2023年10月18日
PwC Japanグループ

PwC Japan、デザイン思考をベースとした中学生向けの
探究学習教材「未来のしごと」の無償提供を開始
～ これからのAI時代を生きる次世代のキャリア教育を支援 ～

PwC Japanグループ（グループ代表： 木村 浩一郎）は、10年後に必要とされる仕事やスキルについて考える中学生向け授業「未来のしごと」ワークショップのプログラム教材を、10月18日から無償提供します。

AIやロボティクスなどテクノロジーの活用が進み、社会のデジタル化が一層加速する中で、私たちの仕事や働き方は日々変化しています。世界経済フォーラムの調査によれば、2027年までに約23％の仕事が変化すると予測されており（※1）、次世代を担う人材がテクノロジーを活用した明るい未来を描き、変化に対応し続けるための力を育むことは、社会全体が取り組まなければならない課題です。

このような背景のもと、PwCはグローバル全体で、世界をより変化に強いインクルーシブな場所にすることを目指し、「New world. New skills. ―新たな世界。新たなスキル。―」をテーマに掲げ、デジタルデバイドの解消に取り組んでいます（※2）。

「未来のしごと」ワークショップは、同コンセプトのもと、PwC Japanグループが独自に開発した中学生向けのプログラムです。プログラムの中で、生徒たちは現存する仕事にテクノロジーをかけあわせながら、今はまだ予測のつかない未来の仕事について話し合います。生徒たち自らが、テクノロジーを使いこなし、自分自身の人生を前向きに切り拓いていくマインドセットの育成を目指し、2019年以来、延べ10校に出前授業として提供してきました。事後アンケートでは、参加生徒の約9割が「未来の仕事に対しての明るいイメージが持てた」と回答するなど、将来に対する前向きなイメージの醸成に寄与してきました。

学校教育の現場においては、生徒たちが自ら学び続ける力や対話力、問いを立てる力の育成がこれまで以上に重視されています。PwC Japanグループでは、このような目的に適う本プログラムを中学校の総合的な学習（探究）の時間でより幅広く活用いただけるよう、プログラム教材をパッケージ化し、ご希望の中学校に無償で提供させていただくこととしました。

PwC JapanグループのChief People & Culture Officerを務める佐々木 亮輔は、次のように述べています。
「個人の働き方は柔軟になり、若者を中心に、個人事業主化や兼業化など、ギグ・エコノミー（※3）が浸透しています。PwCはそうした変化にいち早く適応し、戦略として「Purpose-led, value-driven（共通の価値観を行動力の糧とし、パーパスを追求する）」「Community of Solvers（多岐にわたる分野の多様な専門家がスクラムを組んで課題解決を目指す）」「Human-led, tech-powered（人ならではの発想力や経験と、テクノロジーによるイノベーションとを掛け合わせる）」を打ち出しています。目的意識を持つ仲間とともに変革に踏み出すこと、経験から積み重ねられた英知を活用すること、既存の枠にとらわれずに新たな発想をすることなど、PwCならではの価値観を基に開発された本プログラムが、これからの社会を生きる日本の次世代が自分らしく才能を開花させるための一助となれば幸いです。」

「未来のしごと」ワークショッププログラムとは
「未来のしごと」ワークショップは、10年後の未来に必要とされる仕事やスキルについて考え、新しい未来の仕事のアイデアを発想する、デザイン思考をベースとしたプログラムです。
内閣府が2018年に実施した「我が国と諸外国の若者の意識」に関する調査（※4）では、「自分の考えをはっきり相手に伝えることができる」「うまくいくか分からないことにも意欲的に取り組む」と考えている若者は、自分自身への満足感が高くなる傾向が示されました。また、過去の同調査（※5）において、自己肯定感が高い若者ほど将来への明るい希望を持つ、といった相関関係が示されています。

対話中心の「未来のしごと」プログラムでは、生徒たちが自らの考えを他者と共有する機会を重視し、今ある「しごと」を起点に、身の回りの社会課題について話し合い、「テクノロジー」の活用による課題解決策と新しいしごとのアイデアを自由に発想します。デジタル世界への知識と理解を深めながら、共感力と創造力を働かせ、自由に発想する楽しさに気づくきっかけを提供します。

「デザイン思考（design thinking）」「対話力（verbal communication）」「課題解決力（problem solving）」「自己効力感（personal effectiveness）」を醸成する本プログラムを通じて、日本の若者が自らの未来を切り拓いていこうとする前向きなマインドセットの育成を支援します。

以上

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複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約11,500人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。