株式会社プラップジャパン（本社：東京都港区、代表取締役社長：鈴木勇夫、以下 プラップジャパン）は、11月1日付で矢﨑剛史氏を社長直轄の新設部署にチーフクリエイティブオフィサー（CCO）として迎え、クリエイティブの力でPR業務の進化と企業成長を推進する新体制を、本格的に展開いたします。

　矢﨑氏は、2019年にプラップジャパンのパーパス「あしたの常識をつくる。」の策定にも携わったクリエイティブディレクター／コピーライターで、今回の参画はパーパスの本質を再び出発点とし、プラップジャパンが未来に向けた企業変革を一層力強く推進していく象徴的な一歩です。

　プラップジャパンは、1970年の創業から半世紀以上にわたり広報・PRのプロフェッショナルとして、企業と社会をつなぐコミュニケーションの最前線を歩んできました。その中で培われた経験と知見は、今でもプラップジャパンの中核的な競争力です。市場環境が大きく変化するいま、プラップジャパンは、PR業務をコアとしながら、マーケティング領域・経営領域へとその事業領域を拡張しています。この事業成長を実現するために、プラップジャパンの持つPRの実装力にクリエイティブを掛け合わせ、従来のPR業務の枠組みを超え、より良質なコミュニケーションサービスの提供と、さらなるグループ成長を推進していきます。

　プラップジャパンとして初となるCCO職を新設して始動した新体制のもと、当社の全社員がPR業務にクリエイティブの視点を持ち込み、クライアント課題に対しより統合的なソリューションを提供できる組織へと、プラップジャパンは進化します。「PR×クリエイティブ」を当社の新たな独自の強みとし、プラップジャパン自身がPR業界における“あしたの常識” という存在になるべく、変革してまいります。

　なお、本件に伴う今期業績への影響は軽微なものと見込んでおりますが、中⻑期的には当社グループの企業価値向上に資するものと考えております。

＜矢﨑剛史氏　プロフィール＞ クリエイティブディレクター・コピーライター・コミュニケーションデザイナー。
電通レイザーフィッシュ（現・電通デジタル）、クリエイティブエージェンシー猿人｜ENJIN TOKYO、資生堂クリエイティブを経て、2025年11月プラップジャパン入社。デジタル・戦略プランニング・PRを歴任し、幅広い実務経験を融合した統合的なプランニング力で、ブランド戦略からCMまで様々なプロジェクトを牽引する。SPIKES　ASIA　Grand Prix、PRアワード、他国内外受賞多数。TCC・OCC会員。

＜チーフクリエイティブオフィサー就任にあたってのコメント＞
プラップジャパン社にCCOとして迎えていただくことを光栄に思います。
BANIと呼ばれる「不可解な時代」に、PR会社はどう立ち向かうべきか。
Public Relationsの実現手段として「パブリシティ」は明らかにその影響力を減じています。
従来のPR業務の枠組みをうち破り、1969年に加固三郎が喝破した通り「あらゆる表現手段を通じて」継続的対話をつづけ合意形成をめざす必要に、私たちは立ち返らなければなりません。
クリエイティビティはその変革を成し遂げるチカラであり、世界をより良くしようと抗う人類に備わった知恵と工夫です。
あたらしい領域へと踏み出すプラップジャパンの「変わる勇気」を支援し、グループの「PR×クリエイティブ」を通じた成長というミッションに、CCOとして全力を尽くします。

＜鈴木社長からのコメント＞
企業を取り巻く環境が大きく変化し、コミュニケーションの在り方そのものが転換期を迎える中で、プラップジャパンは中期経営計画の実現に向けて、より高い提供価値を創出できる体制づくりを進めています。その一環として、このタイミングで矢﨑氏をCCOとして迎えられたことを大変心強く感じています。
PRとクリエイティブが掛け合わさることで生まれる価値は「1＋1」にとどまらず、飛躍的なアウトプットを可能にするものだと考えています。発想から実装まで一気通貫で統合できることで、現状のニーズに応えるだけでなく、これから求められるソリューションやコミュニケーションの未来像を提示できる組織へと進化していけると確信しています。
新たな体制のもと、PRを軸にしながらもクリエイティブの力で事業領域を拡張し、プラップジャパンはこれまでにない価値創造と持続的な成長に向け、挑戦を続けてまいります。


プラップジャパンとは
株式会社プラップジャパンは、PR発想で企業や団体のコミュニケーション活動を包括的にサポートする、コミュニケーションコンサルティング・グループです。1970年に総合PR会社として創業して以来、多様な価値観の世の中において「あらゆる関係性を良好にする」というミッションを軸にビジネスの領域を広げてきました。日本・中国・東南アジアに拠点を持ち、コミュニケーション分野に専門性を持った複数のグループ会社と連携しながら、これまでの「当たり前」にとらわれず、社会の視野を広げるコミュニケーションで課題を解決しています。