<発表会レポート> スマートニュース、ブランド広告向け新コンセプトと新ソリューション群を発表
~「Deep Attention & Deep Moments」でブランド体験を深化~
日時:2026年2月4日(火)
場所:スマートニュース 東京オフィス
スマートニュースは、ブランド広告向け新ソリューションの発表会を2026年2月4日(火)に開催しました。本発表会では、広告事業の概況と今後の注力テーマに加え、SmartNewsを「専念視聴メディア」と位置づける背景や広告効果をデータとともに解説。さらに、新たなブランド広告コンセプト「Deep Attention & Deep Moments」のもとで提供する、2つの新広告ソリューションが発表されました。広告を「良質な情報」として届けるために
― 広告事業の概況と注力テーマ
発表会の冒頭では、日本広告事業責任者の西出拓が登壇し、同社広告事業の概況と、新ソリューションに至る背景について説明しました。西出はまず、「世界中の良質な情報を必要な人に送り届ける」というSmartNewsのミッションに触れ、広告もまた生活者にとっての“良質な情報”であるべきだと語りました。そのうえで、情報量の爆発的な増加やマルチスクリーン化により、生活者の注意が分散し、広告が見られにくくなっている現状を課題として挙げました。
一方で、過度なアテンション獲得を狙った広告表現は、ブランド価値やブランドセーフティを損なうリスクも孕んでいると指摘。こうした状況に対し、SmartNewsは「アテンションの獲得」と「ブランドセーフティの確保」を両立できる広告メディアであると述べました。信頼性の高い報道機関のニュースを中心とした情報空間と、厳格な広告品質管理体制を背景に、広告主が安心して広告を届けられる環境を構築している点が、スマートニュースの強みであると説明しました。
― 専念視聴メディアとしてのSmartNews
続くセッションでは、広告事業本部 事業本部長の山田大輔が登壇し、「専念視聴メディア」としてのSmartNewsの特性と広告効果について、調査データをもとに解説しました。山田は、生活者を取り巻くメディア環境が大きく変化し、広告への反応が低下している現状に触れつつ、SmartNewsは他メディアと比較して「ながら見」されにくい構造を持つ点を紹介。ニュースを読むという明確な目的のもとで利用されるため、ユーザーは画面を注視し、能動的に情報に向き合っていると説明しました。
クロスメディア調査の結果として、SmartNewsでは79%のユーザーが専念視聴しており、テレビや大手SNS、動画サイトを大きく上回る水準であることを紹介。
さらに、
- 広告認知率36.5%という動画メディアを上回る認知効果
- 動画メディアと比較して最大1.8倍の態度変容効果
- テレビ広告と組み合わせた際の重複接触による広告効果の向上
― インパクトスクエア と チャンネルターゲティング
最後のセッションでは、広告プロダクト市場導入責任者 部長の甲賀雄介が登壇し、新たなブランド広告コンセプト「Deep Attention & Deep Moments」と、その第1弾となる2つの広告ソリューションを発表しました。
甲賀は、SmartNewsの強みとして、
- 信頼性の高い情報空間(ブランドセーフティ)
- 専念視聴メディアという特性
- 国内最大級のニュースアプリから生まれる豊富なコンテクストデータ
このコンセプトに基づく新ソリューションとして発表されたのが、
- 高い視認性と表現力を備えた大型広告フォーマット「インパクトスクエア」
- 250以上のチャンネルを活用し、リアルタイムの関心の高まりを捉えて広告を配信する「チャンネルターゲティング」
スマートニュースは今後も、「Deep Attention & Deep Moments」というコンセプトのもと、信頼性の高い情報環境と「専念視聴メディア」としての特性を活かし、広告がきちんと見られ、理解される接触の実現を目指します。「インパクトスクエア」や「チャンネルターゲティング」をはじめとする広告プロダクトの進化を通じて、広告主のブランド体験の深化とマーケティング成果の最大化を支援します。
