TOYO TIRE 「統合報告書2024」を公開
TOYO TIRE株式会社（本社：兵庫県伊丹市、社長：清水隆史）は、このたび、当社グループの財務情報と非財務情報を統合的に開示する年次報告書である「統合報告書2024」を発行しました。本日、これを当社企業サイト（https://www.toyotires.co.jp/csr/report/）に公開しましたのでお知らせいたします。
当社は、「企業活動上のあらゆる動きがすべて社会と将来につながっている」という自覚を強く持ち、事業を通じた社会課題の解決、社会的価値の創出によって、自らの存在意義を追求していくことをサステナビリティ方針として掲げ、事業経営に取り組んでいます。
昨年、当社は将来の姿をより明確に読み取っていただくことを目的として、当社を形づくっているあらゆる関係因子や取り組み情報を整理、収録した統合報告書を初めて発行しました。また、社会から人財や資金などさまざまな資本を活用させていただき、生・販・技の連携を強みとするビジネスモデルを通じて魅力ある製品を社会に届ける、という当社独自の価値創造の往還を体系化して示しました。
ステークホルダーの皆様との対話や評価を踏まえ、本年はこの価値創造プロセスのインプットからアウトカムまでの連関をより理解いただけるようそれぞれの内容を丁寧に掘り下げたほか、それぞれの取り組みや活動を具体的かつ定量的に確認できる情報へのアクセス機能も補完しました。
また、事業経営との一体的な取り組みが定着し始めているサステナビリティ活動や経営品質を担保するコーポレート・ガバナンスなどの記載を充実しました。
当社は今後、「統合報告書2024」を通じてさまざまなステークホルダーの皆様との対話を深め、社会に喜んでいただける企業へさらに研鑚を積んでまいります。
■「統合報告書2024」の基本構成
【1. Introduction】
当社グループの存在意義を示す理念をはじめ、沿革や事業概要を紹介しています。
【2. Top Message】
代表取締役社長&CEO清水隆史が現在進めている中期経営計画「中計’21」の進捗評価、社会的な価値創出への信念、企業価値をさらに高めていく決意を表明しています。
【3. Vision】
当社グループを取り巻く環境を分析し、活用資本、ビジネスプロセスによるアウトプット／アウトカムを整理した価値創造プロセス、および本プロセスの基盤となるTOYO TIREの強みを詳述しています。
【4. Strategy】
「中計’21」の方針と進捗、財務戦略、事業概況、財務ハイライトを開示しています。
【5. Materiality】
当社グループのマテリアリティ（重要課題）を3つの領域（価値創出、価値創出を支える基盤、価値創出を守るリスクマネジメント）ごとに、取り組み方針と推進体制、活動実績をとりまとめて報告しています。
価値創出領域ではアウトカムに繋がるビジネスストーリーを記載しています。
【6. Close-up】
TNFD※１の開示提言に基づく自然資本を意識した長期ロードマップの策定や、「人権・労働に関するグローバル方針」に則った人権デュー・ディリジェンスの取り組みなど、2023年度の実施事項を説明しています。
【7. Governance】
「ガバナンス」の項目にフォーカスして取り組みを紹介するとともに、取締役会議長である取締役会長 山田保裕と社外取締役4名のメッセージをお届けします。
【8. Data】
有価証券報告書のサマリーを含む財務データを掲載しています。
※1）TNFD：Taskforce on Nature-related Financial Disclosures自然関連財務情報開示タスクフォース
■報告媒体
当社グループでは、企業サイトにて財務やサステナビリティに関する情報を随時発信、更新しています。
統合報告書には、サステナビリティサイトに直接アクセスできるジャンプ機能を設定しています。
なお、統合報告書2024英語版は8月中旬、グローバルサイト（英語）は9月末に公開予定です。
「統合報告書2024」PDFダウンロードはこちらから
https://www.toyotires.co.jp/csr/report/
財務情報はこちらから
