ビジネス

BASF、第47回技能五輪国際大会（フランス・リヨン）で若手自動車補修塗装技術者を支援

技能五輪国際大会*1は、世界規模で職業教育と訓練の振興に貢献 BASFは、技能五輪国際大会の競技職種「車体塗装」における独占スポンサー競技では、自動車補修用塗料のプレミアムブランドGlasurit の100 Lineを使用 BASF（本社：ドイツルートヴィッヒスハ...

2024年06月13日
11:00
BASFジャパン株式会社

ロボットコントローラオプション「RCX3-SMU」新発売～速度監視・領域監視機能など、第三者機関認証の安全機能を提供～

　ヤマハ発動機株式会社は、ロボットコントローラ「RCX340」で制御するスカラロボットおよび3軸以上の直交ロボットを対象とした、機能安全用のオプションユニット「RCX3-SMU」を2024年6月に発売します。　人手不足や人件費の高騰、IoT/CASEといった新領域への高度な自動化ニーズ...

2024年06月13日
11:00
ヤマハ発動機株式会社

『マネーフォワードクラウド連結会計』、連結決算における「連結通貨」「小数点桁数」の切替が可能に

海外統括会社によるグローバルでの連結会計に完全対応
株式会社マネーフォワードは、『マネーフォワードクラウド連結会計』において、連結決算の「連結通貨」の切替および、米ドルやユーロでの連結決算に必要な「小数点桁数」の切替に対応しました。これにより、国内での連結業務のみならず、海外統括会社における連結決算業務を同一のシステム上で実現するとともに、全...

2024年06月13日
10:00
株式会社マネーフォワード

【リコー発表】シェアリング機能付きハイブリッド蓄電所のビジネスモデル開発を開始

～蓄電機能のみを提供するアセットフリー型サービスを目指す～
日本ガイシ株式会社（代表取締役社長：小林茂）と株式会社リコー（社長執行役員：大山晃）および大和エナジー・インフラ株式会社（代表取締役社長：松田守正）は、日本ガイシとリコーの合弁会社NR-Power Lab株式会社（代表取締役社長：中西祐一）を通し、シェアリング機能付きハイブリッド蓄電所（以下、...

2024年06月13日
10:00
株式会社リコー

「Forbes JAPAN NEW SALES OF THE YEAR 2024」でチームアチーブメント賞を受賞

この度、当社はForbes JAPANによる、新時代の営業組織のモデルケースとなる企業を表彰する「NEW SALES OF THE YEAR 2024」において、チームアチーブメント賞を受賞しました。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　受賞企業各社の代表者「Forbes JAPAN NEW SALES OF THE YEAR」は、2023年に創設されたアワードで、（1）顧客志向に基づく営業力強化、（2）組織力による営業活動、（3）データやナレッジ、デ...

2024年06月12日
17:30
エームサービス株式会社

【シュローダー】2024年6月　グローバル債券チームによる経済見通し　

ジュリアン・ホゥダングローバル・アンコンストレインド債券チーム・ヘッドグローバル債券やグローバル・クレジットを運用するグローバル・アンコンストレインド債券チームによる、マクロ経済環境見通しとポートフォリオへの示唆をご紹介します。グローバル・アンコンストレイン...

リコーインダストリアルソリューションズのオプティカル事業譲渡日程の変更に関するお知らせ

株式会社リコー（社長執行役員：大山晃）は、2023年10月6日付「リコーインダストリアルソリューションズのオプティカル事業の承継に関するお知らせ」にて公表しましたリコーインダストリアルソリューションズ株式会社（社長執行役員：竹本浩志）が取り組むオプティカル事業のティーキャピタルパートナ...

2024年06月12日
15:00
株式会社リコー

Xspear Consultingがえるぼし認定を取得

　Xspear Consulting株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：早田政孝、以下クロスピア）は、このたび女性の活躍促進に関する取り組み状況が優良であると認められ、厚生労働大臣が認定する「えるぼし認定」にて2つ星を取得したことをお知らせします。　「えるぼし認定...

川崎重工とダイムラー・トラック、「ドイツ向け液化水素サプライチェーンの構築および欧州における液化水素ステーションの輸送網の構築に向けた協力の覚書」を締結

川崎重工業株式会社（以下、川崎重工）とDaimler Truck（以下、ダイムラー・トラック）は欧州における道路貨物輸送の脱炭素化に向けて「ドイツ向け液化水素サプライチェーンの構築および欧州における液化水素ステーションの輸送網の構築に向けた協力の覚書」（以下、本覚書）を2024年6月3日に締結...