日本製鉄株式会社のリリース一覧

日本製鉄 日鉄建材株式会社と神鋼建材工業株式会社の道路関連事業の統合に関する統合期日の変更について

日本製鉄株式会社及びその完全子会社である日鉄建材株式会社(以下、日鉄建材)、並びに株式会社神戸製鋼所及びその完全子会社である神鋼建材工業株式会社 (以下、神鋼建材工業)の4社は、2021年9月8日に公表いたしました日鉄建材の道路関連事業と神鋼建材工業の事業統合について、関係当局における企業結合...

日本製鉄 難成形部品への超ハイテン材適用を可能とする新プレス工法「せん断成形工法(NSafeⓇ-FORM-SS)」が自動車メーカーに採用

日本製鉄株式会社(以下、日本製鉄)は自動車の軽量化に寄与する高張力鋼板(以下、ハイテン)の適用拡大に向け、部品の要求性能に応じた各種ハイテンの開発と合わせ、ハイテンのプレス成形技術などのアプリケーション技術の開発を行っています。 この度、難成形部品への超ハイテン材の適用を可能とする当社開...

日本製鉄 意匠性チタンTranTixxiiⓇがシステムキッチン化粧板に初採用

日本製鉄株式会社(以下、日本製鉄)の意匠性チタンTranTixxiiⓇ(トランティクシー)が、新築住宅のシステムキッチン化粧板に日本で初めて採用されました。国内大手システムキッチンメーカーの最高級ラインナップにおける特別仕様製品として、イオンプレーティングゴールドチタン(以下、IPゴールド)を...

日本製鉄 2021年度「証券アナリストによるディスクロージャー優良企業選定(第27回)」鉄鋼・非鉄金属部門で第1位を2年連続受賞

日本製鉄株式会社(以下、日本製鉄)は、公益社団法人日本証券アナリスト協会が実施する、2021年度「証券アナリストによるディスクロージャー優良企業選定(第27回)」において、鉄鋼・非鉄金属部門で第1位に2年連続で選定されました。 日本証券アナリスト協会は、証券アナリストが企業のディスクロー...

日本製鉄 広島県呉市の亀山神社の奉名板屋根に意匠性チタンTranTixxiiⓇ採用

日本製鉄株式会社(以下、日本製鉄)の意匠性チタンTranTixxiiⓇ(トランティクシー)が、旧呉市総氏神である亀山神社(広島県呉市)の遷座130年記念/令和の大修繕に併せて新設された奉名板の屋根材として採用いただきました。10月10日(日)の秋祭り(例大祭)にてお披露目となります。 今...

日本製鉄グループ 内航石灰石運搬用の天然ガス専焼エンジン+バッテリハイブリッド推進システム船建造について

~LNGタンクに日本製鉄が開発した7%ニッケル鋼板を舶用タンクとして初めて使用する計画~
日本製鉄株式会社(代表取締役社長:橋本英二、本社:東京都千代田区)、日鉄セメント株式会社(代表取締役社長:橋本康裕、本社:北海道室蘭市)、NSユナイテッド内航海運株式会社(代表取締役社長:福田和志、本社:東京都千代田区)、石油資源開発株式会社(代表取締役社長:藤田昌宏、本社:東京都千代田区)、...

日本製鉄 建築構造用厚鋼板で「エコリーフ」環境ラベルを取得 ~厚鋼板として、国内で初取得~

日本製鉄株式会社(以下、日本製鉄)は、このたび、一般社団法人サステナブル経営推進機構(SuMPO)が認証する「エコリーフ」環境ラベル(*)を「建築構造用厚鋼板」(JIS、EN、ASTM規格)と、建築構造用高張力鋼板(BT-HT TMシリーズ)をはじめとした「建築構造用厚鋼板(国土交通大臣認定品...

日本製鉄 意匠性チタンTranTixxiiⓇが飛沫防止アクリル板スタンドに採用

日本製鉄株式会社(以下、日本製鉄)の意匠性チタンTranTixxiiⓇ(トランティクシー)が、東洋ステンレス研磨工業株式会社(本社:福岡県太宰府市、以下、東洋ステンレス研磨工業)の意匠デザインブランドMAKO JAPANとのコラボにより開発されたチタン製の飛沫防止アクリル板スタンドに採用され、...

日本製鉄 2024年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債及び2026年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債の発行条件等の決定に関するお知らせ

当社は、2021年9月16日付の代表取締役社長の決定による2024年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債及び2026年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債の発行に関し、発行条件等を決定いたしましたので、既に決定済みの事項とともに、お知らせいたします。 詳細は、下記URLよりご覧下...

日本製鉄 2024年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債及び2026年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債の発行に関するお知らせ

当社は、2021年9月14日開催の取締役会決議による委任に基づき、本日、代表取締役社長の決定により、2024年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債(以下「2024年満期本新株予約権付社債」という。)及び2026年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債(以下「2026年満期本新株予約権付社...

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