日本電信電話株式会社のリリース一覧

LLMによる視覚読解技術を確立 ～グラフィカルな文書を理解する「tsuzumi」実現に向けて～

　日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田　明、以下「NTT」）は、大規模言語モデル（LLM）によって文書を視覚情報も含めて理解する視覚読解技術を実現しました。実験において、文書画像を提示しながら、あらゆる質問への回答を行う人工知能（AI）の実現への可能性を示唆する結果...

6G移動通信に向け世界最高クラスのサブテラヘルツ帯無線デバイスを開発し、100Gbpsの超高速伝送を実現

　株式会社NTTドコモ（以下、ドコモ）、日本電信電話株式会社（以下、NTT）、日本電気株式会社（以下、NEC）、富士通株式会社（以下、富士通）は、100GHz帯および300GHz帯のサブテラヘルツ帯に対応した世界最高クラス※1の無線デバイスを共同で開発し、100GHz帯および300GHz帯にお...

大規模データ間の類似度や対応関係を高速/高精度に算出する技術を開発 ～データの関係性を「素早く正確に測る」ことで、生成AIやメディア情報処理の革新的効率化を可能に～

　日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田　明、以下「NTT」）は、データ間の類似度や対応関係を求める最適輸送問題（※１）に対して、実世界のデータに潜む巡回対称性（※２）を利用することで、完全に同等な解を高速に求めることが可能な新しいアルゴリズムを提案し、その効果を理論...

国内初、ソフトウェア製品に関するCO2排出量算定のルールを策定 ～サプライチェーン全体の排出削減に向け、ソフトウェア業界の脱炭素を推進～

発表のポイント： NTTで行っているグリーンソフトウェア開発・運用技術の知見や実験データをもとに、受託開発ソフトウェア製品のCO2排出量算定ルールを策定しました。 本算定ルールは、経済産業省の「カーボンフットプリント　ガイドライン」に整合したものです。 世の中のソフトウェア製品...

金属元素を使わないカーボン系材料のみの電子回路を開発 ―― 有機半導体技術により電子ゴミ問題解消に貢献 ――

発表のポイント： 金属元素不使用（メタルフリー）でありながら、室温大気下で安定に動作する、カーボン系材料のみで構成された相補型アナログ・デジタル回路を開発しました。 高いキャリア移動度を持つp型およびn型有機半導体の薄膜単結晶、それらに適した電極特性と回路パターニング可能なプロセス...

世界初、NTTとオリンパスによるクラウド内視鏡システムに関する共同実証実験を開始 ～IOWN APN技術の高速低遅延を活かし内視鏡システムのクラウド化を実現～

発表のポイント： NTTのIOWN　APN技術とオリンパスの内視鏡に対する高度な技術を活用し、クラウド上で内視鏡の映像処理をリアルタイムで実現するクラウド内視鏡システムの実証実験を開始します。 本実証などを通じて、クラウド内視鏡システムのビジネス化にむけたリファレンスモデルを確立し...

NTTとOIST、サステナブルなAI社会の実現をめざし、包括的な研究連携に合意 ～環境・量子・脳神経科学分野などで連携～

　日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：島田明、以下NTT）と学校法人 沖縄科学技術大学院大学学園（所在地：沖縄県国頭郡、理事長：カリン・マルキデス、以下OIST）は、サステナブル社会の実現をめざし、環境科学や量子科学、脳/神経科学などの研究分野で連携していくことに合意し...

品川シーズンテラスでNTTグループの技術を複数活用したロボット配送実証を実施 ～最適な経路生成や電波品質を加味したロボット制御機能を実現～

　NTTコミュニケーションズ株式会社(以下NTT Com)、日本電信電話株式会社(以下 NTT）、NTTアーバンソリューションズ株式会社(以下NTT アーバンソリューションズ)の３社は、2024年2月5日～3月15日に、品川シーズンテラスにて、ビル内ロボット配送実験(以下 本実証)を実施しまし...

光電融合技術とオープン標準を用いた複数社製品による400Gbps/800Gbps IOWN APNをOFC2024で動態展示 ～光のまま低遅延・低電力で分散型データセンタを接続～

発表のポイント： 光ネットワーク技術の世界最大級の国際会議「OFC2024」展示会で、最先端技術のデモ環境「OFCnet」にて、IOWN（※1）APN（※2)の動態展示を実施 革新的データセンタエクスチェンジサービス実現に向け、IOWN Global Forum（※3)およびOpe...

IoT技術を活用した地方社会の課題解決促進に向けた野生鳥獣対策作業効率化の実証実験に成功 ～IoT端末に実装可能な拡張低レイヤデータ通信技術を開発～

発表のポイント： 既存レイヤ2制御フレームの拡張領域を活用した簡易な構成のIoT向け拡張低レイヤデータ通信を実現 本技術を用いて野生鳥獣対策PoCを行い、日々の設置罠見回り作業時間を半分以下に削減できることを確認 　日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：...

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