データストリーミングのパイオニアである Confluent, Inc. (本社：カリフォルニア州マウンテンビュー、NASDAQ：CFLT、以下Confluent) は、同社の日本法人であるConfluent Japan 合同会社のカントリーマネージャーに石井晃一が就任したことを発表しました。 石井の15年以上にわたる戦略立案とその実行能力は、多様な業界の顧客のデジタル世界での成功を支援してきました。

重要な基幹業務のほぼ全てからストリーミングされているリアルタイムデータは、新たな顧客体験の促進とビジネスの改善に留まらず製品やサービス全体のイノベーションを加速させるものとして今日の世界に活力を与えており、これを支えるものがデータストリーミングプラットフォームです。データストリーミングプラットフォームは、ビジネスにおけるリアルタイムな基盤としてデータが組織全体にリアルタイムかつ継続的に処理されるデータを扱う際に起こる障壁を取り除き、無限の活用方法を生み出す好循環なイノベーションへと転換させていきます。

リアルタイムデータのストリーミング（https://www.confluent.io/ja-jp/10x-apache-kafka/ ）、管理（https://www.confluent.io/ja-jp/product/stream-governance/ ）、処理（https://www.confluent.io/ja-jp/product/flink/ ）、接続の各機能（https://www.confluent.io/ja-jp/product/confluent-connectors/ ）をデータストリーミングプラットフォームとして提供するConfluentは、業界リーダーとして組織におけるデータストリーミングへの取り組みを推進し、日本市場での市場開拓に取り組んでいます。

Confluentのアジアパシフィック担当シニアバイスプレジデントのKamal Brar（カマール・ブラール）は、次のように述べています。「Confluentの価値は、世界中のお客さまから熱烈に支持されていることです。石井は、ワールドクラスの顧客体験を提供することに情熱を注ぐ変革のリーダーとして、データストリーミング時代において日本のお客さまが求める成功を実現させてくれるでしょう。組織の成長に必要となるチームを拡大させる能力とパートナーエコシステムの活用における石井の強力な実績は、当社の日本ビジネスを成長させる上で極めて重要な役割を担ってくれます。これからアジア・パシフィック地域のリーダーシップチームの一員として活躍していれることを心から楽しみにしています」

Confluent入社前の石井は、データセキュリティテクノロジー企業であるRubrik社カントリーマネージャーとして国内ビジネスをゼロから構築し、社内外の組織と戦略的協業を築いてきました。それ以前は、セキュリティオペレーションソフトウェア企業のTanium社、ハイブリッドクラウドテクノロジー企業のVMware社の執行役として、強力なパートナーエコシステムを通じてビジネスを拡大させる国内セールスリーダーとしての役割を担っていました。

このたびの就任にあたり石井は、次のように述べています。「Confluentは、今日の世界でビジネスが成功するためにはデータストリーミングが必要不可欠であることを証明してきました。業界をリードするデータストリーミングプラットフォームを支えるチームに加わることを大変嬉しく光栄に思います。この市場には大きな成長の可能性があることを確信しており、お客様がこのテクノロジーを使用し、日本および世界において競争上の優位性を向上させるお手伝いができることを楽しみにしています」

Confluentに関する情報
Confluent の詳細は、こちら（https://www.confluent.io/ja-jp/ ）をご覧ください。
Confluent が顧客のビジネス変革をどのように支援しているかは、こちら（https://www.confluent.io/ja-jp/customers/ ）をご覧ください。

Confluent について
Confluent は、データストリーミングプラットフォームであり、躍動的なデータ (Data in Motion)を処理するためのデータインフラストラクチャの新たなカテゴリーを開拓しています。Confluent のクラウドネイティブな製品は、躍動するデータの基礎を成すプラットフォームであり、インテリジェントな結合組織として、複数のソースからのリアルタイムデータを組織全体で常時処理できるように設計されています。Confluent を使用することで、組織はデジタル上で上質かつ鮮やかなフロントエンドの顧客体験の提供が可能になるため、洗練されたリアルタイムのソフトウェア主導のバックエンド業務にへの移行を実現させることで、新たなビジネスの要請に応えることができるようになります。
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