成蹊大学が「学修成果の見える化」促進に向けてオープンバッジ(デジタル証明書)を導入
https://www.openbadge.or.jp
■成蹊大学でのオープンバッジ活用について
成蹊大学では、アセスメントプランに基づきIR体制を構築し、各種IR指標等を用いた学修成果の見える化を積極的に推進しています。知識・スキル・経験のデジタル証明であるオープンバッジは、「学位」とは別に、在学中に身に付けた知識や能力を学修歴として客観的に証明することができます。
■発行予定のバッジ
1:副専攻制度
所属学科の専門教育に加え、自分の興味関心や目的に応じて、一定の系統的なまとまりをもって様々な知識を学修できるようにするプログラム。「データサイエンス副専攻」「SDGs副専攻」など18の副専攻を用意している。
https://www.seikei.ac.jp/university/brilliant2020/fukusenko.html
2:数理・データサイエンス・AIリテラシープログラム
ビッグデータやAIの理解を深めるとともに、データを活用する上で必要な倫理やデータの適切な扱い方についての基本を学修し、データ分析のための基礎的な知識やスキルを習得するプログラム。
https://www.seikei.ac.jp/university/education/suuri_ds_ai/program.html
3:丸の内ビジネス研修(MBT)
学部横断型の産学連携人材育成プログラム。「学内準備研修」、企業担当者の指導のもとで与えられた課題に取り組む「丸の内研修」を経て、企業での「インターンシップ実習」に参加。最終的には「丸の内成果発表会」で企業関係者へ向け成果を報告する。
https://www.seikei.ac.jp/university/job/about/mbt/
4:EAGLE(グローバル教育プログラム)
各学部学科に所属しながら少人数の授業でグローバルに学ぶ、選抜型学部横断の特別な教育プログラム。英語力の強化から留学、帰国後のキャリアデザインまで一貫してサポートする。
https://www.seikei.ac.jp/university/eagle/landing/
5:経営学部 高度情報分析プログラム
情報を論理的に整理し分析していくため「企画・調査・情報収集能力」「情報分析能力」「プレゼンテーション能力」を学び、実際のビジネスで役立つ総合的な能力を育成するプログラム。
https://www.seikei.ac.jp/university/keiei/department/gba/special.html
6:法学部 重点学修認定制度
法学における特定の分野に関する集中的な学修を行うことにより、高度な専門性を身に付けることを目的とした制度。
https://www.seikei.ac.jp/university/hougaku/about/professionals.html
7:法学部 PSEコース
政治の世界をより深く、多角的に学ぶことを通じて政治学のエキスパートを養成することを目的とするコース。
https://www.seikei.ac.jp/university/hougaku/about/professionals.html
8:文学部 日本語教員養成コース
日本語教員として外国人などに日本語を教えるためのスキルを修得し、日本語の仕組みや歴史についての豊かな知識を身につけるとともに、国内外の人・社会・文化への理解を深めるコース。
https://www.seikei.ac.jp/university/bungaku/about/jtc.html
▼本件に関する問い合わせ先
成蹊学園企画室広報グループ
TEL:0422-37-3517
FAX:0422-37-3704
メール:koho@jim.seikei.ac.jp
【リリース発信元】 大学プレスセンター https://www.u-presscenter.jp/
成蹊大学(東京都武蔵野市、学長:森雄一)は、2023年3月より、各学部のコースや特別プログラム、副専攻制度、丸の内ビジネス研修(MBT:Marunouchi Business Training)等を修了した学生に対し、一般財団法人オープンバッジ・ネットワークのシステムのオープンバッジ(デジタル証明書)を発行する。
本学の特色を生かしたさまざまな学修プログラムの修了証明としてオープンバッジを発行することで、在学中の学修計画だけでなく卒業後のキャリア設計も見据えて、学生の学修意欲の向上に努めていく。
■オープンバッジとは
オープンバッジは、国際標準規格のデジタル証明書です。様々な機関から授与されたオープンバッジを一元して管理することで自身の学修歴を可視化することが可能となります。ブロックチェーン技術を取り入れ、実質的に偽造・改ざんが難しいため、信頼性の高い証明書として欧米を中心に、国内でも注目を集めています。また、SNSやメール等で容易に公開・共有したり、オープンバッジの内容証明を行うことができます。
*一般財団法人オープンバッジ・ネットワーク