慶應義塾大学医学部ヒルズ未来予防医療・ウェルネス共同研究講座の岸本泰士郎特任教授らJ-PROTECT共同研究グループ［大阪医科薬科大学（金沢徹文教授）、京都府立医科大学（中前貴講師）、神戸大学（菱本明豊教授；研究当時は横浜市立大学）、東北大学（富田博秋教授）、他、総合病院、精神科病院、診療所など全部で国内19の精神科医療機関が参加］は、複数の精神疾患に対するオンライン診療を用いた治療効果が、対面診療と比較して劣らないことを、国内初の無作為化比較試験（非劣性試験 注1 ）で明らかにしました。
　本試験は、うつ病、不安症、強迫症の患者さん199名が参加した研究で、オンライン診療（スマートフォン等を利用したビデオ通話で自宅等にいながら医師の診察を受ける）を対面診療と組み合わせて行った「オンライン診療併用群」と対面のみで診療を行った「対面診療群」における治療効果を比較したものです。結果、主要評価項目のSF-36MCSスコア 注2（精神的側面のQOLサマリースコア）についてオンライン診療併用群は対面診療群に劣っていないことが証明され、治療中止、満足度、疾患の重症度など、ほぼ全ての副次評価項目　注3 についても両群に有意差は認められませんでした。一方、オンライン診療併用群では、対面診療と比較して通院時間が短く、通院費用も安価だったことが示されました。
　本研究の成果は、普及が必ずしも進んでいないオンライン診療の有効性を科学的に立証したもので、今後のオンライン診療の普及に向けた政策的議論の参考にされることが期待されます。
　本研究は 2023年12月16日、Wiley社が発行する Psychiatry and Clinical Neurosciencesの電子版に掲載されました。

1．研究の背景と概要　
　精神科領域の外来診療は、患者さんと医師との会話が診療の大部分を占め、ビデオ通話を利用して行う遠隔医療（※日本では「オンライン診療」と呼称されている）が馴染みやすい診療領域といえます。諸外国では比較的古くから利用されていましたが、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックを契機にその利用は急速に広がりました。日本でもパンデミックに伴い規制緩和が行われたものの、診療報酬上の制限が強いこともあり、オンライン診療は現在、精神科領域でほとんど利用されていません。
　そのような中、日本でオンライン診療の規制緩和を進め、普及促進を行っていくためには、国内の医療環境でのエビデンスが求められていました。そこで本J-PROTECT試験は、通常の保険診療の枠組みで、オンライン診療と対面診療との治療効果や、治療継続率、患者さんの満足度などを比較することを目的に実施しました。試験では、うつ病、不安症、強迫症の外来患者さんを対象に、オンライン診療を用いるグループと用いないグループに分け、24週間の外来治療を行いました（図1）。研究当時のガイドラインに基づき、オンライン診療を用いるグループは対面診療も一部併用しました（ただし全診療の50％以上をオンライン診療とする）。有効性の評価には、SF-36MCSという精神的側面のQOLサマリースコアを用いました。
　試験には日本の11都道府県にわたる19の医療機関で行われ、199名の患者さんが参加しました。オンライン診療併用群における平均オンライン使用割合は77.0％でした。試験の結果、主要評価項目のSF-36MCSについてオンライン診療併用群は48.50±9.57、対面診療群は46.68±10.58であり、SF-36MCSの群間の平均値の差の両側95％信頼区間は下限値－1.12、上限値4.77でした。両側95％信頼区間の下限値が非劣性マージン（－5.0）を上回ったため、対面診療群に対するオンライン診療併用群の非劣性が検証できました。また、治療継続率、満足度など、多くの副次評価項目についても両群に有意差は認められませんでした。一方、オンライン診療併用群では、対面診療と比較して通院時間が短く、通院費用も安価だったことが確認されました。