株式会社WHI Holdings（本社:東京都港区、代表取締役最高経営責任者（CEO）：安斎富太郎、以下 WHI HD）は、「COMPANY® Talent Management」シリーズに、従業員のスキル習得と企業ノウハウの蓄積を、動画投稿のしくみを利用して実現するスキル育成支援機能を追加し、提供開始したことをお知らせします。

　少子高齢化が進行する中、多くの企業にとって従業員が持つ専門的かつ高度な技能やノウハウをいかに組織の資産として継承していくかは喫緊の課題です。しかし、製造業の「ものづくりの技能」や、小売業や営業職における「顧客とのコミュニケーションスキル」のように、言語化が難しいスキルの習得には時間がかかるという問題もありました。またこうした高度な専門技能を持つ従業員の異動や退職によって、貴重なスキルが組織から失われてしまうことは、企業競争力の維持や持続的な成長を妨げる深刻な経営課題となっています。

　本機能では、スキルを学ぶ従業員が自分の作業や応対を撮影した動画を投稿し、スキル保持者がその動画に対して具体的なフィードバックやアドバイスのコメントを投稿することで、一人ひとりの成長速度や課題に応じたスキル習得を支援します。またスキル保持者が、自身の作業手順や業務プロセスを撮影し、動画にメモを加えて共有することで、これまで言語化が難しかった技能や知識を貴重な組織の資産として蓄積することができます。

　WHI HDは、動画を利用したスキル育成支援機能の提供により、従業員の新たなスキル習得による組織力強化や、ノウハウ蓄積による企業競争力の維持や持続的な成長に貢献いたします。


●動画を利用したスキル育成支援機能の特長　
１．個々の習熟度に合わせ、実践的なスキル向上を実現
　自分自身や他の従業員の業務動画を、自社で定めたスキルに紐づけて投稿できます。投稿した動画に対して、スキルを持つ他の従業員から具体的なアドバイスや改善点をコメントとして直接受け取ることができ、誰もが編集可能な「みんなのメモ」機能で個々の学びや改善点を組織内に共有すれば、組織全体のスキル向上にも繋がります。
　現場で働く従業員が使いやすいよう、スマートフォンからのアップロード、閲覧、コメントも可能です。多様なバックグラウンドを持つ従業員が増える中、動画を利用したスキル共有で、コミュニケーションの多様性を支援することも可能となります。
　これらの機能を活用することで、画一的な集合研修などとは異なり、従業員一人ひとりが自身の課題や成長速度に合わせた実践的なフィードバックを得られます。

２．言語化が難しいスキルを「組織の資産」として蓄積・共有
　スキルやノウハウを持つ従業員が実際の業務を動画で共有することで、言葉だけでは伝えにくい細かな手順やコツまで伝えることができ、確実なスキルの管理・継承に繋がります。動画には秒数指定でコメントを付けられるため、スキル習得中の従業員が受け取ったフィードバックや、スキル保持者が共有したコメントにより、細部に渡るノウハウをスキル定義と紐づけて記録・保存しておくことができます。
　動画とコメントを利用することで、言語化が難しい技能や経験を組織の貴重な資産として蓄積でき、品質管理の向上や業務プロセスの標準化にも貢献します。

　CTM2.0では、スキル定義の管理から育成計画の策定、そして動画を通じた実践までを一貫して支援し、従業員の自律的な学習と計画的な成長を支援します。


　WHI HDは、「COMPANY® Talent Management」シリーズの拡充を通じて日本企業の人的資本マネジメントを統合的に支援し、はたらくすべての人が真価を発揮できる社会の実現に努めてまいります。

●「COMPANY® Talent Management」シリーズ（呼称：CTM2.0）について
株式会社Works Human Intelligenceが提供する大手法人向け統合人事システム「COMPANY®」と株式会社サイダスが提供するタレントマネジメントシステム「CYDAS」が融合した製品で、2024年11月より両社が共同して提供を開始しました。「COMPANY®」の豊富な人材データに、「CYDAS」のノウハウや直感的なUI/UX、そして高度なAI技術を組み合わせることで、精度の高い人材データの分析と活用が可能です。日本の人事に長年向き合ってきたノウハウにより、日本企業の高度で複雑な人事制度に迅速かつ持続的に対応し、進化し続けます。
●株式会社WHI Holdingsについて
WHI Holdingsは、「人に真価を。」をコーポレートブランドに掲げ、はたらくすべての人が真価を発揮できる社会の実現を目指しています。すべての人事領域を統合的に支援する「HCM Full Suite」構想を2020年より推進し、統合人事システム「COMPANY®」を中核としたサービスの開発、提供を行っています。
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