住友電工情報システム株式会社のリリース一覧

楽々WorkflowII クラウドサービスは提供10周年を迎えました

             住友電工情報システム株式会社が提供するクラウド型ワークフローサービス「楽々WorkflowII(らくらくワークフロー・ツー) クラウドサービス」が提供10周年を迎えました。これもひとえにみなさまのおかげと心より感謝を申し上げます。 ...

「楽々Document Plus」がITトレンドGood Product受賞  ~ 文書管理・図面管理(EDM)・契約書管理システムの3部門で高いユーザ満足度を獲得 ~

住友電工情報システム株式会社の文書管理・情報共有システム「楽々Document Plus(らくらくドキュメントプラス)」は、株式会社Innovation & Co.が提供する法人向けIT製品・サービスの比較サイト「ITトレンド」の文書管理(中規模・大規模)・図面管理(E...

ArcSuiteやDocuWorks、Microsoft 365などとの連携強化によりさらに利便性向上 ~ エンタープライズサーチ「QuickSolution Ver.12.3」を販売開始 ~

住友電工情報システム株式会社は、富士フイルムビジネスイノベーション株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長・CEO: 浜直樹)が提供する文書管理ソフトウェアArcSuite、ドキュメントハンドリング・ソフトウェアDocuWorksとの連携強化に加え、Micro...

エンタープライズサーチ「QuickSolution®」がAIチャットボット機能を強化  ~ FAQ作成に苦労しない!既存マニュアルから必要情報を自動で回答 ~

住友電工情報システム株式会社は、チャットボット機能を強化したAI搭載のエンタープライズサーチ「QuickSolution®(クイックソリューション)Ver.12.3」を9月1日より発売開始します。 シェアNo.1 三冠達成(※)を継続してい...

楽々WorkflowII クラウドサービスがJIIMA認証(電子取引ソフト法的要件)を取得

住友電工情報システム株式会社が提供するクラウド型ワークフローサービス「楽々WorkflowII(らくらくワークフロー・ツー) クラウドサービス」が「楽々WorkflowII」に続き、公益社団法人日本文書情報マネジメント協会(JIIMA:ジーマ)が認証する「電子取引ソフト法的要件...

エンタープライズサーチ「QuickSolution」が6年連続シェアNo.1 ~富士キメラ総研による検索エンジン パッケージ市場調査より~

住友電工情報システム株式会社が提供するエンタープライズサーチ「QuickSolution®(クイックソリューション)」は、株式会社富士キメラ総研が発行する市場調査資料「ソフトウェアビジネス新市場 2022年版」において、検索エンジン パッケージ市場でシェア1位(...

楽々WorkflowIIが手書きサインで承認できる機能を搭載  ~電子承認・電子決裁システムの最新版を販売開始~

 住友電工情報システム株式会社は、電子承認・電子決裁システム「楽々WorkflowII(らくらくワークフロー ツー)」の最新版 Ver.8.1.1を販売開始しました。この最新版では、申請・承認の際に手書きサインができる機能や、複数の楽々WorkflowIIシステムを、ユーザが意...

群馬銀行がエンタープライズサーチ「QuickSolution」を導入し、DXを支える基盤確立 ~高速検索やチャットボット活用により電話問い合わせを大幅削減~

住友電工情報システム株式会社が提供するエンタープライズサーチ「QuickSolution®(クイックソリューション)」は、DXを支える基盤として、株式会社群馬銀行(以下、群馬銀行)へ導入されました。群馬銀行では、QuickSolution®の高速検索やチャットボ...

楽々Webデータベースがワークフロー機能をさらに強化!  ~ノーコード型エクセル業務効率化支援ツールの最新版を提供開始~

 住友電工情報システム株式会社は、ノーコード型エクセル業務効率化支援ツール「楽々Webデータベース(らくらく ウェブ データベース)」の最新版の提供を2022年7月より開始しました。  楽々Webデータベース最新版では、ワークフローオプションに「追記機能」を追加しました。「追...

【期間限定】楽々Document Plus 電帳法対応推進キャンペーン開始 ~需要が急増する「タイムスタンプ連携オプション」の半額提供を開始(2023年3月末まで)~

住友電工情報システム株式会社は、文書管理・情報共有システム「楽々Document Plus(らくらく ドキュメント プラス)」のタイムスタンプ連携オプションが半額で導入できる「電帳法対応推進キャンペーン」を2022年7月1日から2023年3月31日まで実施します。 ...

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