横浜市立大学医学部看護学科老年看護学の三浦 武助教、同大学大学院国際マネジメント研究科の原 広司准教授らの研究グループは、横浜市在住の結婚・子育て世代1万世帯を対象とした大規模なアンケート調査（ハマスタディ[1]）を通して、仕事と家事を両立する働く世代が感じる「時間が足りない」という感覚（主観的時間貧困＊１）に注目し、その実態と影響について分析・検討を行いました。
　調査の結果、「時間が足りない」と感じている回答者（時間貧困者）ほど、睡眠時間や余暇時間が少ない傾向にあることが明らかになりました。また、時間が足りない状態にあることは、幸福感や精神的健康度の低下、社会的孤立感、そして仕事への満足度の低下とも関係していることが明らかになりました。
　本研究成果は、「PLOS ONE」に掲載されました（2025年4月1日）。

研究成果のポイント

• 時間が足りないと感じている回答者（時間貧困者）ほど、睡眠時間や余暇時間が短い傾向があり、一方で育児・家事時間が長いことが明らかになった。
• 時間貧困の状態にある人ほど、幸福感が低く、心理的ストレスや社会的孤立感が強く、仕事への満足度も低い傾向があることが確認された。
• 本研究では、時間貧困を定量的に測定できる国際的な指標である主観的時間貧困尺度[2]の日本語版を開発し検証した。

研究背景
　仕事と家事を両立する働く世代は、近年、仕事や家事・育児など、さまざまな役割を同時にこなさなければならず、「やるべきことが多すぎて、十分な時間が確保できない」と感じる傾向があります。こうした状態は「時間貧困」と呼ばれ、仕事や通勤の影響によって、生活に不可欠な睡眠や余暇、育児などの時間が不本意に削られてしまう状況を指します。特に働く世代では、仕事の負担に加えて家事や育児の時間も求められるため、自分の時間を持てないと感じることが少なくありません。加えて、日本では長時間労働が一般的とされる傾向があり、家事・育児の負担が一部の人に偏りやすいことや、仕事を優先する風潮も、時間貧困を深刻化させる要因の一つとなっています。こうした状況は、個人の休息時間を削り、心身の健康に悪影響を及ぼす可能性があります。
　そこで本研究では、時間貧困の実態とその影響を明らかにすることを目的に、横浜市在住の結婚・子育て世帯1万世帯を対象とした大規模なアンケート調査を通して、その分析・検討を行ないました。本調査では、時間貧困を測定する国際的な指標である「主観的時間貧困尺度」の日本語版を新たに開発し、検証しました。

研究内容
① 時間貧困と暮らしの関係性
　横浜市在住の結婚・子育て世代1万世帯を対象に大規模なアンケート調査を通して、1,979名の回答を分析しました。その結果、時間が足りないと感じている回答者ほど、睡眠時間や余暇時間が短い傾向があることが明らかになりました。これは、休息や気分転換の時間を十分に確保できていない状況を示しています。さらに、時間が足りないと感じている回答者は、幸福感が低く、心理的ストレスや社会的孤立感が強く、仕事への満足度も低い傾向が見られました。暮らしに時間のゆとりがないことが、心身の健康や人間関係、働く意欲にも影響を及ぼしている可能性があります。また、働く世代の睡眠時間の減少や心理的負担、社会的孤立は、その後、子どもにも影響を及ぼす可能性があることが、これまでの研究でも指摘されています。したがって、働く世代の時間的ゆとりを確保することは、親自身だけでなく、子どもの暮らしや成長にもつながる重要な課題であることが考えられます。

1）睡眠時間と時間貧困の関係
　平日の睡眠時間が7時間を下回ると、時間貧困指標の合計点数（6～42点）が高くなる（時間が足りないと強く感じる）傾向が確認されました。
2）余暇時間と時間貧困の関係
　平日の余暇時間が3時間を下回ると、時間貧困指標の合計点数（6～42点）が高くなる（時間が足りないと強く感じる）傾向が確認されました。