株式会社ビデオリサーチ(本社:東京、代表取締役社長:加藤 讓)は、一般社団法人
日本雑誌協会(理事長 鹿谷 史明)及び一般社団法人 日本雑誌広告協会(理事長 堀内 丸恵)に協力し、2018年2月~4月に「雑誌広告効果測定調査」を実施し、このたびその結果がまとまりましたので、お知らせいたします。
この調査は、雑誌広告に関して業界共通で利用できる客観的な基準値を整備・蓄積すること、また得られた結果を雑誌広告の効果検証やプランニングに活用していくことを目的とし、各出版社からの雑誌エントリーと、広告会社、およびビデオリサーチの出資による共同調査として実施されたものです。
5回目となる今回は、前回に引き続き春発売号にて調査いたしました。前回より参加誌数も増え、23社のべ38誌、合計702素材の広告を対象に調査が行われました。
2013年度の第1回目からのデータは計3,368素材となり、雑誌ジャンルについても女性ヤングアダルト誌や女性ミドルエイジ誌、男性ヤングアダルト誌など計19ジャンルの雑誌のデータが蓄積されています(雑誌ジャンルは中分類でカウント)。
また、今回調査では、調査対象素材の選定方法を大きく変更いたしました。これまではルールに基づいたビデオリサーチによる選定でしたが、調査結果をより有効に活用いただくことを目的に、出版社による自社選定を取り入れました。
なお、それに伴う結果の傾向については、第4回調査までとほぼ同レベルで推移し、安定したデータを獲得できていることを確認しております。
【第5回M-VALUEの平均値による結果トピックス】
■雑誌広告の注目率の平均は、47.9%
雑誌閲読者のうち、掲載された広告に「注目」した(確かに見た)人の割合を示す「広告注目率」は、のべ38誌702素材平均で47.9%となっており、第2回調査以降、スコアはやや上昇傾向がみられます。【図(1)】
また、閲読者のうち、広告を「確かに見」て「内容まで読んだ/じっくり見た」人の割合を示す「広告精読率」の平均は32.4%でした。
■広告接触では純広告、興味関心・購入意向では記事広告・タイアップ広告
また、広告種類別に主要指標のスコアをみると、「広告接触率」「広告注目率」では純広告が記事広告・タイアップ広告と比べて高い一方、「興味関心度」「購入・利用意向度」では記事広告・タイアップ広告が純広告を上回る結果となっています。【図(2)】
今後も雑誌広告効果測定調査を継続して行ない、「効果検証」を支援することで雑誌広告の信頼性や価値の向上を図り、データに基づくプランニングや取引の活性化に貢献することを目指してまいります。
より効果的な雑誌広告出稿の一助として、是非ともデータをご活用ください。なお調査結果の概要につきましては、日本雑誌協会および日本雑誌広告協会のWEBサイトにて、2018年9月上旬に公開いたします。また、詳細データはビデオリサーチより有償提供いたします。
第5回調査のトピックスの詳細につきましては、日本雑誌協会および日本雑誌広告協会の事務局、またはビデオリサーチ社までお問い合わせいただきますようお願いいたします。
【本件に関するお問い合わせ先】
日本雑誌協会 事務局 (〒101-0062 東京都千代田区神田駿河台1-7)
TEL:03-3291-0775 FAX: 03-3293-6239
日本雑誌広告協会 事務局 (〒101-0062 東京都千代田区神田駿河台1-7)
TEL:03-3291-6202 FAX: 03-3291-6240
ビデオリサーチ コーポレートコミュニケーション室 (〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17)
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