フォーティネットのFortiGate、攻めのIIoTを推進するアズビルのネットワークインフラで採用
複数のセキュリティ機能とWebプロキシを1台のアプライアンスに統合した効率化とSSLインスペクション性能の高さが評価される
幅広い適用領域で(Broad)システム連携し(Integrated)自動化された(Automated)サイバーセキュリティソリューションの世界的リーダーであるフォーティネット(Fortinet®)は本日、アズビル株式会社(以下、アズビル)がフォーティネットのハイエンド次世代ファイアウォールFortiGate 2000Eを導入し、IT環境の変化に柔軟に対応し、運用負担を軽減するネットワークインフラを構築したことを発表しました。
計測・制御の技術を追求し、プロセスオートメーションやファクトリーオートメーション、ビルディングオートメーションシステムを通じてものづくりやビル、社会インフラを支えてきたアズビルは、近年、クラウドやAIをはじめとする先端的なIT技術を駆使し、異常の予兆を検知するなどスマートで自律的なIIoT(インダストリアルIoT)ソリューション提供に取り組んでいます。アズビルでは、こうした「攻め」の施策を安心して推進するための「守り」にも力を入れており、ファイアウォール(Webフィルタリング)やIPS、Webプロキシといった複数のセキュリティ機器を導入し、対策に努めてきました。
クラウド浸透、IT環境の変化にともなって浮上した新たな課題
攻めと守りを両立させるアズビルでは、長年運用してきたオンプレミス環境を活かしながら新しいテクノロジーも積極的に採用し、「クラウドファースト」の考え方を取り入れてIT環境を整備してきましたが、Webベースのサービス利用が増えたことにより新たな課題が浮上していました。特に最近のリッチなWebサービスによってセッション数やトラフィック量が増加し、プロキシサーバのパフォーマンスに影響を与え始め、ユーザーから苦情が出るレベルではなくともインフラを監視する側ではタイムアウトが発生する問題を認識しており、NAT処理の設定を手作業で最適化して対応することもありました。 さらに、SSL通信の増加に伴い、Webフィルタリングでコントロールできる範囲が狭くなってきたことで、SSLインスペクションの実施も課題となっていました。
FortiGateでセキュリティ機能とWebプロキシを1台に統合
ファイアウォールの更改に合わせてアズビルが検討した複数の提案のうち、高い評価を受けて採用されたのがFortiGate 2000Eでした。ファイアウォールやSSLインスペクションの性能、さらに将来的にIPSやアプリケーションコントロールといったさまざまなセキュリティ機能を拡張し強化できることが決め手となりました。FortiGateであれば1台で次世代ファイアウォールとWebプロキシサーバの機能を実現するシンプルな構成で、導入に要する時間と費用を抑えて運用の負担も軽くできるため、コストパフォーマンスの高さも評価されました。
アズビルは約20年近く同一ベンダーのファイアウォール製品を運用してきました。そのため、アクセスコントロールポリシーは継ぎ足しで肥大化しており、それらのルールをきちんとFortiGateに移行できるかが導入時の懸念となっていました。FortiGateの導入に伴い、ポリシーの見直しや不要なポリシーの廃止といった決断をフォーティネットおよびパートナー企業の支援を得て行うことで、スムーズに移行することができました。
Active Directory認証の導入でセキュリティ強化
FortiGate 2000Eの導入と同時に、アズビルはActive Directory認証を導入しセキュリティレベルを高めました。これまでは内部セグメントからは誰でもインターネットにアクセス可能でしたが、ドメイン認証を経てユーザー情報をベースにしたアクセスコントロールを実現しました。Active Directory認証により監査の効率化という利点ももたらされました。以前の監査では、プロキシサーバのログに記録されたIPアドレスを元に、DHCPサーバのログと付き合わせて確認する必要がありましたが、FortiGateの採用でその作業を大幅に簡素化することができました。
複数の機器を1台のアプライアンスに集約することで、運用、メンテナンスの負荷低減
複数台あったセキュリティ機器をFortiGateに集約したことによる運用やメンテナンスの負荷低減というメリットも出ています。以前の運用ではセキュリティ機器のOSアップデートなどは外部ベンダーに依頼していたため、見積もりを取って作業日をスケジュールするという手間と時間がかかっていました。今では社内リソースでFortiGateのGUIから簡単にできるようになったため、作業の効率化と費用軽減の効果がありました。
