学校法人東京理科大学（理事長：本山 和夫）が2018年に開設した「東京理科大学オープンカレッジ」では、来たる10月30日（火）～11月20日（火）の各日19時より飯田橋セントラルプラザ2F（千代田区飯田橋）にて、社会人を対象にしたデジタル戦略（情報領域）分野の講座「ブロックチェーンと人工知能とIoT ～新技術がもたらす新たな経済システム～」を新規に全4回開講し、この参加者50名を募集いたします（受講料：12,000円）。
本講座では世間で提唱されている様々な新技術を俯瞰し、それらがもたらす社会・経済の変化について議論します。とくに「協調」を生み出す社会基盤技術である「ブロックチェーン」と、様々な新技術が可能にする「シェアリング・エコノミー」に着目し、今後の社会アーキテクチャーがどう変化するかを考察します。
企業経営者が今後のビジネス環境・労働環境の変化を把握したうえでの組織戦略を考える上での参考になることを、また、デジタルイノベーション推進担当者が中長期的な視座に立った企業変革戦略を立てる上での参考になることを目指します。また、本講座は、一般社団法人アドバンスト・ビジネス創造協会（
http://www.abc-a.jp）と連携して実施しております。
今回の講座は企業の役員、部長などエグゼクティブクラスの方はもちろん、マネジメント層や、社会人一般まで広くの方が受講しても「ブロックチェーン」「シェアリング・エコノミー」が体系的に分かるよう講座が組み立てられています。また事例紹介も含んでおり、これまでこれらのことを学んでいない方も必見です。
～募集概要～
■講 座 名：ブロックチェーンと人工知能とIoT～新技術がもたらす新たな経済システム～
■講座内容：各日19:00～20:30開講
10月30日（火）新技術がもたらす社会・経済の変革
11月 6日（火）ブロックチェーンとスマートコントラスト
11月13日（火）事例紹介
11月20日（火）「ビジネス」はどのように変わっていくのか
■講 師：前嶋 陽一（有限責任監査法人トーマツ デロイトアナリティクス）
■会 場：飯田橋セントラルプラザ2F（千代田区飯田橋4‐10‐1）
■募集人数：50名（定員になり次第締め切り）
■受 講 料：12,000円
【お申込方法】
(1)Webサイトからのお申込み（本学オープンカレッジ事務局）
ホームページ
https://www.tus.ac.jp/education/lifelong/ からお申込みください。
お申し込み後、関係書類をお送りいたします。
(2)FAX・郵送でのお申込み
講座名、受講料、住所、氏名、フリガナ、電話番号、メールアドレス（任意）を記入し、
FAX：03-5227-6263 もしくは投函してください。受講証兼振込用紙を郵送いたします。
【読者の皆さまからのお問い合わせ先】
東京理科大学オープンカレッジ事務局 TEL：03-5227-6268（平日9：00～17：00）
【報道関係者の皆さまからのお問い合わせ先】
東京理科大学 広報課 (担当：三宅・甚田) TEL：03-5228-8107 E-mail：koho@admin.tus.ac.jp
～東京理科大学オープンカレッジのご紹介～
本学では、社会人教育センターのもと、実務的で社会人として有用な知識や技術を習得できる「社会人教育・リカレント教育」の場として、2018年より新たに東京理科大学オープンカレッジを開設しました。ビジネス講座を中心にリカレント教育に興味・関心を持たれる方々の様々なニーズに応える有意義な講座を開講致します。ビジネスに必要な様々な経営資源をテーマに理科大ならではの「最先端の知」、互いに学びあう「共創の場」を提供します。そしてこれらを通じて、テキストや機械的な学習だけでは得られない「根拠ある実践力」も向上させることを目指しています。
また、自らの課題を認識しやすいよう、そして成長することができるように、一部の講座では「成長スケール」を設けます。この成長スケールは、性格・行動特性などを測ることにより自らの力を可視化できる仕組みで、希望者は、自らが伸ばしたい''ビジネスを実践する力（行動特性など）''を受講前と受講後で測ることができるようにします。
＜ビジネス講座の特徴＞
経営理念・志・戦略全般や思考的要素を学ぶ「ベース領域」、経営資源である「ヒト領域」「モノ・コト領域」「カネ領域」に加え、理科大ならではの「情報領域」が5本柱となる領域です。なお、モノだけを対象とするのではなく、コトづくりの重要性も踏まえて「モノ・コト領域」とし、両面を扱います。いずれの領域でも、主に役員・管理職上級層を対象とした「Executive ＆ Managementクラス」と、若手管理職および管理職志望層を対象とした「Leader ＆ Staffクラス」の講座を揃えています。
【リリース発信元】 大学プレスセンター
https://www.u-presscenter.jp/
