エネルギー、製造関連企業・団体・大学など約30の企業・団体が参加。苫小牧周辺に立地する工場などにおける電力・熱などのエネルギーバランスやCO2などのマテリアルバランス分析を基に議論
デロイト トーマツ グループのデロイト トーマツ コンサルティング合同会社（東京都千代田区、代表執行役社長 佐瀬真人）と石油資源開発株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長 藤田昌宏）は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（以下、NEDO）からの受託事業として実施している「苫小...
脱炭素経営推進企業向けにサプライチェーン全体（スコープ1、2、3）の脱炭素化を包括的に支援
デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区、グループCEO：永田高士 以下、デロイト トーマツ）は、株式会社ウェイストボックス（名古屋市中区、代表取締役：鈴木修一郎 以下、ウェイストボックス）と連携し、脱炭素経営を推進する企業向けにサプライチェーン全体のCO2排出量算定から、排出権調達も含め...
2024年3月末までの時限措置として早めの手続きが求められる中、各種要件への対応から戦略策定～申請までの一連のプロセスを、税制優遇取得の専門家が包括的に支援
デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区、グループCEO：永田高士）は、グループCEO直轄の取り組みである「Climate Sustainabilityイニシアチブ」のもと、令和3年度税制改正に盛り込まれた「カーボンニュートラル投資促進税制」適用に向けた包括支援サービスを、...
記載の急上昇ワードはCOVID-19、DX、ESG、SDGs、カーボンニュートラルなど DXに言及する企業が増加、特に東証一部上場企業においては顕著な結果に ESG、SDGs、社会的価値の記載率は銀行が最多、次いで電力・ガス、エネルギー資源。全業種で増加傾向 今後の注目ワード...
デロイト・エコノミックス・インスティチュートによる試算の発表：日本が2050年までに地球の平均気温上昇を1.5℃より低く保つ目標を達成すると、2070 年までに約388 兆円（現在価値）の経済効果が見込める
デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区、グループCEO：永田高士）は、デロイトのアジアパシフィック・米州・欧州のエコノミストを中心に構成した「デロイト・エコノミックス・インスティチュート」によるレポート「日本のターニングポイント、気候変動アクションが経済の先行きを左右する」を発行しました...
COVID-19のパンデミック以降、半数以上の企業がサードパーティー関連のリスクインシデントに直面
本お知らせは2021年5月20日にロンドン発で配信された内容の翻訳版です。なお、この翻訳文と原文に相違がある場合は、以下原文の記載事項を優先します。
https://www2.deloitte.com/uk/en/pages/press-releases/articles/third-par...
2021年版、次世代自動車に関する消費者意識調査結果。EVの車両価格・コスト面、インフラ面、車種・機能面に対する購入意向別の課題が浮き彫りに
デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区、グループCEO：永田高士）は、自動車の購入・代替を検討している20～69歳の男女1,950名を対象に2050年カーボンニュートラルに向けて普及が期待される、EV（BEV：バッテリー式電動自動車）に関する意識調査を行い、考察をまとめたレポート「202...
人のWell-beingの向上に繋がる事業を対象に、企業・NGO・NPO等の異なるセクターが互いの強みを出し合いながら社会課題の解決を目指す「コレクティブ・インパクト」を支援
2021年8月18日
デロイト トーマツ グループの一般財団法人デロイト トーマツ ウェルビーイング財団（東京都千代田区、代表理事：吉川玄徳、以下DTWB）は、「Well-being社会」の構築に貢献することを目指し、助成先の公募を開始します。人のWell-beingの向...
オンライン診療・オンライン服薬指導の認知度はそれぞれ70.2%、52.2％。利用率は共に6%台に留まるが、新型コロナ感染の不安のある中で再度利用意向は共に76%。
デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区、グループCEO：永田高士）は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の蔓延が続く現状において、昨年度※に続き、患者の通院やオンライン診療の認知・利用状況に関する調査結果を発表します。また、今回は新たに薬局によるオンライン服薬指導の認知・利用状...
洪水等の物理リスクを含め新しいタイプのリスクが金融機関の貸出ポートフォリオに与える影響を評価するツールを開発・サービスを開始
デロイト トーマツ グループの有限責任監査法人トーマツ（東京都千代田区、包括代表 國井泰成、以下トーマツ）と、SAS Institute Japan株式会社（東京都港区、代表取締役社長 Andy Zook、以下SAS）は協業し、金融機関が気候変動やパンデミック等の新しいリスクに対して、ポートフ...
