ビジネス

東京理科大学が5言語対応の特設WEBサイト「DISCOVER TUS」を開設 -- 大学の情報をゲーム感覚でDiscoverする

東京理科大学（学長：藤嶋昭）は4月14日（金）、特設WEBサイト「DISCOVER TUS」を開設する。これは、入学を検討する日本および海外の中高生や学生に向けて、大学の特長を分かりやすく伝えることを目的としたサイトで、英語・中国語（繁体）・中国語（広東）・韓国語・日本語の5言語に対応。画面...

2017年04月14日
08:05
東京理科大学

創価大学が4月21日に「スーパーグローバル大学創成支援報告会」を開催 -- 講師に広島大学の佐藤利行副学長を招請

創価大学（東京都八王子市／学長：馬場善久）は4月21日（金）に「スーパーグローバル大学創成支援報告会」を開催する。これは、文部科学省の支援事業「経済社会の発展を牽引するグローバル人材育成支援」「スーパーグローバル大学創成支援」に関する同大の取り組みおよび成果を発表するもの。事業の進捗および成果...

2017年04月14日
08:05
創価大学

ライフサイエンス領域における新産業創造の促進を目的とし日本橋ライフサイエンス拠点をさらに強化

東京駅徒歩圏内にシェアオフィスやベンチャー企業向け小割区画オフィスフロアを開設コミュニケーションラウンジのアメニティを拡充させ、LINK-J会員へのサービスを強化
三井不動産株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長菰田正信、以下三井不動産）は一般社団法人ライフサイエンス・イノベーション・ネットワーク・ジャパン（理事長岡野栄之、以下LINK-J）とともに推進する日本橋ライフサイエンス・イノベーション推進事業の一環として、日本橋ライフサイエンスビルデ...

2017年04月13日
22:01
三井不動産株式会社

スマートフォンから保険申込ができる専用ページを開設

～いつでもどこでもスマートフォンで保険申込まで完結～
オリックス生命保険株式会社（本社：東京都港区、社長：片岡一則、以下「オリックス生命」）は、スマートフォン専用の保険申込ページを開発し、4月2日より公開しましたのでお知らせします。近年、スマートフォンを利用したオンラインでの情報収集や購買行動が一般的になってきており、今後さらにスマート...

2017年04月13日
17:33
オリックス生命保険株式会社

「LINE」をかざすとポイントがたまる自動販売機サービス「Tappiness（タピネス）」を4月13日（木）より開始

「LINE Pay」で1タップ決済が可能
キリンビバレッジバリューベンダー株式会社（社長岩田実、以下KBV社）とLINE株式会社（社長出澤剛、以下LINE社）は、自動販売機にビーコン端末※1を接続し、LINE社が提供するコミュニケーションアプリ「LINE」およびその関連機能を活用することで実現した、独自の自動販売機コミュニケーショ...

2017年04月13日
15:00
キリン株式会社

2017年3月度　派遣スタッフ募集時平均時給調査

三大都市圏の3月度平均時給は1,599円
株式会社リクルートジョブズ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：柳川昌紀）の調査研究機関「ジョブズリサーチセンター（http://jbrc.recruitjobs.co.jp/）」が、2017年3月度の「派遣スタッフ募集時平均時給調査」をまとめましたので、ご報告いたします。 ※本調査は、当社...

2017年04月13日
13:00
株式会社リクルートジョブズ

中央大学が4月から「グローバル・ソシオロジー・プログラム」を開講 -- 国際社会に対する問題意識を常に持ち、国境を跨いで活躍できる人材を育成

中央大学文学部は4月から「グローバル・ソシオロジー・プログラム」を開講する。同プログラムの対象は商、理工学部を除く全学部（法学部、経済学部、文学部、総合政策学部）の1～4年生で、国際社会に対する問題意識を常に持ち、国境を跨いで活躍できる人材の育成を目指す。日本語で授業をスタートさせ、英語コミュ...

2017年04月13日
08:05
中央大学

三井不動産とプロロジス、「MFLPプロロジスパーク川越」の共同開発事業を決定

三井不動産株式会社（本社：東京都中央区）とプロロジス（日本本社：東京都千代田区）は、埼玉県川越市南台における、大型物流施設「MFLPプロロジスパーク川越」の共同開発事業の推進が決定したことをお知らせいたします。当施設は、最寄りの関越自動車道「川越IC」から車で約７分の立地で、東名・中央...

2017年04月12日
17:15
三井不動産株式会社

エイピーピー・ジャパン株式会社「森林保護方針」日本語レポート公開

インドネシアの総合製紙企業アジア・パルプ・アンド・ペーパー・グループ（本社：ジャカルタ、会長：テグー・ガンダ・ウイジャヤ、以下APP）の日本法人エイピーピー・ジャパン株式会社（本社：東京、代表取締役会長：タン・ウイ・シアン）は、今年4年目となる森林保護方針（Forest Conservatio...

従業員の働きがいが勤務先の売上高にも影響

「働き方改革」を約7万人のデータで支援する「組織活性化診断プログラム」をリリース
　株式会社日経リサーチ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：三宅誠一）は、従業員の「働きがい」をバロメーターとして、組織の今の“健康状態”を診断する従業員調査をリニューアルし、「働き方改革」の取り組みをサポートする「組織活性化診断プログラム～働き方改革をサポート～」の...