【経営者JPエグゼクティブに聞く”リファレンスチェック”の実態調査】
エグゼクティブの７割以上が“リファレンスチェック”に前向きと回答！日本で普及するための”解決すべき課題”も浮き彫りに
エグゼクティブ向けの転職・キャリア支援サービスを展開する株式会社 経営者JP（本社：東京都渋谷区 代表取締役社長・CEO 井上和幸）は、日ごろお付き合いのあるエグゼクティブ男女約２,000 名(有効回答数 115名)を対象に、リファレンスチェックについてどう思っているのか、リアルな声を伺いました。
【調査結果のまとめ】
- 採用側は77.4％、転職者側は70.4%が“リファレンスチェック”に前向きと回答！
- 転職者側の受けたくない理由の1位は「現職の人に転職を考えていることが知られてしまう」 (21.7%)
- “リファレンスチェック”の普及に58.6%が賛成。一方で「信用性」「公平性」「コスト」「個人情報保護」における課題も浮き彫りに
①採用側は77.4％、転職者側は70.4%が“リファレンスチェック”に前向きと回答！
②転職者が“リファレンスチェック”を受けたくない理由の1位は「現職の人に転職を考えていることが知られてしまう」 (21.7%)
「転職する際に“リファレンスチェック”を問題なく受けるか受けたくないか」伺うと、70.4%が「問題なく受ける」と答え、こちらも過半数の人が転職する際も“リファレンスチェック”に前向きであることが分かりました。理由としては、「自分にとっても企業とのミスマッチを防げる」という回答が多く、近年では転職者側も企業との相性を考えて選考を進めたいと考える方が多いようです。しかし、 採用者側では「実施したい」を選択した人のうち、7.0%が転職者側では「受けたくない」と回答しました。採用の選考ポイントとしては“リファレンスチェック”に魅力やメリットを感じている企業が多い一方で、転職者側となると受けることに前向きでない方もいるようです。「受けたくない」理由としては、1番に「現職の人に転職を考えていることが知られてしまう」、2番に「ネガティブな意見で採用に不利になる可能性がある」という回答が多かったです。必ずしも全ての転職者が“リファレンスチェック”に対して前向きではないため企業が導入する際にはそういった懸念を踏まえて検討する必要があります。
③“リファレンスチェック”の普及に58.2%が賛成。一方で「信用性」「公平性」「コスト」「個人情報保護」における課題も浮き彫りに
「今後、リファレンスチェックが普及してほしいか」伺うと、58.2%が普及してほしいと回答しました。その理由を伺うと“解決すべき課題”が浮き彫りになりました。例えば、①第三者からの情報の信用性②他の候補者との公平性③メリットに対するコスト④個人情報保護のリスクなどです。それらの要因として「まだ日本人の転職率が低いこと」や「転職に対するマイナスな印象」などがあげられました。今後、より多くの企業でに“リファレンスチェック”が普及するには、これらの課題を解決する必要があると考えられます。
回答の理由
■調査概要
・実施期間：2023年3月1日〜2023年3月16日
・調査対象：経営者及び管理職にかかわる男女
・調査機関：経営者JPメルマガ会員：約2,000名
（有効回答数115名）
・調査手法：インターネット調査
■株式会社 経営者JPについて
弊社は、明日の日本を担う志高き経営者・リーダーを育成・輩出するための「集い、学び、執行する最高の場」を提供すべく４事業を展開しております。http://www.keieisha.jp/
