イスラエル・イラン紛争が続く中、原油価格はボラティリティの高い状況が続いています。エネルギー価格は高水準での推移が継続するのでしょうか？また、これによりインフレ圧力が高まるのでしょうか？


イスラエルとイランの対立により、エネルギー価格や金融市場が影響を受けている状況が続いています。
先週の金曜日(2025年6月13日)に両国が攻撃したことを受け、原油価格は13％上昇しましたが、その後、反落しました。以降、市場はボラティリティの高い状況が続いていますが、落ち着きを取り戻しつつあります。


今後の見通し
ここ数年で起こっている同様の出来事については、限定的な応酬にとどまっており、これまでイランの反応は、緊張をこれ以上高めることなく、国内の強さを示すのには十分なものとなっていました。しかし今回の衝突は、最近の激化局面よりも残忍であることが証明されています。とはいえ、イランとイスラエルの二国間の応酬であることに変わりはなく、石油市場への混乱は最小限にとどまっている状況です。

米国や一部の中東諸国（UAEやサウジアラビアなど、すでに攻撃を非難している国も含む）は、この地域において緊張を再燃させることに関心はなく、世界の石油市場の混乱も望んでいません。以前は、このような状況を沈静化させるために介入してきました。

イスラエルは、イランの脅威を取り除くために、「何日間でも」作戦を継続すると表明しています。しかし、中東諸国と米国が解決を仲介すれば、敵対関係は収束する可能性があります。


原油にとって、どのような意味があるのか？
イランがホルムズ海峡で何らかの行動を起こすことは、原油市場にとって、いわゆる災難シナリオですが、その可能性は低いと考えます。このような行動は、イスラエルへの影響は大きくない一方で、事態の調停を目指している他の中東諸国のフローに影響を与えることになるといえるでしょう。

イランの石油供給は世界供給の3.5％程度を占めています。しかし、イスラエルの目的はイランの核開発を阻止することであり、これまでほとんどの攻撃がイランの核施設や軍事施設を標的にしてきた事実と一致しています。イスラエルにとって石油生産施設は潜在的な標的であり続けていますが、石油価格を上昇させれば米国などの同盟国との関係が損なわれるとの懸念から、イスラエルはまだ石油生産施設を直接標的にしていません。

紛争を除いた市場の動向としては、世界市場の原油余剰は今後数ヵ月間続くことが示唆されています。


インフレ見通し
原油価格はこの種の紛争に敏感ではありますが、過去の同様の出来事と同じように、価格上昇はその後の数時間で緩やかになっています。仮にブレント原油価格が75ドル/バレルで落ち着いた場合、G7のエネルギー・インフレ率は今後1年間で5％を少し上回ることになります。

これは広範なインフレ圧力につながるのでしょうか？おそらく、そうはならないでしょう。

原油価格とインフレ率の関係に関する我々の過去の調査によると、原油価格が10％上昇するごとにコアインフレ率は0.1％の上昇にとどまることが示されています。



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