古河電気工業株式会社のリリース一覧

世界最小級に伝送損失を低減した低クロストークマルチコアファイバを開発

~現行の海底ケーブルサイズのまま超長距離伝送を実証~
● 総務省委託プロジェクトのもと、海底ケーブル用大容量光ファイバと光増幅用ファイバを開発 ● 独立した4つのコアを持つ光ファイバを用いて、太平洋横断距離を上回る光信号伝送が可能なことを実証 ● コア数増大に対応したマルチコア増幅器開発を含め総合的に海底システムの空間多重化を推進 ...

抗ウイルス『スキルフリー(R) 避難時用マットV』を発売

~災害時に避難所で優れた機能を発揮する避難時用マットに、抗ウイルス性能を付与~
● 抗ウイルス性能を付与した『スキルフリー(R) 避難時用マットV(ヴイ)』を12月より発売します ● 複数の自治体で採用されている『スキルフリー(R) 避難時用マット』の優れた機能をそのままに、感染症対策のニーズに対応 ● 当社のフォーム技術を活用し、社会の安全・安心に貢献する機能製...

xEV向けモータ用レーザ溶接機の製品化

~巻線、組み立て、継線、検査までワンストップでのソリューション提供~
● NITTOKUの精密FA技術と、古河電工のレーザ加工・銅材料評価技術との協業により、省力化FAシステム、高品質レーザ継線技術、アフターサービスまでをワンストップにて提供できます ● 従来比10倍の高速サイクルタイムと圧倒的な高品質溶接を実現し、生産効率改善が可能となります ● 両社...

古河電工と島根県美郷町 包括的連携に関する協定を締結

~ AIを活用した獣害対策など、地方自治体が抱える地域課題の解決に貢献 ~
● 野生動物および自然災害による被害防止等に関する包括的連携協定を島根県美郷町と締結します ● AIで野生動物を検出・計測して野生動物の生息域を把握する手法などについて検証します ●当社は長年培ってきた技術で防災・減災をはじめとする地域課題に取り組み、安全・安心・快適な社会の実現に貢献しま...

世界最高水準の高強度の導電用アルミニウム合金線を開発

~軽量と強度を両立したケーブルで、IoTやロボット関連分野の技術発展に貢献~
● 新技術により、既存品比で2倍以上となる世界最高水準強度の導電用アルミニウム合金線を開発しました ● 優れた疲労特性に加え、接続性や成形加工性も備え、運動や張力を伴うケーブルの導体に適します ● 通信の大容量化が進むIoTや運動を伴うロボット関連分野で、多様な技術の発展に貢献します ...

Blue-IRハイブリッドレーザ「BRACE(TM)」販売開始

~xEV主要部品の銅溶接において世界最高レベルの品質・深度・加工速度を実現~
● 高輝度青色レーザダイオードモジュール(LDM)を搭載した青色ダイレクトダイオードレーザ(以下、青色DDL)と近赤外(IR)ファイバレーザを組み合わせたBlue-IRハイブリッドレーザ「BRACE(TM)」を販売開始 ● 電動車(以下、xEV)向け主要部品の生産性向上、製造工程の省...

準ミリ波レーダ、車載からインフラでの活用拡大へ

~車載レーダをインフラシステムに適用する技術を開発、事故の未然防止に活用~
以下の優位性を活用して事故未然防止インフラへの活用に期待 ● 雨・雪・霧の影響を受けにくく、昼・夜・逆光などの照度の変化に強く、低温動作に優れる ● 当社独自のパルス方式による広角(±60°以上)かつ広範囲(0~75m)で、障害物・人・標識など複数物標を個別に検知...

古河電工グループ 「統合報告書2020」「サステナビリティブック2020」を発行

~ESG経営とSDGsの推進により、持続可能な企業グループへ~
● 当社グループで初めての“統合報告書”を発行し、マテリアリティ(経営上の重要課題)を中心にESG経営やSDGsに関する取り組みを紹介しています ● 同時に、環境社会・ガバナンスを含む非財務情報や地域・社会貢献活動等の詳細をまとめたサステナビリティブックも発行しま...

NEDO「浮体式洋上風力発電低コスト化技術開発調査研究」の開始について

三井海洋開発株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:香西勇治、以下「三井海洋開発」)、東洋建設株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:武澤恭司、以下「東洋建設」)、ならびに古河電気工業株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:小林敬一、以下「古河電工」)は共同で国立研究開発...

アフターコロナを見据えた「働き方改革」を全社横断でOpen, Agile, Innovativeに推進

~2021年の新本社移転で更に「新しい働き方」につながるオフィス機能強化へ~
● 社内横断的な組織を立ち上げ、アフターコロナの新しいワークスタイルの浸透と定着を目指した活動を強力に推進しています ● リモートワークのメリットを最大限生かすため、「テレワーク手当」創設などの社内制度整備、通信回線増強、アフターコロナを見据えた新本社機能見直しなどのインフラ強化、出社率目標...

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