ビデオリサーチ、動画配信プラットフォームの利用実態を把握できる新たなサービスの名称を『STREAMO』として提供をスタート ～ASPツールでいつでも簡単に確認、課題に合わせた個別分析も提供～
株式会社ビデオリサーチ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長執行役員：望月 渡）は、自宅内におけるTVer やYouTubeなど動画配信プラットフォームの利用実態を把握できるサービスの名称を、『STREAMO（ストリーモ）』に決定し、2024年4月より関東地区にてβ版※1の提供を開始することをお知らせいたします。2025年10月には全国10,700世帯/約25,000サンプルでの提供開始を予定しています。
※1 β版＝関東地区2,700世帯の半数程度のサンプル数での調査データを想定（対象サンプルは偏りを防ぐためランダム抽出）
■「STREAMO」 の特徴
①デバイスを横断した「テレビ放送×動画配信プラットフォーム」の効果的なプランニングをサポート
同一サンプルの自宅内のテレビ放送視聴と動画配信プラットフォーム利用を実測で把握できます。例えば、「特定の動画配信プラットフォーム利用者が好むテレビ番組」「テレビ視聴量の少ない人が利用している動画配信プラットフォーム」などを分析することで、テレビ放送視聴と動画配信プラットフォーム利用を掛け合わせたより効果的なプランニングに活用することができます。
➁代表性がある視聴率調査サンプルの動画配信プラットフォーム利用状況を確認
本データは、当社のテレビ視聴率調査対象世帯/個人から取得しています。統計学に基づいた代表性があるサンプルのため、世の中の動画配信プラットフォーム利用実態を偏りなく把握できます。
③コネクテッドTVに加え、スマートフォン/タブレットでの動画配信プラットフォーム利用も可視化
コネクテッドTV（CTV）に加え、PCやスマートフォン・タブレットなどモバイル端末での動画配信プラットフォーム利用を個人単位で測定しており、自宅内の動画配信プラットフォーム利用をデバイス別、ターゲット別、時間帯別に把握することが可能となります。
なお、『STREAMO』には、従来のテレビ視聴率に加え、「動画配信プラットフォーム利用（ストリーミング）も可視化する」という意味が込められています。
■ご提供方法詳細
『STREAMO』は「STREAMO ASP」サービスをご契約いただきユーザー自身の手元で集計していただく方法に加え、「STREAMO」の豊富なデータとノウハウを活用し、ご要望に応じたスポット集計、個別の特別分析をご提供する方法の2パターンがあります。
①「STREAMO ASP」サービスでのご提供
各動画配信プラットフォームの曜日・時間帯別利用状況や毎分グラフ、各プラットフォームの利用シェアをお手元で集計できます。各プラットフォームが、いつ、だれに、どのように使われているかを把握することができます。なお、「STREAMO ASP」で個別に集計できる動画配信プラットフォームはTVer、prime video、YouTube、Netflixを予定しています。
「STREAMO ASP」での集計結果イメージ
・時間帯別動画配信プラットフォーム利用率 ・動画配信プラットフォーム別の毎分グラフ
②スポット集計、個別の特別分析
「STREAMO」の豊富なデータとノウハウを活用し、ご要望に応じた分析を承ります。
テレビ放送の視聴と動画配信プラットフォームの利用が共に実測で把握できるという特長を生かし、例えば特定のテレビ番組視聴者における動画配信プラットフォームの利用実態を分析したり、特定の動画配信プラットフォーム利用者のテレビ視聴率を算出したりするなど、さまざまな切り口でプランニングやマーケティングの課題解決につながるサポートを行います。なお、特別分析では、TVer、prime video、YouTube、Netflix以外の動画配信プラットフォームについても分析のご相談を承ることが可能です。
「STREAMO」データを活用した個別分析のアウトプットイメージ（＊一部データをマスキングしています）
・テレビデバイスの利用分数シェア、動画配信プラットフォーム別利用分数シェア
・動画配信プラットフォーム利用者のテレビ番組視聴ランキング ・テレビ視聴ボリューム別動画配信プラットフォームリーチ
当社は、普及が拡大するコネクテッドTVを含む、自宅内のテレビ放送の視聴と、さまざまなデバイスを通じた動画プラットフォーム利用の可視化を進め、今後もテレビとデジタルの統合指標確立に向けた研究開発に取り組んでまいります。
●株式会社ビデオリサーチ（https://www.videor.co.jp/）
株式会社ビデオリサーチは、テレビも含めた動画ビジネスを支えるデータ＆システム会社です。テレビ視聴率データを提供する調査機関として 1962 年に設立し、以来、日本国内におけるテレビ視聴率調査をはじめとした各種メディアデータやマーケティングデータなど最先端のデータを提供し、企業のマーケティング課題解決のトータルサポートを行っています。
