DoubleVerify2024年版グローバルインサイトレポート、デジタル広告の新たな指標として、アテンション指標の重要性がより高まる
2023年以降、広告主はアテンション指標の重要性を再認識するようになりました。続く2024年には、メディアバイヤーの47%がアテンション指標をデジタル広告戦略に組み込むことを計画するに至っています。DV独自のアテンション・ソリューションであるDV Authentic Attention®の普及率は、過去1年間で3倍へと成長しました。
DV Authentic AttentionⓇは、エクスポージャー(露出)とエンゲージメントの2つの主要なアテンションを評価し、クッキーに頼ることなくリアルタイムで50以上のデータポイントを分析します。エクスポージャー(露出)指標は、広告のプレゼンテーション全体を考慮し、ビューアビリティ(可視性)時間、画面占有率、動画表示、可聴性を通して、デジタル広告の集中度と目立ち度合いを測定します。エンゲージメント指標は、タッチ、画面の向き、ビデオ再生、オーディオコントロールなど、ユーザーによる広告とのインタラクションをトラッキングします。DVのアテンション指標は、これらの側面を統合し、基準スコア100に対するパフォーマンスをベンチマークとしています。
2024年版グローバルインサイトレポートでは、リテール・メディア・ネットワーク(Retail Media Networks:RMN)とMFA(Made for Advertising)の事例を紹介しています。RMNのサイトやアプリではビューアビリティ(可視性)が低いにもかかわらず、より広範なアテンション指標がエンゲージメントにより大きな効果をもたらしていることが明らかになりました。一方で、MFAサイトはビューアビリティ(可視性)が高くなるものの、アテンションスコアが低くなっています。また、エンゲージメントにおいてはニュアンスの異なる分析が必要であることを示しています。これらの例は、アテンションの認知・理解を促進し、メディアバイイング戦略を最適化する上で、アテンション指標の重要性を強調しています。
さらに本調査では、様々なメディアタイプやプラットフォームにおける、幅広いアテンションに関する傾向をまとめています。デバイス、広告サイズ、メディア環境などの要因がアテンションレベルに大きく影響していることを明らかにするとともに、各プラットフォームの特性に合わせた広告のカスタマイズの必要性を示唆しています。
【日本向けグローバルインサイトレポートウェビナー(日本語)】
2024年6月27日(木)14時より、国内向けウェビナーとして『2024年版グローバルインサイトレポート』の結果に関して解説いたします。
昨今のデジタルメディア環境は、AIの急速な普及、MFAサイト(広告収益のみを目的としたWebサイト)の急増、リテール・メディア・ネットワーク(RMN)におけるビジネス機会の増加など、目まぐるしい変化を遂げています。
ウェビナーでは、広告主やマーケターが直面している課題や進化し続けるデジタルエコシステムの現状について、『2024年版グローバルインサイトレポート』の結果を基に解説するとともに、金融・広告業界のゲストスピーカーを招いたパネルディスカッションも開催します。
ウェビナーの詳細と参加の申し込みについては、下記リンクをご確認ください。
https://doubleverify.com/2024-global-insights-japan-webinar/
【調査概要】
本調査では、DVのテクノロジーを駆使して約100カ国、2,000以上のブランドによって生成された1兆回を超えるインプレッションをプレビット(入札前)とポストビット(入札後)の両方において分析し、北米、中南米、EMEA、APACの市場ごとの詳細な分析結果を提供しています。調査対象期間を2023年1月から2023年12月とし、デバイスはデスクトップ、モバイルWeb、モバイルアプリ、コネクテッドTV(CTV)の動画およびディスプレイインプレッションを対象としています。本調査には、調査会社Sapioが北米、中南米、EMEA、APACの広告主1,000人を対象に実施したグローバル調査の結果も含まれています。
詳細レポートは後日、こちらのサイトに掲載する予定です。
https://doubleverify.com/japan/
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japan@doubleverify.com
DoubleVerifyについて
DoubleVerify (NYSE: DV) は、AIを活用してグローバルブランドに優れたデジタル広告の成果をもたらすメディア・エフェクティブネス・プラットフォームとして業界を牽引しています。より効果的で透明性の高い広告取引を実現することで、デジタル広告を取り巻くエコシステムの強靭化に注力することで、デジタルメディアの買い手と売り手の間の公正な価値交換に貢献しています。
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