ビジネス

麻布大学

麻布大学と桐蔭学園高等学校・桐蔭学園中等教育学校が連携事業に関する協定を締結

麻布大学(学長:川上泰、本部:神奈川県相模原市)は、桐蔭学園高等学校(校長:岡田直哉、本部:神奈川県横浜市)及び桐蔭学園中等教育学校(校長:玉田裕之、本部:神奈川県横浜市)と連携事業に関する協定を締結しました。協定書の締結式を両校の関係者の出席により、2023年11月24日(金)に実施しま...

白百合女子大学

白百合女子大学がソニー銀行と金融教育プログラムに関する産学連携協定を締結 -- 1年次からリアルな課題設定に向き合う新たなプロジェクトがスタート

白百合女子大学(東京都調布市/学長:高山貞美)はこのたび、ソニー銀行株式会社(代表取締役社長:南啓二/本社:東京都千代田区)と金融教育プログラム提供に関する産学連携協定を締結。両者は協定に基づき、同大が全学部全学科を対象として開講する「グローバルビジネスプログラム(GBP)」の1年次必修科...

DIC株式会社

中国・南通市において新インキ工場の建設を開始

中国での競争力強化と南通市政府が進める揚子江の環境保全を見据え、既存工場の移転を実施
DIC株式会社(本社:東京都中央区、社長執行役員:猪野薫)の100%子会社の南通迪愛生色料有限公司(本社:中国江蘇省南通市、以下「南通DIC」)は、このたび、南通経済技術開発区工業園区南区に新インキ工場の建設を開始しましたので、お知らせします。新工場は2025年より生産を開始する予定であり、生...

シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社

ESG四半期レポート:2023年第3四半期

シュローダーでは、企業とのエンゲージメントや実態調査など、サステナビリティへの取り組みを掲載したサステナブル・インベストメント・レポートを四半期毎に作成しています。本レポートでは、2023年第3四半期のサステナブル・インベストメント・レポートを構成する内容の一部をご紹介します。今回のテーマは、...

シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社

脱炭素化へのガイド:パート3 進捗状況の計測と追跡

当ガイドのパート1では、顧客の投資目標や制約、リソースを考慮した上で、目標設定と進捗状況の追跡を可能にする最も適切な排出量測定基準について考察しました。ネットゼロ、あるいは低炭素化への道筋は数多くあり、投資家の気候変動に対する目標と投資目標を確実に一致させるためには、適切な戦略と対策を定義する...

株式会社 東芝

コバルトフリーな5V級高電位正極を用いた新たなリチウムイオン電池を開発

-高電圧化とパワー性能の向上を実現、カーボンニュートラル・サーキュラーエコノミーの実現に貢献-
2023年11月28日 株式会社 東芝 コバルトフリーな5V級高電位正極を用いた新たなリチウムイオン電池を開発 -高電圧化とパワー性能の向上を実現、カーボンニュートラル・サーキュラーエコノミーの実現に貢献- 概要  当社は、コバルトフリーな5V級高電位正極材料...

センコーグループホールディングス株式会社

アパレル業界の新たな資源循環プラットフォーム「CicroMate(サイクロメイト)」 実証事業を経て、12月1日(金)より、いよいよ本格稼働

アパレル各社と協働し動静脈一体物流を活用した廃プラスチック資源循環事業を開始
 センコーグループホールディングス株式会社(本社:東京都江東区、代表取締役社長:福田 泰久、以下「センコーグループ」)は、センコー商事株式会社(本社:東京都江東区、代表取締役社長:堤 秀樹、以下「センコー商事」)が中心となり、アパレルの納品物流業務を担う東京納品代行株式会社株式会社...

Pagani Automobili

Pagani Automobili、創業25周年を記念し、香港で初めてUtopiaを披露

パガーニ・アウトモビリは創業25周年記念イベントの開催を継続し、世界中の顧客やコラボレーター、愛好者と共有する価値をさらに強化 11月24日(金)に香港のレパルスベイ(浅水湾)で、Utopia(ユートピア)をアジア太平洋地域で初披露し、イベントではパガーニを象徴するZonda S(ゾ...

株式会社 東芝

【東芝エネルギーシステムズ】ドローンによる風車ブレード点検の完全自動化に向けた革新的技術開発を完了

2023-11-29 NEDO(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構) 東芝エネルギーシステムズ株式会社 ドローンによる風車ブレード点検の完全自動化に向けた革新的技術開発を完了 ―洋上風力発電の点検コスト低減および導入拡大に貢献―            ...

デロイト トーマツ グループ

デロイト トーマツ調査、人的資本情報開示にて人事戦略が目指す最終成果を示していない企業が76%

企業価値向上ストーリーに必要な「経営戦略と人材戦略の連動」、「人事施策と指標・目標の連動」を示していない企業が多い実態
デロイト トーマツ グループ(本社:東京都千代田区、グループCEO:木村 研一)は、有価証券報告書における人的資本情報開示実態調査2023を実施し、その結果を発表します。本調査は、JPX400構成銘柄企業について、テキストマイニングを用いて「①人的資本に関する情報開示量」を調査しました。さらに...

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