アルペングループ18施設への自家消費太陽光発電導入を計画

スポーツ用品販売の株式会社アルペン（本社：愛知県名古屋市、代表取締役社長：水野 敦之）は、株式会社 VPP Japan （本社：東京都千代田区、代表取締役：秋田 智一）および株式会社アイ・グリッド・ソリューションズ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：秋田 智一）と連携し、PPAモデル（第三者所有モデル）で自家消費太陽光発電を設置し、余剰電力を他電力利用者にCO2フリー電力として供給を行う「余剰電力循環モデル」の導入を開始いたします。 これまでに、全店舗の照明をLED化するとともに、一部店舗に再生可能エネルギーを導入するなどの取り組みにより、2015年度対比で40%以上のCO2排出量を削減しました（2022年度実績）。

この度、さらなるCO2排出量削減を目指し、2024年6月末までにアルペングループの全国18施設において、発電容量約3.7MWの自家消費型太陽光発電システムを稼働する予定です。これにより、年間最大で891tのCO2排出量削減を見込んでおります。
さらに今回は、太陽光発電によって自社の電力をまかなうのみではなく、「余剰電力循環モデル」を導入することで、太陽光導入量を最大化すると共に、消費しきれない太陽光余剰電力を、CO2フリー電力として他電力利用者に供給し、再生可能エネルギー普及を後押ししてまいります。 【PPAとは】
PPA「Power Purchase Agreement （電力販売契約）モデル」の略で、PPA事業者が電力需要家の敷地や屋根等のスペースに太陽光発電システムを設置し、そこで発電した電力を電力需要者に販売する事業モデルのことです。

【余剰電力循環モデルとは】
従来PPAは電力消費量が比較的少ない施設や平日休日の差が激しい施設などは、太陽光電力を施設内で全て消費しきれないため、屋根面積に対して導入可能な太陽光容量が小規模となり、経済合理性が成立しないという課題がありました。今回連携している株式会社アイ・グリッド・ソリューションズでは、事業を通して蓄積した電力ビッグデータを活用し、電力データと気象データをAIで解析する事により、24時間先までの電力使用量を施設毎に予測する要素技術を保有し、太陽光発電量予測技術を組み合わせる事で、余剰電力量の予測を行う独自のモデルを構築しております。そのモデルを「余剰電力循環モデル」とし、それによって自家消費太陽光導入量を最大化すると共に、余剰電力を他電力利用者へ供給し循環させていきます。



アルペングループのサステイナビリティについて
当社では「すべての人がスポーツをもっと身近に楽しめる社会」を持続していくため、2027年まで
に達成を目指す5つのサステイナビリティ目標を軸に、全社を挙げてサステイナビリティ活動を推
進しております。
▼アルペングループのサステイナビリティサイト
https://store.alpen-group.jp/corporate/csr/message/
株式会社アルペンについて
創業：1972年7月
資本金：151億円
業績：売上高2,445億円、経常利益69億円（2023年6月期）
事業内容：・各種スポーツ用品、ゴルフ用品、アウトドア用品等の商品開発、販売
・ゴルフ場、スキー場、フィットネスクラブの経営