株式会社 ビデオリサーチ（代表取締役社長執行役員　望月 渡）ならびに一般社団法人 日本雑誌広告協会（理事長　片桐 隆雄）は、株式会社 NTTドコモ（代表取締役社長　井伊 基之）および株式会社 D2C（代表取締役社長　高橋 英行）の特別協力を受け、雑誌広告業界共同による「電子雑誌読者プロファイリング調査」を2020年9月に実施いたしました。このたびその結果がまとまりましたので、お知らせいたします。


＜今回のリリースのポイント　【電子雑誌(読み放題)利用者の3W1H】＞
　✔　Who(誰が)＝男女30-40代を中心に未婚率・有職率・可処分所得が高めの層
　✔　What(何を)＝男性は男性系ジャンルに加え、女性系ジャンルへの興味も高めの傾向
　✔　When(いつ)＝平日(月～金)のPVが高く、土日平均の2-3倍以上
　✔　How(どのように)＝スマホやタブレットで複数誌を回遊、ページに対する接触率も高い

※当プレスリリース、報告書内の一部に、本調査を客観的に理解するために参考値として、「MAGASCENE/ex」より対象22誌の紙の雑誌閲読者データ（以下「本誌22誌平均」）、「ACR/ex」より一般的なネット利用者データ（以下「ネット利用者平均」）を掲載しております。




●Who（誰が）＝「電子雑誌(読み放題)」利用者は男女30-40代が中心

• 年齢層では30-40代(53％)で5割以上を占めており、さらに30代（24％）は本誌閲読者平均より8.5pt、ネット利用者平均より5pt程度高くなっている。（図表1）
• また、本誌閲読者やネット利用者の平均に比べ、未婚率(40％)および有職者（82％）の割合が高くなっている。それにより、平均個人年収(413万円)、可処分所得平均（1か月あたり約3.5万円）においても高めの傾向である。（図表2・3）　　

●What（何を）＝男性は女性系ジャンルへも興味が高めの傾向

• 男性は「総合週刊誌(88％)」が最も高く、「エンタメ・趣味(73％)」「スポーツ・車(60％)」と男性系ジャンルが上位3ジャンルになっているが、8位の「料理・暮らし・健康」でも4割以上と、興味のあるジャンルが幅広いことがわかる。
• 女性は「女性ファッション(87％)」が最も高く、「料理・暮らし・健康(84％)」「女性ライフスタイル(84％)」と上位3ジャンルが8割以上になっており、興味ジャンルが集中している傾向がうかがえる。（図表4）

●When＆How（いつ・どのように）：平日にスマホやタブレットで複数誌を回遊

• 週刊誌(3誌平均)、女性誌(6誌平均)を対象に、電子雑誌の接触タイミングについてPV推移を見ると、「曜日」については週刊誌、女性誌ともに平日のPVが土日より多い。「時間帯」においては、週刊誌は平日の午前7時、午後12時、夜10時、女性誌は平日・土日とも午前10時から午後2時のPVが多いなど、雑誌ジャンルで異なる接触習慣が読み取れる。（図表5）
• アクセス機器は、週刊誌・女性誌のいずれもスマートフォンとタブレットが5割程度と高い。（図表6）
• 意識ベースのアンケート調査の回答によると、1ユーザー当たりの平均閲読誌数は11～13誌、加えて接触ログ測定によるUUベースでの1号当たりの接触ページ割合では、週刊誌3誌平均が77％、女性誌6誌平均ではほぼ100％の接触率となっており、複数の雑誌に対して満遍なく楽しんでいる様子がうかがえる。(図表6)

この調査は、電子雑誌および出版社由来のデジタル施策に関して業界共通で利用できる客観的な基準値を整備すること、また得られた結果を雑誌広告の効果検証やプランニングに活用していくことを目的とし、日本雑誌広告協会、各協力出版社、そして、広告会社3社（電通、博報堂ＤＹメディアパートナーズ、ADK マーケティング・ソリューションズ）による共同調査として当社が全体管理を担い、「dマガジン」上の電子雑誌（9社22誌）を対象に、“意識（アンケート）”と“行動（ログ）”の両側面から調査を実施いたしました。本リリースは調査結果を抜粋したものです。調査結果の詳細については日本雑誌広告協会より要約を調査レポート等で公開するほか、詳細データは様々なメディア研究の場で活用していく予定です。

ビデオリサーチはこれからも、出版社が手掛けるデジタルメディアビジネス、および雑誌広告の信頼性や価値の向上に資する調査を支援し、データに基づくプランニングやバイイングの活性化への貢献を目指してまいります。



【調査概要】


【本件に関するお問い合わせ先】
■ビデオリサーチ　コーポレートコミュニケーション部
　〒102-0075　東京都千代田区三番町6-17
　TEL：03-5860-1723　　FAX：03-3556-8914

■日本雑誌広告協会　事務局
　〒101-0051　東京都千代田区神田神保町1-32
　TEL：03-3291-6202　　FAX：03-3291-6240
　担当：堀埜

●株式会社ビデオリサーチ
株式会社ビデオリサーチは、日本国内で唯一テレビ視聴率データを提供する調査機関として1962年に設立されました。
以来、日本国内におけるテレビ視聴率調査やラジオ聴取率調査をはじめとする各種メディアデータやマーケティングデータなど最先端のデータを提供し、企業のマーケティング課題に対するトータルサポートを行っています。