公共・政治

【京都橘大学】研究ユニット『海外と日本文化』分野を横断する共同研究が進行中！なぜ、いま畳なのか？－イグサの力を次世代につなぐ－公開シンポジウムを開催

　京都橘大学（京都市山科区、学長：岡田知弘）では、2023年度より「研究ユニット」を立ち上げ、学際的な共同研究を行っています。研究ユニットでは、専門分野が異なる学内外のメンバーにより、これまでにない分野横断的な視点からの研究を推進しています。　京都橘大学・研究ユニット「海外と日本文化」...

2026年01月20日
14:20
京都橘大学

千葉商科大学、地域活動の“つなぎ役”へ　中間支援組織として相談窓口を開設

千葉商科大学（所在地：市川市国府台　学長：宮崎緑）地域連携推進センター（センター長：朽木量）は、このたび、自治体の枠を超えた広域連携の実績と、地域活動団体向けの組織運営スキルを提供する「CUC市民活動サポートプログラム※」を開講してきた経験を生かし、「中間支援組織」としての役割を強化していくた...

2026年01月20日
11:20
千葉商科大学

神田外語大学とイオントップバリュとの産学連携プロジェクトから「恋心」を表現したグミ＆チョコレート2品が誕生

神田外語大学（千葉市美浜区／学長宮内孝久）外国語学部国際コミュニケーション学科鶴岡公幸教授ゼミの学生が中心となり、イオントップバリュ株式会社と連携し、新商品「グミ＆チョコレート」2品の企画・開発に協力しました。本商品は、学生が海外で実際に購入し、魅力を感じたお菓子を起点に、インタビューや...

2026年01月20日
11:20
神田外語大学

江戸川大学が2月14日に公開フォーラム「保護地域と生物多様性情報 ― ネイチャーポジティブにおける共有を考える ―」を開催

江戸川大学（千葉県流山市）は2月14日（土）、公開フォーラム「保護地域と生物多様性情報 ― ネイチャーポジティブにおける共有を考える ―」を開催する。このイベントは、同大の国立公園研究所ならびにNPO法人地域自然情報ネットワーク（GCN）が主催するもの。第1部では話題提供として4つの講演を、第...

2026年01月20日
08:20
江戸川大学

青森大学が2月7日に東京キャンパスにおいて第2回「高規格避難所」開所・運営訓練を実施 ― 水害時に9割が水没する江戸川区で、災害関連死の抑制を目指す

青森大学（学長：澁谷泰秀）は2月7日（土）、東京キャンパス（東京都江戸川区）において、「災害関連死を抑える、人にやさしい高規格避難所」と題した開所・運営訓練を実施する。従来の避難所開所訓練とは異なり、江戸川区の地域包括支援センターが把握する高齢者、身体障害者（避難行動要支援者）の一時避難所とし...

2026年01月19日
17:20
青森大学

神田外語大学生が取材した日英版「震災復興新聞」を福島県へ贈呈 ― 東日本大震災・原子力災害から15年、福島の「今」を世界へ ―

神田外語グループ（東京都千代田区／理事長：佐野元泰）は、東日本大震災・原子力災害から15年の節目にあたり、福島の復興と学生の学びを世界に発信する「震災復興発信プロジェクト」を展開しています。その一環として、グローバル人材の育成を目指す神田外語大学・柴田真一ゼミの学生19名が、福島県浜通り地域で...

2026年01月19日
17:20
神田外語大学

神田外語大生による日英版「震災復興新聞」完成にあわせ内堀福島県知事と学生らが語る座談会を開催　― 東日本大震災・原子力災害から15年、福島の「今」を世界へ ―

神田外語グループ（東京都千代田区／理事長：佐野元泰）は、東日本大震災・原子力災害から15年の節目にあたり、福島の復興と学生の学びを世界に発信する「震災復興発信プロジェクト」を展開しています。その一環として、グローバル人材の育成を目指す神田外語大学・柴田真一ゼミの学生19名が、福島県浜通り地域で...

2026年01月19日
17:20
神田外語大学

大学生の災害ボランティア活動推進に向けて神奈川県・JAPANボランティア協会・日本財団ボランティアセンターが協定締結

公益財団法人日本財団ボランティアセンター（以下日本財団ボラセン、東京都港区、会長山脇康）は、1月13日に「ボランティア活動推進に関する協定」を神奈川県（知事黒岩祐治）、NPO法人JAPANボランティア協会（理事長小茂鳥雅史）と締結しましたので、お知らせいたします。 ...

【日本大学】～官学連携による下水道施設の維持管理・技術開発の推進～　日本大学・千葉県・公益財団法人千葉県下水道公社による３者間連携協定式について

この度、日本大学生産工学部、千葉県及び公益財団法人千葉県下水道公社は、下水道分野における調査研究を通じて、実践的な技術や知見を獲得することや、優秀な技術者を育成することなどを目的として、連携協定を締結します。本協定により、大学の専門的知見と現場の課題を融合させることで、効率的な維持管理手法の確...