法政大学のリリース一覧

法政大学が「法政グローバルデイ2026」を5月16日(土)に開催 ― 学生が国際協力・国際交流をテーマに企画実施

法政大学は、法政グローバルデイ2026実行委員会主催「法政グローバルデイ2026」を5月16日(土)に法政大学市ケ谷キャンパスにて開催します。高校生、一般の方など、どなたでも参加できます。  法政グローバルデイとは、学生実行委員が企画・運営を行う国際系イベントです。ゲストを招いた講演会や学...

酸素極小層から深海まで続くマンガン酸化の実態を解明――セリウム同位体が明らかにする海洋中の新しい物質循環モデル――

【発表のポイント】  ・海水およびマンガンクラスト中のセリウム(Ce)安定同位体比の鉛直分布を初めて明らかにした。  ・酸素極小層(OMZ)内部を含め、深海に至るまで連続的にマンガン酸化物が形成されることを実証した。  ・海洋中のマンガン循環と希土類元素の挙動を統合的に理解する新しいモデルを提...

アカハライモリのフグ毒はササラダニに由来していた ―陸上での毒獲得経路を初めて解明―

発表のポイント ◆アカハライモリが保有するフグ毒テトロドトキシン(TTX)の主要な餌由来供給源が、土壌に生息する2種のササラダニ類であることを明らかにしました。 ◆TTXを含むササラダニをアカハライモリに与えることで、イモリが餌生物からTTXを獲得することを直接証明しました。 ◆両生類であるア...

法政大学が南魚沼市と「包括連携協定」を締結~持続力ある地域社会の発展のための人材育成を推進~

法政大学(総長:Diana Khor)と南魚沼市(市長:林茂男)は、2026年3月27日(金)に「南魚沼市と法政大学との包括連携に関する協定」を締結しました。 【本件のポイント】 ・法政大学と南魚沼市が包括連携のための協定を締結 ・両者がそれぞれの資源や機能等を活用し、幅広い分野で官学連携...

法政大学が東北学院大学と「法政大学と東北学院大学との連携協力に関する協定」を締結

法政大学(総長:Diana Khor)は、2026年3月30日(月)に東北学院大学(学長:大西 晴樹)と「法政大学と東北学院大学との連携協力に関する協定」を締結しました。 【本件のポイント】 ・法政大学と東北学院大学が連携協力のための協定を締結 ・学生交流を中心とした教育・研究、社会貢献、...

学校法人法政大学と学校法人東京家政学院が連携強化に関する基本合意書を締結 ~「法政大学千代田三番町中学校・高等学校」が誕生~

学校法人法政大学と学校法人東京家政学院は、相互の信頼関係に基づき、将来の連携強化と発展をめざして基本合意書を締結しました。 <概要> ●2027年4月から、東京家政学院中学校・高等学校を法政大学の系列校にします。 ●これに合わせて、校名を「法政大学千代田三番町中学校・高等学校」(予定)に...

公務員はどのようなリスクを嫌うのか ―法政大学法学部林嶺那教授らの研究チームが、公務員と民間企業社員のリスク行動の違いに関する研究を発表―

法政大学法学部の林嶺那教授、東京大学大学院の森川想講師、創価大学の小島健准教授、千葉商科大学の鶴田まなみ専任講師の研究チームは、公務員と民間企業社員のリスク行動の違いについて分析しました。分析の結果、ばらつき(分散)によって定義されるリスクに関しては、公民の差は見いだされなかった一方で、公務員...

高レベル放射性廃棄物の処分場の受入れは、お金の補償だけでは進まない ― 法政大学法学部林嶺那教授らの研究チームが、経済的インセンティブによる処分場受入れの効果を左右する条件を発表 ―

法政大学法学部の林嶺那教授、横浜国立大学大学院国際社会科学研究院の加藤隆太准教授、キヤノングローバル戦略研究所の渡辺凜研究員らの研究チームは、「核のゴミ」とも呼ばれる高レベル放射性廃棄物(HLW)処分場の受入れに対する経済的インセンティブの効果を左右する条件について検証を行いました。分析の結果...

【法政大学】非相反熱放射の理論的限界を解明 熱放射の一方通行はどこまで可能か ― 材料が決める性能の上限を提示 ―

法政大学生命科学部 環境応用化学科の小鍋哲教授は、真空中の薄膜熱放射体において、熱放射を“強い一方通行”かつ“広い波長域”で同時に実現することには、材料固有の上限があることを理論的に明らかにしました。この上限は、電子状態から定義される指標「量子重み(Quantum Weight)」によって決定...

学校法人法政大学と東京電力エナジーパートナー株式会社がカーボンニュートラル実現に向けた連携協定を締結 ~産学連携でカーボンニュートラルを推進~

学校法人法政大学(以下「法政大学」)と東京電力エナジーパートナー株式会社(以下「東京電力EP」)は、2026年1月22日付けで、「カーボンニュートラル実現に向けた連携協定」(以下「本協定」)を締結しました。 1.本協定の目的  本協定は、法政大学と東京電力EPが環境・エネルギーの分野にお...

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