集合住宅用ハイブリッド給湯システムが「ジャパン・レジリエンス・アワード（強靭化大賞）2023」 優秀賞 を受賞
～レジリエンス性に優れた集合住宅を実現～
湯まわり設備メーカーの㈱ノーリツ（本社：神戸市、代表取締役社長：腹巻知、資本金201億円、東証プライム上場）は、株式会社熊谷組（本社：東京都、代表取締役社長：櫻野泰則）の技術協力を得て開発した「集合住宅用ハイブリッド給湯システムで、「ジャパン・レジリエンス・アワード（強靭化大賞）2023」の「企業・産業部門」（主催：一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会）優秀賞を受賞しました。
「ジャパン・レジリエンス・アワード」は、一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会（※1）が次世代に向けたレジリエンス社会構築を目的に、強くてしなやかな国づくり、地域づくり、人づくり、産業づくりに資する活動、技術開発、製品開発等に取り組んでいる先進的な企業・団体を評価、表彰する制度です。「企業・産業部門」、「地方自治体部門」、「教育機関部門」、「NPO・市民活動部門」の4つの部門で構成され、このたび当社が優秀賞を受賞した「企業・産業部門」は、本業との関連性（本業を通じた社会への貢献）、活動の連携、活動の3つの視点で評価されます。
4月10日 表彰式において
右）ノーリツ マーケティング本部 マーケティング企画部 長竿 健司
中）熊谷組 建築事業本部 建築技術統括部 建築環境技術部 新井 勘氏
左）一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会 理事 横山 英子氏
今回優秀賞を受賞した製品は、電気とガスでお湯を沸かすハイブリッド給湯システムであり、熱源分離の3ピース構成で貯湯ユニットをコンパクト化したことにより集合住宅のメーターボックス等への設置が可能です。集合住宅の給湯設備はガス給湯器が主流である中、当製品はガス、電気のいずれかが停止した際にも安定してお湯を供給できることに加え、断水時にはタンク内の湯水の取り出しができ、そのレジリエンス性の高さが評価されました。
昨今、地震や気候変動の影響による自然災害が増加している中、ライフラインのひとつである「お湯」を供給する機器を製造・販売しているメーカーとして、安定したお湯の供給により二次災害の防止に貢献します。
ノーリツは、今後もレジリエンス性に優れた機器の開発に注力し、さらなる防災・減災への貢献を目指してまいります。
■「集合住宅用ハイブリッド給湯システム」の強靭性に関する機能の詳細
①ガスの供給が停止した場合
⇒電気によるヒートポンプユニットでお湯をつくります。
②電気の供給が停止した場合
⇒蓄電池などの非常用電源を使用し、ガス給湯器でお湯をつくります。
③ガス・電気の双方の供給が停止した場合
⇒蓄電池などの非常用電源を使用し、ヒートポンプユニットでお湯をつくります。
④断水した場合
⇒タンクに貯蔵されているお湯を生活用水として取り出す事ができます。
これらの機能により、「ガス・電気供給停止時のお湯」「断水時の生活用水」という必要最低限のインフラ確保を可能とし、災害時のライフライン停止におけるお客さまの不安を緩和します。
右）ノーリツ マーケティング本部 マーケティング企画部 長竿 健司
中）熊谷組 建築事業本部 建築技術統括部 建築環境技術部 新井 勘氏
左）一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会 理事 横山 英子氏
今回優秀賞を受賞した製品は、電気とガスでお湯を沸かすハイブリッド給湯システムであり、熱源分離の3ピース構成で貯湯ユニットをコンパクト化したことにより集合住宅のメーターボックス等への設置が可能です。集合住宅の給湯設備はガス給湯器が主流である中、当製品はガス、電気のいずれかが停止した際にも安定してお湯を供給できることに加え、断水時にはタンク内の湯水の取り出しができ、そのレジリエンス性の高さが評価されました。
昨今、地震や気候変動の影響による自然災害が増加している中、ライフラインのひとつである「お湯」を供給する機器を製造・販売しているメーカーとして、安定したお湯の供給により二次災害の防止に貢献します。
ノーリツは、今後もレジリエンス性に優れた機器の開発に注力し、さらなる防災・減災への貢献を目指してまいります。
■「集合住宅用ハイブリッド給湯システム」の強靭性に関する機能の詳細
①ガスの供給が停止した場合
⇒電気によるヒートポンプユニットでお湯をつくります。
②電気の供給が停止した場合
⇒蓄電池などの非常用電源を使用し、ガス給湯器でお湯をつくります。
③ガス・電気の双方の供給が停止した場合
⇒蓄電池などの非常用電源を使用し、ヒートポンプユニットでお湯をつくります。
④断水した場合
⇒タンクに貯蔵されているお湯を生活用水として取り出す事ができます。
これらの機能により、「ガス・電気供給停止時のお湯」「断水時の生活用水」という必要最低限のインフラ確保を可能とし、災害時のライフライン停止におけるお客さまの不安を緩和します。
※１ 一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会とは
産・学・官・民からなる団体で、政府と連携して国土強靱化への理解の促進、普及・啓発を行なっている。
ホームページ： https://www.resilience-jp.biz/
産・学・官・民からなる団体で、政府と連携して国土強靱化への理解の促進、普及・啓発を行なっている。
ホームページ： https://www.resilience-jp.biz/