https://www.toyotires.co.jp/ir/
サステナビリティ関連情報はこちらから
https://www.toyotires.co.jp/csr/
（左:表紙 / 右:価値創造プロセス）
当社は、「企業活動上のあらゆる動きがすべて社会と将来につながっている」という自覚を強く持ち、事業を通じた社会課題の解決、社会的価値の創出によって、自らの存在意義を追求していくことをサステナビリティ方針として掲げ、事業経営に取り組んでいます。
昨年、当社は将来の姿をより明確に読み取っていただくことを目的として、当社を形づくっているあらゆる関係因子や取り組み情報を整理、収録した統合報告書を初めて発行しました。また、社会から人財や資金などさまざまな資本を活用させていただき、生・販・技の連携を強みとするビジネスモデルを通じて魅力ある製品を社会に届ける、という当社独自の価値創造の往還を体系化して示しました。
ステークホルダーの皆様との対話や評価を踏まえ、本年はこの価値創造プロセスのインプットからアウトカムまでの連関をより理解いただけるようそれぞれの内容を丁寧に掘り下げたほか、それぞれの取り組みや活動を具体的かつ定量的に確認できる情報へのアクセス機能も補完しました。
また、事業経営との一体的な取り組みが定着し始めているサステナビリティ活動や経営品質を担保するコーポレート・ガバナンスなどの記載を充実しました。
当社は今後、「統合報告書2024」を通じてさまざまなステークホルダーの皆様との対話を深め、社会に喜んでいただける企業へさらに研鑚を積んでまいります。
■「統合報告書2024」の基本構成
【1. Introduction】
当社グループの存在意義を示す理念をはじめ、沿革や事業概要を紹介しています。
【2. Top Message】
代表取締役社長&CEO清水隆史が現在進めている中期経営計画「中計’21」の進捗評価、社会的な価値創出への信念、企業価値をさらに高めていく決意を表明しています。
【3. Vision】
当社グループを取り巻く環境を分析し、活用資本、ビジネスプロセスによるアウトプット／アウトカムを整理した価値創造プロセス、および本プロセスの基盤となるTOYO TIREの強みを詳述しています。
【4. Strategy】
「中計’21」の方針と進捗、財務戦略、事業概況、財務ハイライトを開示しています。
【5. Materiality】
当社グループのマテリアリティ（重要課題）を3つの領域（価値創出、価値創出を支える基盤、価値創出を守るリスクマネジメント）ごとに、取り組み方針と推進体制、活動実績をとりまとめて報告しています。
価値創出領域ではアウトカムに繋がるビジネスストーリーを記載しています。
【6. Close-up】
TNFD※１の開示提言に基づく自然資本を意識した長期ロードマップの策定や、「人権・労働に関するグローバル方針」に則った人権デュー・ディリジェンスの取り組みなど、2023年度の実施事項を説明しています。
【7. Governance】
「ガバナンス」の項目にフォーカスして取り組みを紹介するとともに、取締役会議長である取締役会長 山田保裕と社外取締役4名のメッセージをお届けします。
【8. Data】
有価証券報告書のサマリーを含む財務データを掲載しています。
※1）TNFD：Taskforce on Nature-related Financial Disclosures自然関連財務情報開示タスクフォース
■報告媒体
当社グループでは、企業サイトにて財務やサステナビリティに関する情報を随時発信、更新しています。
統合報告書には、サステナビリティサイトに直接アクセスできるジャンプ機能を設定しています。
なお、統合報告書2024英語版は8月中旬、グローバルサイト（英語）は9月末に公開予定です。
「統合報告書2024」PDFダウンロードはこちらから
https://www.toyotires.co.jp/csr/report/
財務情報はこちらから
https://www.toyotires.co.jp/ir/
サステナビリティ関連情報はこちらから
https://www.toyotires.co.jp/csr/
以上