アズビル株式会社 業務システム部 インフラ・セキュリティグループ グループマネージャー 田熊 賢一氏は次のように述べています。「ガスや電力、スマートビルなどさまざまな業界でセキュリティガイドラインの策定が進んでおり、セキュリティの確保が重要視されてきています。お客様が安心して利用できる商品を提供するために、開発プロセスや出荷後の運用管理などあらゆる分野において、セキュリティを確保するための取り組みを進めています。FortiGateは、従来型のインフラを確実に保護しつつ、クラウドをはじめとする先端テクノロジーを活用するためのハイブリッドクラウドへの移行後も保護機能が提供されるので安心しています。今後は、各拠点からの接続をアプリケーションに応じて動的に制御するポリシールーティング、いわゆるSD-WANの検討も視野に入れて、さらに柔軟で強固なIT環境を整えていきます」
フォーティネットジャパン株式会社 社長執行役員 久保田 則夫は次のように述べています。「高い技術力でインダストリアルIoT分野を牽引するアズビル様にFortiGateをご採用いただいたことを非常に嬉しく思います。ネットワークとセキュリティの機能を統合したフォーティネットのFortiGateであれば、既存のインフラを強固に守りつつ、セキュアSD-WANや業務用システムを守るOTセキュリティでもいち早く活用することが可能です。アズビル様が攻めと守りを両立し、事業のさらなる成長に少しでもお役に立てるよう、今後もお手伝いさせていただく所存です」
関連リンク
導入事例:アズビル株式会社
https://www.fortinet.com/content/dam/fortinet/assets/case-studies/ja_jp/cases_azbil.pdf
FortiGate: 次世代ファイアウォール (NGFW)
https://www.fortinet.com/jp/products/next-generation-firewall.html
FortiGate セキュアSD-WAN
https://www.fortinet.com/jp/products/sd-wan
*本プレスリリースは以下のURLからもご覧いただけます
https://www.fortinet.com/jp/corporate/about-us/newsroom/press-releases/2020/azbil-selects-fortigate
フォーティネットについて (https://www.fortinet.com/ )
フォーティネットジャパンについては、https://www.fortinet.com/jp をご覧ください。
Copyright© 2020 Fortinet, Inc. All rights reserved. 「®」および「™」マークはいずれも、Fortinet, Inc.とその子会社および関連会社の米国における登録商標および未登録商標であることを示します。フォーティネットの商標には、Fortinet、FortiGate、FortiGuard、FortiCare、FortiManager、FortiAnalyzer、FortiOS、FortiADC、FortiAP、FortiAppMonitor、FortiASIC、FortiAuthenticator、FortiBridge、FortiCache、FortiCamera、FortiCASB、FortiClient、FortiCloud、FortiConnect、FortiController、FortiConverter、FortiDB、FortiDDoS、FortiExplorer、FortiExtender、FortiFone、FortiCarrier、FortiHypervisor、FortiIsolator、FortiMail、FortiMonitor、FortiNAC、FortiPlanner、FortiPortal、FortiPresence、FortiProxy、FortiRecorder、FortiSandbox、FortiSIEM、FortiSwitch、FortiTester、FortiToken、FortiVoice、FortiWAN、FortiWeb、FortiWiFi、FortiWLC、FortiWLCOS、FortiWLMなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。その他の製品名およびサービス名等は、各社の商標である場合があります。フォーティネットは、本プレスリリース内の第三者に帰する声明、認可またはテストについては、検証を行っておらず、また、このような第三者に帰する声明を承認するものではありません。本プレスリリースは、保証または債務保証、または契約として一切拘束を受けるものではなく、記載された製品仕様または製品性能は、ある特定の環境や条件のもとで計測されていることがあります。また、本プレスリリースには、将来の見通しに関して不確実性および仮説を伴う記述が含まれている場合がありますが、本不確実性が現実になったり、あるいは本仮説が正しくないことが判明したりする場合、明文的あるいは暗黙的に記述された内容と異なる結果が生じることがあります。これには、サイバー犯罪活動の動向予測に関する記述などが含まれますが、これに限定されるものではありません。このような動向は予測することが困難であり、また、このような動向に関する公開予測や期待事項は結果として正しくないことがあります。フォーティネットは、このような将来見通しを改正する義務を一切負うものではなく、また改正を発行することもありません。