ビジネス

日本製鉄株式会社

日本製鉄　ＴＯＨＯＫＵわくわくスクールを開催　～新潟県の小学校で鉄づくりの魅力を伝える！～

TOHOKUわくわくスクールは、公益財団法人東北活性化研究センターが主管する人財育成事業の一環として、次世代を担う東北圏（東北６県と新潟県）の子供たちが企業の取り組みに直接触れることで、地域社会や産業界に対する関心や理解を深め、将来の進路の参考にしていただくことを目的に、小学校や中学校などを対...

武蔵学園

【武蔵学園】データサイエンス研究所講演会「仮想通貨と暗号技術」 11月20日（金）開催【完全予約制】

学校法人根津育英会武蔵学園（東京都練馬区／理事長：根津公一）データサイエンス研究所では、講演会「仮想通貨と暗号技術」を完全予約制にて開催します。 「お金」の新しい姿として注目が高まっている仮想通貨（暗号資産）の仕組みと、その基礎となる暗号技術についてご紹介します。仮想通貨が暗号技術に基づき...

東京都市大学総合研究所が11月14日に「渋谷福祉学会第3回大会」（第167回総研セミナー）をオンラインで開催

東京都市大学（東京都世田谷区、学長：三木 千壽）総合研究所は11月14日（土）に「渋谷福祉学会第3回大会」（第167回総研セミナー）をオンラインで開催する。当日は、「切れ目のない支援を目指して－新しい日常における支援のあり方を考える－」をテーマに、講演、シンポジウム、研究発表を行う。参加費...

関東学院大学

大学授業におけるグループワークの可視化実験を開始--学生が自身の変化や成長を客観視し、学びの意欲を高める

関東学院大学（本部：横浜市金沢区、学長：規矩 大義）、ハイラブル株式会社（本社：東京都豊島区、代表取締役：水本 武志）、株式会社エモスタ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：小川 修平）、株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川 信行）は、関東学院大学経営学部1年次の必...

法政大学経営学部 西川英彦研究室と博報堂が共同し、生活者イノベーターと企業の価値共創を産学で研究する「USER INNOVATION LAB.」を発足

法政大学経営学部・大学院経営学研究科の西川英彦研究室と株式会社博報堂（東京都港区、代表取締役社長：水島正幸、以下博報堂）は、先進的な生活者（＝生活者イノベーター*1）と企業の価値共創に関する研究・普及活動を行う産学研究会「USER INNOVATION LAB.」（ユーザー・イノベーション...

株式会社日本M&Aセンター

株式会社一寸房のTOKYO PRO Marketへの上場に関するお知らせ

日本M&AセンターがJ-Adviserを担当しております一寸房が、東京証券取引所の運営する「TOKYO PRO Market」に上場
株式会社日本Ｍ＆Ａセンター（以下、当社、本社：東京都千代田区 / 代表取締役社長：三宅　卓 / URL：https://www.nihon-ma.co.jp/）は、当社がJ-Adviserを担当しております株式会社一寸房（以下、一寸房、本社：北海道札幌市中央区 / 代表取締役社長：上山　哲正 ...

アリババ、BMWと戦略パートナーシップを締結

アリババ、BMWと戦略パートナーシップを締結
アリババグループ（以下、アリババ）とBMWは2020年10月26日に中国・北京にて、戦略パートナーシップを締結しました。両社の基本方針は「相互の競争優位性の補完とWin-Win（ウィンウィン）の協力関係」です。お互いのリソースを活用し、ブランディング、マーケティング、チャネル、エンドツーエンド...

フォーバルが千葉興業銀行、umamillと業務提携！

～地域の食品関連事業者の海外販路拡大を支援～
企業経営を支援する次世代経営コンサルタント集団である株式会社フォーバル（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：中島 將典、以下「フォーバル」）とソフトバンク株式会社のグループ会社で日本食輸出支援プラットフォーム「umamill（ウマミル）」を提供するumamill株式会社（本社：東京都港区、代表...

大学プレスセンター

学校法人桐蔭学園が株式会社アントレ・横浜信用金庫と産学連携を開始 -- 卒業生や地域人材の新しい学びとパラレルキャリアを支援、連携第一弾として11月21日にオンラインセミナーを開催

大学通信から中学・高校のニュースリリースをお送りします。 学校法人桐蔭学園（横浜市青葉区）はこのたび、独立開業支援事業の株式会社アントレ（東京都港区）、および質の高いサービスで地域を支援する横浜信用金庫（横浜市中区）と産学連携を開始する。これは、卒業生や地域人材の新しい学びとパラレルキャ...

古河電気工業株式会社

アフターコロナを見据えた「働き方改革」を全社横断でOpen, Agile, Innovativeに推進

～2021年の新本社移転で更に「新しい働き方」につながるオフィス機能強化へ～
● 社内横断的な組織を立ち上げ、アフターコロナの新しいワークスタイルの浸透と定着を目指した活動を強力に推進しています ● リモートワークのメリットを最大限生かすため、「テレワーク手当」創設などの社内制度整備、通信回線増強、アフターコロナを見据えた新本社機能見直しなどのインフラ強化、出社率目標...

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