レキットベンキーザー・ジャパン株式会社(本社：東京都品川区東五反田／代表取締役：シャイレッシュ・シュクラ)が展開する食洗機専用洗剤ブランド「フィニッシュ」では、世界中のすべての人のため、そして地球のために、環境負荷の低減に取り組んでいます。そして、2022年3月1日(火)に「#ダブルSaveWaterチャレンジ ～食洗機で節約した水※1が、防災用備蓄水に変わる！～』プロジェクトを発足いたしました。食洗機専用洗剤ブランドとして、食洗機ユーザーのみなさまとともに、日々の節水アクションの価値、水の無駄遣いを減らす意義を発信してまいります。



近年、環境課題への関心が高まっている中、水資源が豊富な日本において、「節水」は比較的注目されない傾向にあります。

食洗機ユーザー3,097人を対象に行った環境・節水に関する意識調査※2でも、節水を意識している人の多くは「環境への配慮よりも節約(水道料金など)を目的としている」こと、日ごろ節水しない人の理由は「ただ何となく」が半数を占めていることが分かっています。

こうした現状と、【一度の食器洗いで手洗いが約65ℓの水を使用するのに対して、食洗機利用は約14ℓに留めることができる※3】という事実を踏まえ、「フィニッシュ」では、食洗機ユーザーのみなさまと一緒に、食洗機利用を含む節水アクションの価値を発信するプロジェクト「#ダブルSaveWaterチャレンジ ～食洗機で節約した水が、防災用備蓄水に変わる！～」を発足いたしました。

同プロジェクトは、「節水アクションはどの程度の水を節約できたのかわかりづらく、水の無駄遣いを減らせた実感が得にくい」という生活者の心情をヒントに、節水した分を価値ある水に変換するというコンセプトで展開する活動です。プロジェクト第1弾として、3月22日(火)「世界水の日」に「オンラインで同時に食洗機に洗剤を入れた最多人数」のギネス世界記録™に挑戦。食洗機ユーザーと挑戦する同記録が認定された場合は、プロジェクト第2弾として、食洗機を使用した場合に節約できる水を、防災用備蓄水としてプレゼントするTwitterキャンペーンを予定しています。

※1：500mlボトル約1万本分の節水※3を目指します。
※2：レキットベンキーザー・ジャパン調べ。調査内容の詳細は以下を参照。
※3：資源エネルギー庁ウェブサイト 給湯器(40℃)、使用水量65L/回(冷房期間は、給湯器を使用しない)の手洗いの場合と給水接続タイプで標準モードを利用した食器洗い乾燥機の場合の比較。手洗い、食器洗い乾燥機ともに2回/日の場合。

■3月22日(火) 「世界水の日」 ギネス世界記録挑戦イベント 概要
今回のギネス世界記録™挑戦イベントでは「オンラインで同時に洗浄機器に洗剤を入れた最多人数(Most people putting detergent in washing equipment online simultaneously)」という記録に挑戦いたします。

イベント当日は、Web会議システム「Zoom」を使って参加者全員がつながった状態でスタンバイ。チャレンジ開始の合図と共に、食洗機専用洗剤「フィニッシュ」の「フィニッシュ パワーキューブ」または「フィニッシュ オールインワンプレミアムパワーボールキューブ」のタブレット洗剤を正規パッケージから1つ取り出して、食洗機へ同時に投入し、ギネス世界記録™の認定を目指します。ます。本チャレンジは、参加者のうち100人以上※の達成で記録認定となります。

チャレンジ終了後、参加者は当日の朝食・昼食時の食器を食洗機に入れて、食器洗いをしていただきます。食洗機による食器洗いを行うことで、食器の手洗いと比較して水の節約に繋がること広く伝えていくことを目指します。
※一般募集の詳細は後日告知し、参加者へのプレゼントキャンペーンも実施する予定です。


■調査結果詳細
・調 査 対 象 ： 20-69歳の男女
―食洗機及び食洗機専用洗剤を使用しており、洗剤ブランドを自分で選んでいる方
・調 査 地 域 ： 全国
・調 査 方 法 ： インターネットリサーチ
・調 査 期 間 ： 2022年1月25日（火）～1月31日（月）
・調 査 人 数 ： 3,097人
・調査実施機関： 株式会社マクロミル
※本調査では、小数点第２位を四捨五入しています。そのため、数字の合計が100％とならない場合があります。

◇節水への意識とその理由
日頃から節水を実施していると回答した食洗機ユーザーは65％となり(図1)、食洗機ユーザーの節水意識の高さが伺える結果となった一方で、 うち85％が節水目的を「節約のため」「どちらかと節約のため」と回答(図2)。「環境のため」と回答した人は7％に留まり、「どちらとも言えない」と回答した人は8％であったことから、食洗機ユーザーにおける節水への意識は高いものの、環境配慮を意識して節水を行っている人は極めて少ない結果となった。