東京家政大学 同短期大学部が「クジラの竜田揚げ定食 ~鯨を正しく知ってたべよう~」を学食で提供 ―「食べて考える!未来の食プロジェクト」第4弾、日鯨研と連携



東京家政大学 東京家政大学短期大学部(所在地:東京都板橋区、学長:井上俊哉)ヒューマンライフ支援センターは、「食べて考える!未来の食プロジェクト」第4弾として、11月26日(水)から28日(金)まで「クジラの竜田揚げ定食 ~鯨を正しく知ってたべよう~」を学生食堂で販売する。同プロジェクトは、食のさまざまな課題を解決する可能性を持つ食材を使った特色ある学食メニューを提供する取り組み。今回のメニューは、水産庁鯨肉補助事業の主体である一般財団法人日本鯨類研究所との連携により実現し、学生を対象に提供する。なお、学生食堂(板橋キャンパス 85周年記念館)の利用は学園関係者に限っており、一般開放はしていない。




 鯨類は約90種類あり、資源量が安定しているクジラも多い。日本政府は30年にわたる調査結果から、持続的利用が可能な鯨種と捕獲枠を算出。2019年7月から、ニタリクジラやイワシクジラなどのように十分な資源量が確認されている種について、持続的利用が可能な捕鯨枠の中で商業捕鯨を再開した。現在は、ナガスクジラも捕獲が可能となっている。

 こうした背景のもと、東京家政大学「食べて考える!未来の食プロジェクト」では第4弾として、「クジラの竜田揚げ定食 ~鯨を正しく知ってたべよう~」を数量・期間限定で学生を対象に提供する。
 鯨肉は牛肉に比べて低カロリーで高たんぱく質、鉄分やEPA、DHAを豊富に含む栄養価の高い食材であり、鯨肉に特化したアミノ酸であるバレニンには、強い抗酸化力と共に抗疲労効果が認められている。また、アレルギーのリスクが低いという特徴も持つ。
 今回提供する鯨の種類は、ナガスクジラとイワシクジラとなる。使用する鯨肉は、水産庁鯨肉補助事業の主体である一般財団法人日本鯨類研究所との連携により、特別価格での仕入れが実現した。

 日本では、縄文時代から鯨を食べていた痕跡が見つかっている。敗戦後の食糧難の時代に日本人を栄養面から救ったのも鯨であり、1962年までは国民一人当たりの食肉供給量において牛、豚、鶏を上回っていた。鯨を食べることは、食文化の継承、自給率の向上にも貢献すると考えられる。
※この取り組みは、食べるために過剰に捕る捕鯨や鯨食を推進しようとするものではなく、食文化を継承し、調査捕鯨結果から算出されたサステナブルな捕獲枠による商業捕鯨についての理解を促すものです。

 東京家政大学ヒューマンライフ支援センターでは、学生がグローバルな食の課題を認識し、将来の食環境に対して多角的に考えられる視点を養って欲しいと考えており、「食べて考える!未来の食プロジェクト」を展開している。


●東京家政大学ヒューマンライフ支援センター
 東京家政大学が歴史と共に培ってきた衣食住、生活に関わる知見を、地域社会に還元する社会貢献と、地域とのつながりの中で学生の実学を推進する部署。これまでに企業や行政と実施した産学官連携事業は約100件。「社会のニーズに大学の知と学生の学びで応える」をモットーに、地域社会と大学の共存共栄を目指している。
 「食べて考える!未来の食プロジェクト」ではこれまで、【第一弾】「プラントベースチャーシューをのせた未来のラーメン牛骨塩味」、【第二弾】大豆たん白素材のHMSPをタコの代わりに使用した「謎たこ焼」、【第三弾】「間引き人参と大根の小鉢~農業女子企画生産ロスの軽減~」を提供してきた。
 https://www.tokyo-kasei.ac.jp/society/hulip/


(関連記事)
・東京家政大学 同短期大学部が特色ある学食メニューを提供する「食べて考える!未来の食プロジェクト」を発足 ― 第一弾は昭和産業株式会社と連携した「未来のラーメン牛骨塩味 ~地球とわたしに優しい一杯~」(2025.05.28)
 https://www.u-presscenter.jp/article/post-56388.html


▼本件に関する問い合わせ先
 東京家政大学 広報・宣伝部
 TEL: 03-3961-5690
 E-mail: koho@tokyo-kasei.ac.jp


【リリース発信元】 大学プレスセンター https://www.u-presscenter.jp/

この企業の関連リリース

この企業の情報

組織名
東京家政大学
ホームページ
https://www.tokyo-kasei.ac.jp/
代表者
井上 俊哉
上場
非上場
所在地
〒173-8602 東京都板橋区加賀1-18-1

検索

人気の記事

カテゴリ

アクセスランキング

  • 週間
  • 月間
  • 機能と特徴
  • Twitter
  • デジタルPR研究所