報道関係各位

シュローダー（本社：英国 ロンドン）は、世界の金融プロフェッショナル約1,000人を対象に行った調査「シュローダー・グローバル投資家インサイト2025」の結果を発表しました。対象とする機関の運用資産総額は67兆米ドルにのぼります。本調査は、トランプ米大統領がいわゆる「解放記念日」と称して関税政策を発表した後、4月中旬から5月にかけて行われたものです。
本調査によると、経済の不確実性と市場のボラティリティが高まる中、ポートフォリオのレジリエンスを強化し、投資機会を捉えるために、投資家はアクティブ運用に注目していることが明らかになりました。

調査結果の概要

• 約3分の2、63％の投資家が、最も懸念するマクロテーマは「関税と保護貿易主義」と回答しました。
• 今後12-18 か月間のポートフォリオにおける最優先事項を「ポートフォリオのレジリエンス」と考える投資家は半数以上 （55%）でした。
• 投資家の80%が、今後12カ月間でアクティブ運用の活用を増やす可能性が高いと回答しました。
• 投資家が最もよいリターンを期待するのは上場株式（46％）とプライベート・エクイティ（45％）でした。
• 上場株式の中で、グローバル株式に期待する投資家が51％と半数以上を占めました。

投資家の最大の関心は貿易政策
今後12カ月間の最大の懸念事項を尋ねたところ、63%が「関税・保護貿易政策」と回答しました。これに、景気減速（10％）、インフレ（10％）、金利上昇の長期化（6％）が続きました。



貿易摩擦をめぐる不確実性は、投資家が「ポートフォリオのレジリエンス」に注目する傾向を強めた要因と考えられます。今後12-18カ月間のポートフォリオの最優先事項を尋ねたところ、ポートフォリオのレジリエンスと回答した投資家は55％と半数を超え、リターン（26％）やインカム（12％）を上回りました。

ボラティリティは集中リスクを浮き彫りに
米国の追加関税発表をきっかけに生じた4月の株式市場のボラティリティは、市場が米国、特に巨大IT企業に集中してきたことを改めて思い起こす要因となりました。今年初め、MSCIワールド指数などのグローバル株式指数において、米国の割合は70%以上を占めました。
そこで、集中リスクを懸念する指数を尋ねたところ、約4分の3（74%）がS&P500種指数を挙げ、MSCIワールド指数がそれに続きました。




今後12カ月間、ポートフォリオでアクティブ運用を増やす（または減らす）可能性があるか尋ねたところ、80％の投資家は、アクティブ運用を増やす可能性が高い（とても可能性が高いとやや可能性が高いの合計）と回答しました。指数に連動するパッシブ運用においては、米国と米国内の一部の大型株への投資割合が高い一方で、欧州など他の地域における投資機会へのエクスポージャーが不足していることが認識された可能性があります。
アクティブ運用を評価する点について尋ねたところ幅広い回答が得られましたが、あらゆる投資会をとらえられることが最も多く挙げられ、ポートフォリオのレジリエンスがそれに続きました。



最も良いリターンを期待するのは上場株式とプライベート・エクイティ
最も良いリターンを期待する資産クラスを尋ねたところ、投資家は上場株式（46％）とプライベート・エクイティ（45％）を選好していることがわかりました。プライベート・デットとクレジット・オルタナティブがそれに続きました。




世界株式への投資を選好
上場株式を選好する投資家のうち、51％が最もよいリターンを生み出すのはグローバル株式と考えていることがわかりました。米国が長らく株式市場を牽引してきましたが、投資家の注目はグローバルに分散された株式投資に向かっていることが示されました。また、特定地域（29％）を選択した投資家の中では、欧州（64％）とアジア太平洋地域（56％）への期待が高いことがわかりました。米国を選択した投資家は30％にとどまりました。




シュローダー　グループCIO　ヨハナ・カークランドのコメント
「今日の分断された市場において、アクティブ運用は不可欠です。本調査結果で、8割の投資家がアクティブ運用の活用を増やすと回答したことから見ても、投資先を厳選し、かつ柔軟なアプローチが求められていることは明らかです。」
「満潮がすべての船を持ち上げるという環境にない今、レジリエンスが投資における最優先事項になっています。こうした環境下、アクティブ運用は、投資家が複雑な市場環境を乗り切り、ポートフォリオのレジリエンスを強化するとともに投資機会をとらえるためのツールとなるでしょう。」

シュローダー　株式部門CIOアレックス・テダーのコメント
「予測の難しい市場環境の中、投資家は馴染みのある上場株式に目を向けています。これは、上場株式が単によく知る資産というだけでなく、難しい市場環境を乗り越え優れた投資成果を得るため、グローバルな投資対象から柔軟に投資先を選択できる資産だと認識されたからでしょう。」
「過去10年間は米国株に投資していれば十分でした。しかし、今後は欧州やアジアの重要性がさらに増していくと考えられます。」
「投資環境がますます複雑化する中、世界の投資家が引き続き上場株式を魅力的な長期的リターンの源泉と見ていることは明らかです。アクティブ運用への関心の高まりに反映されているように、集中リスクを回避し、成長トレンドを捉えるためには、機動的で先を見据えた株式運用が重要な役割を果たすと考えています。」

調査結果の詳細は以下のリンク先のレポートをご参照ください。
https://mybrand.schroders.com/m/3d97424ecda997b1/original/09258_614988_SC_Global-Investor-Insights-Survey-25_JPN.pdf

本調査について
「シュローダー・グローバル投資家インサイト2025」は、さまざまなトピックについて調査し、世界の金融プロフェッショナルの視点を分析するものです。回答者は、年金基金、保険会社、ファミリーオフィス、チャリティ基金・財団、公的機関、ウェルス・ゲートキーパー（個人投資家の資産運用に関わる金融機関）など、多様な機関を代表しています。本調査は、2025年4月から5月にかけてCoreData Researchによって実施され、世界の995人から回答を得ました。地域別の内訳は、北米・バミューダ：279人、欧州（除く英国）293人、英国：132人、アジア太平洋：245人（うち日本：37人）、中南米：46人です。



シュローダーについて
シュローダーは、1804年創業、運用資産額で欧州最大級（約153兆円＊）の独立系資産運用グループです。世界38拠点6,000名以上の従業員が連携して資産運用業を行っています。ロンドン証券取引所に上場する一方、引き続き創業家が中核株主として議決権付き株式の約半数を保有し、長期的視点で資産運用業に取り組んでいます。
＊2024年12月末現在7,787億英ポンド、1英ポンド＝196.82円換算。
日本とのかかわりは古く、1870年（明治3年）、日本初の鉄道敷設のために日本政府が初めて発行した国債の主幹事を、シュローダーが務めたことにさかのぼります。1974年には東京事務所を開設し、日本における事業の本格的な第一歩を踏み出しました。幅広い資産運用サービスを提供する現在も日本株式運用を事業の中核の一つに据え、約150年前と同様、日本の未来への投資を通じて歴史を紡いでいます。



本件に関するお問い合わせ先
シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社　マーケティング部　菊地
電話： 03-5293-1328
シュローダーPRデスク　SchrodersJapanMediaRelations@schroders.com

シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第90号
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