アステラス製薬株式会社（本社：東京、代表取締役社長CEO：安川 健司、以下「アステラス製薬」）は神奈川県横浜市（所在地：神奈川、市長：林　文子、以下「横浜市」）と公立大学法人横浜市立大学（所在地：神奈川、理事長：二見 良之、以下「横浜市立大学」）との連携により、科学的根拠のある運動プログラムを開発しました。

　2型糖尿病患者には運動療法が有用であるといわれており、糖尿病診療ガイドライン2019*1においても、「2型糖尿病患者に対する有酸素運動やレジスタンス運動、あるいはその組み合わせによる運動療法は、血糖コントロールや心血管疾患のリスクファクターを改善させる」と記載されています。そこで、糖尿病患者に対する運動プログラムの具体的な内容や実施方法として、効果的な運動療法の具体的指導をサポートする科学的根拠の構築が望まれてきました。

　アステラス製薬は、これまで医療用医薬品事業で培ってきた強みと異分野の技術・知見を融合し、横浜市および横浜市立大学との産官学連携により、科学的根拠に基づいた2型糖尿病患者に対する運動療法のための運動プログラムの開発を目指してきました。この度、私たちは有酸素運動とレジスタンス運動（標的とする筋肉に抵抗をかける動作を繰り返し行う運動）を組み合わせた運動プログラムをデザインし、日本国内で実施した医学系研究（コントロール群を対照とした運動介入研究）において、この運動プログラムの血糖コントロール改善に対する臨床的な有用性を確認しました。

　本運動プログラムの開発において、アステラス製薬は運動プログラムのデザイン、医学系研究の計画と実施を担当しました。横浜市立大学 学術院医学群 内分泌・糖尿病内科学の寺内康夫教授は、横浜市の「横浜ライフイノベーションプラットフォーム（LIP.横浜）*2」からの紹介を受け、医学系研究の専門家として参画しました。

　アステラス製薬は、フィットネスクラブを通じて、この科学的根拠のある運動プログラムを活用したフィットネスサービスを地域限定で2020年中に開始する予定です。アステラス製薬は引き続き、医学と運動の融合による科学的根拠に基づいたヘルスケアソリューションの創出と提供によって、適切な運動が実践される社会、ひいては心身ともに健康に自分らしく生きることのできる社会の実現を目指していきます。

*1：日本糖尿病学会作成

*2：横浜ライフイノベーションプラットフォーム（LIP.横浜 ）について
横浜市では、健康・医療分野のイノベーションを持続的に創出していくことを目的とし、産学官金が連携して取り組むためのプラットフォーム「横浜ライフイノベーションプラットフォーム（LIP.横浜）」を推進しています。
LIP.横浜では、企業・大学・研究機関で構成するネットワークからプロジェクトを生み出すとともに、新技術・新製品の創出にチャレンジするベンチャー企業・中小企業等の皆様を応援するため、様々な取り組みを行っています。
LIP.横浜の詳細については（https://www.city.yokohama.lg.jp/business/keizai/lifescience/lip/lifepf.html）をご覧ください。

横浜市立大学について
横浜市立大学は、国際都市横浜において教育・研究・医療の拠点機能を担う、5キャンパス、5学部・6研究科・附属2研究所・附属2病院を持つ総合大学です。横浜市立大学の詳細については（https://www.yokohama-cu.ac.jp/）をご覧ください。

アステラス製薬株式会社について
アステラス製薬は、東京に本社を置き、「先端・信頼の医薬で、世界の人々の健康に貢献する」ことを経営理念に掲げる製薬企業です。アステラス製薬の詳細については、（https://www.astellas.com/jp/）をご覧ください。

アステラス製薬に関する注意事項
このプレスリリースに記載されている現在の計画、予想、戦略、想定に関する記述およびその他の過去の事実ではない記述は、アステラス製薬の業績等に関する将来の見通しです。これらの記述は経営陣の現在入手可能な情報に基づく見積りや想定によるものであり、既知および未知のリスクと不確実な要素を含んでいます。さまざまな要因によって、これら将来の見通しは実際の結果と大きく異なる可能性があります。その要因としては、（i）医薬品市場における事業環境の変化および関係法規制の改正、（ii）為替レートの変動、（iii）新製品発売の遅延、（iv）新製品および既存品の販売活動において期待した成果を得られない可能性、（v）競争力のある新薬を継続的に生み出すことができない可能性、（vi）第三者による知的財産の侵害等がありますが、これらに限定されるものではありません。また、このプレスリリースに含まれている医薬品（開発中のものを含む）に関する情報は、宣伝広告、医学的アドバイスを目的としているものではありません。