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大妻女子大学地域連携推進センター（所長：大澤清二）はこのたび、平成27年度「地域連携プロジェクト」15件、「地域貢献プロジェクト」6件を決定した。これらは、学生の主体性・自立心を育みながら、地域連携・社会貢献の推進を図るというもの。今年度は例年の活動に加え、キャンパス近隣地域に密着した取り組みや、震災復興支援に注力したプロジェクトなどが採択された。
地域社会と連携して地域の活性化につながる活動を行う「地域連携プロジェクト」と、同大の教育と研究成果を生かして地域社会の教育・学術・文化の発展に貢献する活動を行う「地域貢献プロジェクト」。これらは大妻女子大学地域連携推進センターが設立した助成制度で、地域連携・社会貢献が目的であることはもちろん、学生が主体的に参加し、成果が学生の学びに反映される内容かどうかも採択基準の一つとなっている。
6月23日には、平成27年度採択決定通知授与式を開催。地域連携プロジェクト15件、地域貢献プロジェクト6件の代表者に通知が手渡された。採択件数は両プロジェクト合わせて昨年度より6件増加。大澤所長は「1人でも多くの学生・教員に地域での取り組みを行ってほしかった」と狙いを話す。
今年3年目を迎えるリコー株式会社のソフト「紙アプリ」を使った教材を活用した「学校や保育園・幼稚園を美術館・博物館に変身！」のほか、今年度は、キャンパス近隣の地域と密着した企画が重視され、多摩キャンパス最寄りの唐木田駅エリアの地域住民と取り組む「地域の要介護高齢者が災害時に安全に避難するための助け合いコミュニティ実現プロジェクト」「ヒューマノイドロボットPepperを通した参加・体験型イベント」が採択されている。また、東日本大震災復興支援を風化させないことを目的とした「福島の復興支援活動と学生のキャリア形成」「東日本大震災被災地の商店街と連携した復興支援活動」「都市生活者としての震災復興支援プロジェクト」なども採択された。
■地域連携プロジェクト
1．「学校や保育園・幼稚園を美術館・博物館に変身！」社会情報学部・生田茂教授
2．「廃校を目前にした学力経済力底辺地域への学校と連携した児童支援プロジェクト」家政学部・石井雅幸准教授
3．「現場の質向上の営みから『保育の質』を考える ～学生の学び（養成）と保育現場の営み（質向上取組み）結びつけて～」家政学部・岡健教授
4．「大学生と障害のある人が働き、学び、遊ぶプロジェクト」人間関係学部・小川浩教授
5．「学生主体のネパール大地震被災者支援プロジェクト」文学部・日下部尚徳専任講師
6．「誰もが子どもを見守り隊プロジェクト～皆で子育てを支援する地域づくりを目指して、できることから始めよう～」人間関係学部・藏野ともみ教授
7．「地域の要介護高齢者が災害時に安全に避難するための助け合いコミュニティ実現プロジェクト」人間関係学部・佐々木宰准教授
8．「地域のこどもたちとお年寄りのメディアリテラシー向上プロジェクト」社会情報学部・炭谷晃男教授
9．「東日本大震災被災地の商店街と連携した復興支援活動」人間関係学部・干川剛史教授
10．「能登の里海ガイドブック制作プロジェクト」社会情報学部・細谷夏実教授
11．「大妻発～未来を育む食と健康プロジェクト～」短期大学部家政科・堀口美恵子教授
12．「学生と共に伝える博物館の見方・楽しみ方講座」大妻女子大学博物館・真家和生教授
13．「福島の復興支援活動と学生のキャリア形成」社会情報学部・前納弘武教授
14．「ヒューマノイドロボット Pepper を通した参加・体験型イベント」社会情報学部・松田晃一 教授
15．「都市生活者としての震災復興支援プロジェクト」家政学部・宮田安彦教授
※地域連携プロジェクト採択課題概要
http://www.chiiki.otsuma.ac.jp/wp/?page_id=3461
■地域貢献プロジェクト
1．「きもの着装プロジェクト」家政学部・阿部栄子教授
2．「キッズゲルニカ国際子ども平和壁画展覧会」家政学部・金田卓也教授
3．「女性を中心とした健康体力づくり」家政学部・川之上豊教授
4．「連光寺・若葉台里山保全地域の生物多様性保全プロジェクト」社会情報学部・黒瀬奈緒子准教授
5．「大妻女子大学合唱団 音楽ボランティア」社会情報学部・原田龍二教授
6．「食から広がる生活科学を地域へ発信！」家政学部・渡辺雄二教授
※地域貢献プロジェクト採択課題概要
http://www.chiiki.otsuma.ac.jp/wp/?page_id=3462
●大妻女子大学地域連携推進センターHP
http://www.chiiki.otsuma.ac.jp/wp/
（関連記事）
・大妻女子大学が「地域連携プロジェクト」をスタート――電子書籍などを用いて小学校を美術館・博物館に（2013/10/03）
http://www.u-presscenter.jp/modules/bulletin/index.php?page=article&storyid=5731
▼本件に関する問い合わせ先
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http://www.u-presscenter.jp/