※1 β版＝関東地区2,700世帯の半数程度のサンプル数での調査データを想定（対象サンプルは偏りを防ぐためランダム抽出）
■「STREAMO」 の特徴
①デバイスを横断した「テレビ放送×動画配信プラットフォーム」の効果的なプランニングをサポート
同一サンプルの自宅内のテレビ放送視聴と動画配信プラットフォーム利用を実測で把握できます。例えば、「特定の動画配信プラットフォーム利用者が好むテレビ番組」「テレビ視聴量の少ない人が利用している動画配信プラットフォーム」などを分析することで、テレビ放送視聴と動画配信プラットフォーム利用を掛け合わせたより効果的なプランニングに活用することができます。
➁代表性がある視聴率調査サンプルの動画配信プラットフォーム利用状況を確認
本データは、当社のテレビ視聴率調査対象世帯/個人から取得しています。統計学に基づいた代表性があるサンプルのため、世の中の動画配信プラットフォーム利用実態を偏りなく把握できます。
③コネクテッドTVに加え、スマートフォン/タブレットでの動画配信プラットフォーム利用も可視化
コネクテッドTV（CTV）に加え、PCやスマートフォン・タブレットなどモバイル端末での動画配信プラットフォーム利用を個人単位で測定しており、自宅内の動画配信プラットフォーム利用をデバイス別、ターゲット別、時間帯別に把握することが可能となります。
なお、『STREAMO』には、従来のテレビ視聴率に加え、「動画配信プラットフォーム利用（ストリーミング）も可視化する」という意味が込められています。
■ご提供方法詳細
『STREAMO』は「STREAMO ASP」サービスをご契約いただきユーザー自身の手元で集計していただく方法に加え、「STREAMO」の豊富なデータとノウハウを活用し、ご要望に応じたスポット集計、個別の特別分析をご提供する方法の2パターンがあります。
①「STREAMO ASP」サービスでのご提供
各動画配信プラットフォームの曜日・時間帯別利用状況や毎分グラフ、各プラットフォームの利用シェアをお手元で集計できます。各プラットフォームが、いつ、だれに、どのように使われているかを把握することができます。なお、「STREAMO ASP」で個別に集計できる動画配信プラットフォームはTVer、prime video、YouTube、Netflixを予定しています。
「STREAMO ASP」での集計結果イメージ
・時間帯別動画配信プラットフォーム利用率 ・動画配信プラットフォーム別の毎分グラフ
いずれも開発中画面。実際のものと仕様変更になる場合がございます
②スポット集計、個別の特別分析
「STREAMO」の豊富なデータとノウハウを活用し、ご要望に応じた分析を承ります。
テレビ放送の視聴と動画配信プラットフォームの利用が共に実測で把握できるという特長を生かし、例えば特定のテレビ番組視聴者における動画配信プラットフォームの利用実態を分析したり、特定の動画配信プラットフォーム利用者のテレビ視聴率を算出したりするなど、さまざまな切り口でプランニングやマーケティングの課題解決につながるサポートを行います。なお、特別分析では、TVer、prime video、YouTube、Netflix以外の動画配信プラットフォームについても分析のご相談を承ることが可能です。
「STREAMO」データを活用した個別分析のアウトプットイメージ（＊一部データをマスキングしています）
・テレビデバイスの利用分数シェア、動画配信プラットフォーム別利用分数シェア
・動画配信プラットフォーム利用者のテレビ番組視聴ランキング ・テレビ視聴ボリューム別動画配信プラットフォームリーチ
・利用デバイスを横断した動画配信プラットフォームのトータルリーチ
■サービス概要
| サービス名 | STREAMO（ストリーモ） |
| 測定期間 | 2023年4月～ |
| 測定方法 | テレビ視聴率調査対象世帯に対し、従来の視聴率測定機に加え、動画測定用のセンサーを新たに設置することでコネクテッドTVやPC・モバイル端末別での動画視聴を測定 ※計測範囲は原則動画配信プラットフォーム単位 |
| 提供方法 | ①ASPサービスでのご提供 ➁スポット集計、個別の特別分析（集計データ納品） |
| 提供地区 | 2024年4月～関東地区、2025年10月～全国各地区および全国版をご提供予定 |
当社は、普及が拡大するコネクテッドTVを含む、自宅内のテレビ放送の視聴と、さまざまなデバイスを通じた動画プラットフォーム利用の可視化を進め、今後もテレビとデジタルの統合指標確立に向けた研究開発に取り組んでまいります。
●株式会社ビデオリサーチ（https://www.videor.co.jp/）
株式会社ビデオリサーチは、テレビも含めた動画ビジネスを支えるデータ＆システム会社です。テレビ視聴率データを提供する調査機関として 1962 年に設立し、以来、日本国内におけるテレビ視聴率調査をはじめとした各種メディアデータやマーケティングデータなど最先端のデータを提供し、企業のマーケティング課題解決のトータルサポートを行っています。
