松井証券（以下「当社」）が運営する動画でわかる投資情報メディア「マネーサテライト」は、全てのビジネス・社会活動の軸となる金融を学ぶ学生団体「東大金融研究会」とコラボ企画を開始し、若年層のリアルな投資を体感できる動画コンテンツを、本日5月19日(水)より配信スタートいたしました。



近年、老後資金2,000万円問題やコロナ禍などを背景に資産形成への関心が高まる中、新規の口座開設者数は増加しています*1。特に20代は、コロナ禍において投資総額を増やしたという人の割合が他の年代に比べて高いなど、積極的な投資傾向がみられています*2。
当社においても、20代の新規口座開設者数が、2020年は前年と比べて約1.7倍に増加しており、サービス面では、5月6日 取引分より、25歳以下を対象とした現物取引・信用取引（制度・無期限・短期）にかかるボックスレート手数料の無料化を行うなど、若年層の資産形成の支援にも力を入れております。

この度のマネーサテライトと東大金融研究会とのコラボ企画では、東大金融研究会に所属する5名が、投資資金30万円で実際に株式投資を行い、半年間の運用で資産の増加額を競い合います。投資する銘柄の選定理由や、銘柄の入れ替え（株式の売買）理由、気になる銘柄などを参加者に解説してもらうことで、若年層のリアルな投資に対する考え方がわかるコンテンツとなっています。
また、本取り組みによる若年層向けの新たなサービス開発なども視野に入れ、お客様により一層ご満足いただける金融商品・サービスの提供に取り組んでまいります。


■撮影コンテンツ概要

• 東大金融研究会に所属する5名が投資資金30万円で実際に株式投資を行い、半年間の運用で資産の増加額を競い合っていく様子を、動画コンテンツとして配信します。
• 投資する銘柄の選定理由や、銘柄の入れ替え（株式の売買）理由の解説、気になる銘柄を紹介するコンテンツを盛り込んで、毎月公開していきます。
• MCとして金融アナリストの三井智映子氏にもご出演いただき、参加者の銘柄選定や発言に対してコメントしていただきます。

＜出演者プロフィール＞

東大金融研究会
"将来の日本を支える人材を輩出するプラットフォーム"をテーマに、全てのビジネス・社会活動の軸となる金融を学ぶ学生団体。ヘッジファンドに20年在籍している大空翔氏が主宰。「一流のアナリストや運用者、加えて素晴らしい経営者から成功体験を直接聞き、経験を積むコミュニティを作ろう」と、現役東大生(当時学部1，2年生)とともに2019年秋に創設。現在の会員数は450名と東大でも最大級の学生団体となっている。


三井智映子氏
早稲田大学政治経済学部 経済学科出身。
NHK eテレ「イタリア語会話」で芸能界デビュー、auなどのCMや、大河ドラマ、舞台に出演。美しすぎる金融アナリストとしても各メディアに出演し話題に。全国各地でセミナー登壇、多数連載、メディア掲載の実績を持つ。企業IRやプロデュース、構成作家としても活動。著書複数。



■全体スケジュール（予定）
5月19日(水)に１回目を公開。その後、月1本のペースで定期的に動画を公開予定。

• 公開日：5月19日／番組内容：出演者紹介・銘柄解説
• 公開日：6月下旬／番組内容：銘柄解説
• 公開日：7月下旬／番組内容：中間発表・銘柄解説
• 公開日：8月下旬／番組内容：銘柄解説
• 公開日：9月下旬／番組内容：銘柄解説
• 公開日：10月下旬／番組内容：結果発表

※中間発表・結果発表では、参加者全員が一堂に会して全体の順位を見ながら資産状況を確認していきます。
※銘柄解説では、参加者が一人ずつ、三井智映子氏との会話の中で銘柄解説を行っていきます。


■動画でわかる投資情報メディア「マネーサテライト」概要 マネーサテライトは、投資による資産形成をする全ての人の、豊かな人生・充実した未来に向けた資産運用をサポートするため、松井証券が運営する投資情報メディアです。株式投資、投資信託、FX（外国為替証拠金取引）による資産形成に関する情報をはじめ、マーケット情報や松井証券のサービスご利用時の操作方法まで、幅広い情報を動画コンテンツとして配信しています。これから投資を始める初心者から上級者まで、多くの方にお楽しみいただける情報発信を目指します。
※最新コンテンツの更新は、マネーサテライト公式Twitterアカウントにてお知らせいたします。

マネーサテライト公式サイト
https://money-satellite.matsui.co.jp/

*1 出所：日本証券業協会「会員の主要勘定及び顧客口座数等」2018年度から2020年度までのデータを基に、当社調べ。
*2 日本経済新聞『若い世代に広がる資産形成 コロナ禍が背中押す』より「個人の資産形成に関する意識調査」2020年11月QUICK資産運用研究所調査（https://www.nikkei.com/article/DGXZQOMH23D5M0T21C20A2000000/）