賃貸住宅における住民交流の意向調査

  • 株式会社リクルート住まいカンパニー

賃貸住宅内での交流を求める人は75.1%。参加したいイベントは、防災訓練・避難訓練がトップ

株式会社リクルート住まいカンパニー(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:野口 孝広)は、このたび「『住まいの買いどき感』調査(2014年3月度)」を行いました。この調査は、住宅購入や住み替えを検討している人、していない人を問わず広く一般生活者を対象に、今が「買いどき(住宅の購入、建築・リフォームのタイミング)」だと感じているかどうか、実態を把握することを目的としており、7大都市圏を対象に3ヶ月に1度、定期的に実施しております。
このたび、3月度調査の結果を取りまとめましたので、概要をご報告致します。

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■調査トピックス 
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●現在居住の賃貸住宅内で、全体の約7割が「賃貸住宅内で親しくしている人はいない」と回答。

●住んでいる賃貸住宅内での交流意向は75.1%。
 交流したい相手は「趣味が近い住人」(58.7%)、「同世代の住人」(56.5%)、「生活レベルが近い住人」(53.1%)がトップ3。
 交流意向が高いのは、女性層・若年層。

●賃貸住宅の中で、住人同士の交流のためにあったほうがいいなと思うイベントや催しは  「防災訓練、避難訓練」(32.7%)、「趣味のサークル活動」(18.4%)、「習いごと・教育 ワークショップ」(17.0%)がトップ3。50代以上は特に「防災訓練」「お花見」への関心が高い。

●住人交流のためにあったら良いと思う共有設備・サービスは「屋上、ルーフバルコニー」(40.5%)、「図書館」(35.9%)、「エクササイズルーム」(32.0%)がトップ3。
 年代別にみると、20代、30代のニーズが高い。

●あったら良いと思うオーナーによる住人向けサービスは、「不在時の宅配便などの荷物一時預かり」(33.8%)、「自転車や電動自転車の貸し出し」(29.9%)、「しばらく使わないものの一時預かり」(27.2%)がトップ3。年代別にみると、20代は「オーナーによるキャンプ・バーベキュー用品の貸し出し」が全体平均と比べて高い。

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■調査概要
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■調査目的  賃貸住宅居住者の住宅内交流に関する意識、ニーズを把握すること。

■調査対象  以下の条件にすべて当てはまる方
       (1)一都三県(東京都、埼玉県、神奈川県、千葉県)に在住の男女
       (2)現在賃貸住宅に在住(一戸建ての賃貸住宅在住者は除く)
       (3)物件の選定に関わっている

■調査方法  マクロミル社の調査モニターを用いたインターネットによるアンケート調査

■調査日   2014年4月26日~2014年4月28日

■アンケート回収数  618



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http://www.recruit-sumai.co.jp/

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【本件に関するメディア掲載・取材に関するお問い合わせ先】
株式会社リクルート住まいカンパニー 企画統括室統括部 広報グループ 
メール: sumai_press@r.recruit.co.jp  電話: 03-6835-5290
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組織名
株式会社リクルート住まいカンパニー
ホームページ
http://www.recruit-sumai.co.jp/
代表者
淺野 健
上場
非上場
所在地
〒104-0028 東京都中央区八重洲2-8-1日東紡ビルディング

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