ビジネス

日本製鉄　超ハイテン鋼板の供給体制を強化　～東日本製鉄所君津地区第6CGLの商業運転を開始～

日本製鉄株式会社（以下、日本製鉄）東日本製鉄所君津地区では、第6CGL（溶融亜鉛めっき設備）の商業運転を1月16日に開始しました。本CGLは、月産能力は33千トン、強度1.5GPa級の超ハイテン鋼板(*)の製造が可能です。自動車業界においては、世界的に環境規制強化と衝突安全基準の厳格化...

2021年01月18日
13:30
日本製鉄株式会社

【ニュースレター】女性従業員対象の「バイクレッスン」を実施

職場の同僚や家族、友人たちが補助役を務めた「はじめましてコース」お客さまの気持ちを理解すること　「エンジン音を肌で感じたのは初めての経験。クルマと較べて自分で操っているという実感を持てたし、風を受けて自然をじかに感じました。身体全体でお客さまの喜びを理解できたような気がします」...

2021年01月18日
11:00
ヤマハ発動機株式会社

「ヤマハバイクレンタル」新店舗オープンについて YSP柏にてヤマハバイクレンタル取扱スタート

　ヤマハ発動機販売株式会社が手掛ける「ヤマハバイクレンタル」に、2021年1月18日から新たに「YSP柏（千葉県柏市）」が加入します。常磐道柏インターへのアクセスも良好なYSP柏からは、緑豊かな北関東方面、三方が海に囲まれた房総半島へのアクセスが可能です。　「ヤマハバイクレ...

2021年01月18日
10:00
ヤマハ発動機株式会社

追手門学院大学・宮宇地俊岳准教授が参加する研究チームの成果が、M&Aが行われる際の「のれん」会計処理に関する日本代表意見に採用 -- M&A等に関する日本の国際競争力の是正に期待

M＆A（合併・買収）の際に発生する「のれん」に関して、日本と欧米における会計処理上の違いがかねてより国際的な議論となっており、国際会計基準審議会（IASB）では各国から意見を募集していた。このたび、追手門学院大学（大阪府茨木市、学長：真銅正宏）経営学部の宮宇地俊岳准教授が参加している研究チ...

2021年01月18日
08:05
追手門学院大学

2021年に新たにピックアップサービスをローンチ、ワンストップでの物流体験をより多くの日本マーチャントに提供
アリババグループ傘下の東南アジア地域におけるトップクラスEコマース・プラットフォームである「Lazada（ラザダ、以下Lazada）」は、アリババグループ傘下のスマート・ロジスティクス企業である菜鳥国際と提携し、物流サービスを全面的に刷新し、多くの日本のマーチャントが抱える問題点を解決すべく、...

2021年01月15日
16:09
アリババグループ

日本M&Aセンター、マイナビ運営の人材紹介事業『マイナビAGENT』と業務提携

人材紹介を通じた幅広い実績を持ち、企業の経営課題を網羅している『マイナビAGENT』と連携「人材不足」「後継者不在」など、中堅・中小企業の課題解決を継続的に支援
株式会社日本M&Aセンター（以下、当社、本社：東京都千代田区 / 代表：三宅卓 / URL： https://www.nihon-ma.co.jp/）は、株式会社マイナビ（以下、マイナビ社、本社：東京都千代田区 / 代表取締役社長：中川信行 / URL：https://www.my...

2021年01月15日
13:25
株式会社日本M&Aセンター

NTT印刷・日本通運グループ・GMOグローバルサインHD共催：脱ハンコ・印鑑の電子契約サービスとRPA・AI-OCRによるペーパーレス・DX推進セミナー

～電子契約サービスWAN-Sign導入企業(株式会社サーキュレーション)より、電子契約＋API連携＋RPAによる自動化実現の秘訣をご紹介！～
　昨今の新型コロナウイルス感染拡大や職場クラスター対策を受けて、多くの企業がテレワーク（在宅勤務）を開始しているものの、企業の総務・法務・経理部門などをはじめとする管理部門では、ハンコ・印鑑を利用した押印業務や契約管理業務において出社せざるを得ないケースが多くあります。また、社内では書類や帳票...

淑徳大学と千葉県立千葉南高校が教育連携に関する協定を締結しました

淑徳大学（学長：磯岡哲也、以下、本学）と千葉県立千葉南高等学校（校長：富田昌宏、以下、千葉南高校）は、2021年1月13日（水）に、高大連携に関する協定を締結しました。協定式は、3密を防ぎながら短時間で行うなど、新型コロナウイルス感染症拡大防止の対策を徹底しながら実施しました。 ...

2021年01月15日
08:05
淑徳大学

三井デザインテック、東京大学との共同研究「アクティビティ・ベースド・ワーキング(ABW)の環境と働き方がもたらす効果に関する研究」を発表

―ABW先進国の北欧・フィンランド国立労働衛生研究所が全面協力 ―リモートワークとともに広がるABWの働き方
　三井デザインテック株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：檜木田敦）は、新型コロナウイルスによってリモートワークが増加する中で注目される働き方であるアクティビティ・ベースド・ワーキング（以下、ABW）について、フィンランドの国立労働衛生研究所をパートナーに、東京大学大学院経済学研究科 ...