PwC Japanグループはこの度、調査レポート『第25回世界CEO意識調査』を公開しました。

2021年10月〜11月にかけて実施した第25回世界CEO意識調査では、世界89カ国・地域の4,446名のCEO（うち日本のCEOは195名）に、世界経済の動向、気候変動への企業の対応などについて聞きました。

この調査結果から、気候変動に対して世界中の関心が高くなった一方でネットゼロやカーボンニュートラルへのコミットメントを表明している企業は3分の1未満に過ぎない、と判明しました。しかし、投資家、顧客、従業員などのステークホルダーは企業が気候変動問題に取り組むことを期待しており、一部の企業は既に温室効果ガス（GHG）排出の削減目標を経営戦略に盛り込み、CEOの報酬とも連動させています。

ビジネス環境が大きく変化し続けるなか、企業もビジネスをアジャイルに展開することが必要となります。新しいイニシアチブへの投資判断の早さ、従業員とのコミュニケーション頻度、意思決定に関する権限移譲など、アジリティを向上するための課題も見えてきました。

この日本市場分析版では、日本企業のCEO195名の回答に焦点を当て、世界全体や他の主要な海外諸国との比較分析を行い、日本企業が置かれている状況や今後の課題について考察しています。

詳細は、下記をご参照ください。
「第25回世界CEO意識調査」
https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/thoughtleadership/ceo-survey.html
※レポートは下記のURLよりダウンロードできます。
https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/thoughtleadership/2022/assets/pdf/ceo-survey2022.pdf