柏木俊彦）、埼玉純真短期大学（埼玉県羽生市/学長：布施由起）との「三大学合同研究発表会」が2026年2月10日（火）に平成国際大学にて開催されました。これは、2018年に締結された三大学の連携協力協定に基づ...

2026年02月12日
17:20
ものつくり大学

＜発表会レポート＞スマートニュース、ブランド広告向け新コンセプトと新ソリューション群を発表

～「Deep Attention & Deep Moments」でブランド体験を深化～日時：2026年2月4日（火）場所：スマートニュース東京オフィス
スマートニュースは、ブランド広告向け新ソリューションの発表会を2026年2月4日（火）に開催しました。本発表会では、広告事業の概況と今後の注力テーマに加え、SmartNewsを「専念視聴メディア」と位置づける背景や広告効果をデータとともに解説。さらに、新たなブランド広告コンセプト「Deep A...

2026年02月12日
16:07
スマートニュース株式会社

直近1年間で勤務者の約30%がメール誤送信を経験誤送信経験者の「約70％が複数回経験」業務での生成AI利用が拡大、新たな誤送信リスクへの備えが急務

情報セキュリティメーカーのデジタルアーツ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：道具登志夫、以下デジタルアーツ、証券コード 2326）は、国内企業・団体の従業員と情報システム管理者1,500人を対象に、勤務先におけるメール誤送信の実態調査を実施しました。本調査は、メール誤送信に...

2026年02月12日
15:30
デジタルアーツ株式会社

超薄型・小型リチウムイオン二次電池「EnerCera」が東北大学「津波バルーンプロジェクト」の実証実験に協力

　日本ガイシ株式会社（社長：小林茂、本社：名古屋市）は、東北大学「津波バルーンプロジェクト」の実証実験に、当社の超薄型・小型リチウムイオン二次電池「EnerCera（エナセラ）」の製造・提供を通じて協力します。本プロジェクトは、津波発生時にバルーン型避難標識を自動で掲揚し、上空から津波避難施設...

2026年02月12日
14:09
日本ガイシ株式会社

エリアを起点としたオープンイノベーション「ROOOT」の一環として採択したスタートアップ企業３社との共創を橋本エリアにて開始します！～「植物発電」「宇宙体験」「創作」で、橋本駅周辺のまちづくりを推進～

「ビジネスアクセラレーターかながわ」（ＢＡＫ)を通じて出会った３社と協業
京王電鉄株式会社（本社：東京都多摩市、代表取締役社長：都村智史、以下「京王電鉄」）は、エリアを起点とした事業共創プログラム「KEIO AREA OPEN INNOVATION PROGRAM『ROOOT（ルート）』」の一環で、橋本エリアにおける共創パートナーとして採択した株式会社...