多摩大学 経営情報学部が学部新卒者の即戦力雇用に対応した「ジョブ型人材育成コース」を新設

多摩大学（東京都多摩市、学長：寺島実郎）経営情報学部は、2022年度より、学部新卒の採用時から高い専門技能を持つ即戦力となる人材を育成する「ジョブ型人材育成コース」を新設します。 　日本では職務を限定せずに総合的な潜在能力を期待し採用するメンバーシップ型雇用が主流でしたが、近年...

多摩大学グローバルスタディーズ学部が新カリキュラムを開始

　多摩大学グローバルスタディーズ学部（神奈川県藤沢市／学長:寺島実郎）は、2022年度より新たなカリキュラムを導入します。社会のグローバル化が加速する現在、世界の動きを理解し、それが国際社会や地域社会に与える影響を考察し、ビジネス界をはじめとするあらゆる分野で社会的課題に貢献できる人材が求...

株式会社インフキュリオン

インフキュリオン、「後払い決済サービス」に関する利用動向を調査 約6人に1人が利用経験あり、新たな決済手段として浸透

株式会社インフキュリオン（本社：東京都千代田区、代表取締役：丸山 弘毅）は、全国の16歳〜69歳男女824人を対象にBNPL（Buy Now, Pay Later：後払い決済）サービス、（以下、「後払いサービス」）に関する利用動向を調査※1しました。 EC市場の成長と消費行動の変化に伴い...

横浜市立大学

乳児期の川崎病発症に関するばく露要因について―エコチル調査

　横浜市立大学小児科の伊藤秀一、国立成育医療研究センターの小林徹らの共同研究チームは、エコチル調査の約10万組の母子のデータを用い、エコチル調査に登録された妊婦から生まれた子どもの生後12か月までの川崎病発症について解析しました。川崎病を発症した343人と未発症の参加児を比較した結果、妊娠中期...

株式会社東和エンジニアリング

【７月開催セミナー】テレワークにおけるマネジメントのお困りごとはありませんか？ 従業員の居場所や状態、設備の利用状況を見える化する「スマートサインN@vi」をご紹介！

７月28日（水）開催 テレワークでのマネジメントをサポートする「スマートサインN@vi」を紹介します！ 　株式会社東和エンジニアリング（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：新倉恵里子）は、「テレワークにおけるマネジメントツールの活用セミナー」を開催します。 　社員が職場に集まる...

公益財団法人 ソニー教育財団

ソニー教育財団　教育助成論文・教育実践計画募集

全国の小・中学校、幼稚園・保育所・認定こども園に加えて、教員個人に助成金を贈呈する「教育実践計画」も新設
ソニー教育財団（会長：盛田昌夫）は、「教育・保育の実践と今後の計画」をまとめた論文を募集します。次世代を担う子どもたちのために、より良い教育・保育の実践に取り組む学校・園・教員に、助成金と教育教材等（ソニー製品）を贈呈します。 また、今年度より、高い志を持つ教員個人への支援と助成を行う「...

デロイト トーマツ グループ

2020年度 日・米・欧の社長・CEO報酬水準比較～報酬水準日米格差13倍に広がる、日欧差は3.8倍に～

あわせて2020年3月～2021年5月までの、日本国内における役員報酬減額の最新状況調査も発表
デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区、グループCEO：永田高士）は、日本および米国・英国・ドイツ・フランスの計5ヶ国の企業の社長・CEO報酬の実態調査を実施し、その結果を発表します。また、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、2020年3月~2021年5月にかけて役員報酬を減額した企...

日本マクドナルド株式会社

7月20日は日本マクドナルド創業記念日「ハンバーガーの日」50周年記念ウェブサイト　第三弾コンテンツ本日より公開！

全国のNo.1店舗が集結！「日本全国のいちばん店を訪ねて」 期間限定バーガーの驚きの秘話や店舗での「ありがとう」の感動ストーリーが追加
日本マクドナルド株式会社(本社：東京都新宿区、代表取締役社長兼CEO：日色 保)は、本日2021年7月20日(火)に、日本第1号店のオープンから50周年を迎えることができました。日頃よりマクドナルドをご利用いただいております多くのお客様のご愛顧の賜物であり、心より感謝申し上げます。...

株式会社ユニクロ

「UNIQLO / INES DE LA FRESSANGE」 2021年秋冬コレクション

8月27日（金）発売 ～イネス流コージースタイルが登場～
フレンチシックの象徴、そしてライフスタイル提案者として知られるイネス・ド・ラ・フレサンジュ。 ユニクロとのコラボレーション「UNIQLO / INES DE LA FRESSANGE」は、”フランスのエフォートレスなスタイルを世界に”というイネスの価値観を形にしたライ...

株式会社スタッフサービス・ホールディングス

【新しい働き方の選択肢に関する意識調査　第2弾】 「定年制」 要否は賛否両論、就労年齢イメージは長期化傾向

～働き方の自由度、多様性に好意的な若年層も、「区切り」「新陳代謝」を理由に約6割が必要～ ～シニア層は入社時から定年イメージが大きく変化、3割超が70歳以降も就労意欲～
　人材総合サービスを全国で展開する株式会社スタッフサービス・ホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：阪本耕治）は、全国の20～60代男女1,100人に対し、「定年制」についての意識調査を実施しました。 　スタッフサービスグループは、社会の変化に伴い、人々の「働く」も変わり続け...

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