神田外語大学（千葉市美浜区／学長：宮内孝久）は、2021年4月に「グローバル・リベラルアーツ（GLA）学部（仮称）」の設置を構想しています。新学部のコンセプトはGlobal Liberal Arts for Peace（平和のためのグローバル教養）。少人数教育で、入学から卒業まで多彩な教員、多彩な学生と議論しながら「Humanities」「Societies」「Global Studies」（※1主な開講科目参照）の領域における専門教養科目を学習していきます。『社会と多様性』『現代社会とイノベーション』『宗教文化論』など幅広い教養を身につけ、多様な文化背景をもつ人々と協調して解決策を導き出す力を養います。募集定員は60名を予定。




　神田外語グループの初代理事長・故佐野公一は、創立当初より「言葉は世界をつなぐ平和の礎」を同グループの教育理念に掲げました。1987年の開学以来、神田外語大学はこの建学の理念のもと、世界の懸け橋となる人材を育ててきました。

　しかし、世界には宗教対立や移民問題、通商摩擦などさまざまな課題が山積みになっています。またインターネットの普及、急速なグローバル化やAIの台頭と少し前には考えられなかったような大きな変化が生じています。新しい時代に必要な、新しい学問とはなにか。神田外語大学は世界の課題に挑戦する強い意志と幅広い教養をもち、世界の平和と繁栄に貢献できる人材を育成するために2021年度グローバル・リベラルアーツ学部（仮称）の新設を構想しています。　


■新学部の特徴（1）―グローバル・チャレンジ・ターム&海外スタディ・ツアー（仮称）
　新学部の大きな特徴の一つは、入学直後から始まる6カ月間のグローバル・チャレンジ・タームです。本格的な教養教育がスタートする前に、学生が主体となって「どのように学んでいくのか」「どのように能力や関心を育てていくのか」「社会の中でどのように自己実現していくのか」を考察。ターム中には教養の基礎を学ぶだけでなく、全学生が参加必須となる海外スタディ・ツアーがあります。約4週間、15～20名程度のグループに分かれ、それぞれのテーマ別について学習していきます。実施国としては「格差」を学ぶインド、「多様性」を学ぶマレーシア、「平和」を学ぶリトアニアなどを想定しており、明確なテーマをもって現地へ向かい、授業とフィールドワークを通して、世界で何がおこっているのかを知り、2年次以降身につける専門性を明確にします。



■新学部の特徴（2）―3年次後期の長期留学
　二つ目の特徴は、3年次後期に行われるニューヨーク州立大学（SUNY）への長期留学です。ニューヨーク州立大学（SUNY） は、ニューヨーク州に位置する世界最大規模の大学機構です。現地ではリベラルアーツをベースとして、平和学や国際関係学を学びます。これまでに学んだ専攻分野を自分とは異なる価値観をもつ現地の学生と一緒に学び、意見交換等を通じて、今まで得られなかった視点や知見を得ることでさらに深くまで学ぶことができます。また、NGO関連のインターンシッププログラムやニューヨークなどの都市でのボランティア活動への参加を検討しています。2回の海外留学必修化は、国内の私立大学では初めてです。


■新学部の特徴（3）―次世代リーダーの輩出をめざす授業編成
　新学部の授業編成は、「少人数教育の徹底」をするとともに、「高度な英語力の獲得」はもちろんのこと、初年次から卒業までのゼミと卒業研究を必修とします。また、教養教育だけでなく、論理的思考力を涵養するための「課題解決型学習やアクティブ・ラーニングによる教授・学習法」などを積極的に取り入れます。4年間で幅広い教養や専門知識、問題へのアプローチ方法を身につけ、社会で実践できる人材を輩出します。



◆主な開講科目（科目名は変更となる場合があります） ※1
　GLA入門／グローバル・ヒストリー
　●Humanities：宗教文化論／芸術文化論／人間と文学／人間と思想
　●Societies：共生社会論／社会と多様性／現代社会とイノベーション
　●Global Studies：地域とグローバル世界／グローバル・ガバナンス

◆想定される卒業後の進路
　新学部では、多文化共生が求められるグローバル時代において、本学の建学の理念を体現できる人材を育成していきます。高度な外国語運用能力や多分野にわたる教養を身につけ、多角的な視点で物事を捉えることができる次世代のリーダーを輩出。メーカーやITベンチャーなどグローバル企業をはじめ、外務省や国際機関での活躍が想定されています。
　■グローバル企業 ■国家公務員（国際交流担当部門） ■外務省専門職員
　■独立行政法人職員 ■ 国際機関職員 ■NGO職員 ■マスコミ・出版 ■大学院進学

※設置計画は予定であり、内容に変更がある場合がございます。
※文部科学省記者室、千葉県政記者クラブ、千葉市政記者会、千葉民放記者クラブにも配信されています。


▼本件に関する問い合わせ先
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