テクノロジー・IT

「未来社会デザイン統括本部＆データ駆動イノベーション推進本部　合同シンポジウム2025」を開催いたします。

九州大学は、「指定国立大学法人」の指定を受け、その構想を基に、今後10年間の大学の方向性、方針を示す「Kyushu University VISION2030」を策定し、本学が目指す姿として「総合知で社会変革を牽引する大学」を掲げています。目指す姿を実現するための取組を推進する未来社会デ...

2025年08月22日
20:05
九州大学

SBI証券の新しい店頭CFDサービス向けにシンプレクスのソリューションを提供

シンプレクスが保有する複数のソリューションを連動させ、リスク管理、収益分析、ディーリング、個人投資家向け取引システムなど、店頭CFDサービスに必要な一連の仕組みを構築
　シンプレクス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：金子英樹、以下シンプレクス）は、株式会社SBI証券（本社：東京都港区、代表取締役社長：髙村正人、以下SBI証券）の新しい店頭CFDサービス向けに、リスク管理、収益分析、ディーリング、個人投資家向け取引システムなどのソリューションを提...

2025年08月22日
15:30
シンプレクス株式会社

「マンションレビュー」2025年7月全国市区町村中古マンション価格／騰落率ランキングを発表

価格ランキング1位の「東京都港区」は2025年4月ぶりに2億円台に到達。同ランキング2位の「東京都千代田区」は本調査史上初の1億6千万円を突破。
「不動産×WEB×ビッグデータ」の領域で、さまざまな不動産テックサービスを展開する株式会社ワンノ...

2025年08月22日
14:00
株式会社ワンノブアカインド

MCoreがIT資産の台帳情報を自動登録、運用情報と自動紐付け～PCのライフサイクル管理や棚卸業務を効率化～

住友電工情報システム株式会社は、IT資産管理／セキュリティ管理統合システムの最新版「MCore(エムコア)Ver.7.9」を8月22日に発売いたします。この最新版では、IT資産の購入や移管などの管理台帳情報を外部システムとの連携により自動で登録でき、最新の運用情報と自動で紐付けできるようになり...

ニコン史上最速のAF、クラス最軽量の標準ズームレンズ「NIKKOR Z 24-70mm f/2.8 S II」を発売

株式会社ニコンの子会社、株式会社ニコンイメージングジャパンは、「ニコン Z マウント」を採用したフルサイズ/FXフォーマットミラーレスカメラ対応の標準ズームレンズ「NIKKOR Z 24-70mm f/2.8 S II」を発売します。「NIKKOR Z 24-70mm f/...

2025年08月22日
13:08
株式会社ニコン

量子AIの優位性を求めて

SAS在籍の量子の専門家2人が語る新興分野への大きな期待と現実データ&AIのリーディング・カンパニーである米国SAS Institute Inc.（以下、SAS）は、最新の量子AI調査（ https://www.sas.com/ja_jp/news/press-releas...

2025年08月22日
11:02
SAS Institute Japan株式会社

シンプレクスとAva Labs、ステーブルコインの発行/償還、送金、決済を実現する次世代の送金・決済ネットワークの共同検証を実施

金融サービス水準の高可用性と低レイテンシを実現
　シンプレクス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：金子英樹、以下シンプレクス）とAva Labs Inc.(本社：アメリカ　ニューヨーク州、CEO Emin Gün Sirer　以下Ava Labs)は、シンプレクスが提供するステーブルコイン発行・償還システム「Simple...

2025年08月21日
15:30
シンプレクス株式会社

酪農学園大学が最先端のロボット牛舎を新築（2026年5月完成予定） ― 学生が未来型酪農を実践的に学べる教育環境を整備

酪農学園大学（北海道江別市／学長：岩野英知）では、学内に最先端のロボット牛舎を新築する計画を進めている。新たな牛舎には、自動搾乳ロボットをはじめ、ミルククーリングシステム、給餌ロボットや除糞ロボットなど、AIやICTを駆使した最先端技術を導入予定。2026年5月の完成を目指している。 ...

2025年08月21日
14:05
酪農学園大学

【飲食店の個人SNS業務利用、店長の本音を調査】店長の約6割が業務情報の意図しない共有に「不安」重要メッセージ、月1回以上見逃し経験「ある」が約半数

〜7割以上がスタッフの定着率向上のために「働きやすい環境投資は効果的」と回答〜
キングソフト株式会社（本社：東京都港区、代表取締役会長兼社長：馮達、以下、キングソフト）は、アルバイトスタッフを5名以上雇用し、個人SNSで業務連絡を行っている飲食店の店長・店舗責任者106名を対象に、飲食店における個人SNSに関する業務利用の影響調査を実施し...