日本製鉄 東日本製鉄所鹿島地区第1高炉の稼働について
当社東日本製鉄所鹿島地区第1高炉については、2020年4月15日からバンキングを実施しており、2021年1月下旬を目途に再稼働予定とお知らせしておりましたが、このたび1月19日午前に稼働致しました。 お問い合わせ先:総務部広報センター 03-6867-2977、3419、2146、2...
- 2021年01月19日
- 12:00
- 日本製鉄株式会社
当社東日本製鉄所鹿島地区第1高炉については、2020年4月15日からバンキングを実施しており、2021年1月下旬を目途に再稼働予定とお知らせしておりましたが、このたび1月19日午前に稼働致しました。 お問い合わせ先:総務部広報センター 03-6867-2977、3419、2146、2...
日本製鉄株式会社(以下、日本製鉄)東日本製鉄所君津地区では、第6CGL(溶融亜鉛めっき設備)の商業運転を1月16日に開始しました。本CGLは、月産能力は33千トン、強度1.5GPa級の超ハイテン鋼板(*)の製造が可能です。 自動車業界においては、世界的に環境規制強化と衝突安全基準の厳格化...
日本製鉄株式会社(以下、日本製鉄)は、新型コロナウイルス感染症に対し、政府や関係団体等の指針、ガイドラインを踏まえた感染予防対策・感染拡大防止対策を徹底するとともに、一層の業務効率化を図る新たな働き方を、全社で推進しています。 1月7日に政府が1都3県を対象に緊急事態宣言を発出したことを...
日本製鉄株式会社は、鉄の豆知識など身近な鉄の魅力をお伝えするため、本日1月5日より「鉄の鉄学」企画を公式SNS(Twitter)でスタートします。 「鉄の鉄学」は、普段身の周りにある素材でありながら、その魅力を十分にお伝えしきれていない鉄についての豆知識や環境への取り組みについて、発信す...
~世界遺産登録かつ国宝指定の建造物に初採用~
日本製鉄株式会社(以下「日本製鉄」)と日鉄防食株式会社(以下「日鉄防食」)は、ライフサイクルコストの低減、社会インフラ長寿命化の観点から、チタンの持つ優れた特性を生かして構造物への適用拡大を推進しています。このたび、世界遺産登録「富岡製糸場西置繭所」(国宝)の耐震補強工事において、チタン箔シー...
日本製鉄株式会社(以下、日本製鉄)は、1990年にSiam Tinplate Co., Ltd.(以下、STP社)に出資して以降、タイにおけるブリキ、ティンフリーの製造・販売拠点として、お客様への供給を行っております。 今般、日本製鉄および住友商事、メタルワンなどの他既存株主双方の意向が...
本日(12月22日)、日本製鉄株式会社(以下、当社)は、ArcelorMittal社(本社:ルクセンブルク、以下、AM)と、当社とAMの合弁会社であるAM/NS Calvert LLC社(当社50%・AM50%、本社:米国、以下、Calvert)における電気炉(以下、本電炉)新設に関し、正式契...
日本最大の鉄鋼メーカーである日本製鉄株式会社(以下、日本製鉄)と世界有数の鉱物資源会社であるリオティントは、炭素排出の少ない鉄のバリューチェーンへの移行に向けた技術の探索、開発、実証を共同で行うための覚書を締結しました。 日本製鉄とリオティントは、1966年にオーストラリアのピルバラ地区...
日本製鉄株式会社(以下、日本製鉄)は、会期が延期された2020年ドバイ国際博覧会(新会期2021年10月1日から2022年3月31日)の日本館へ、チタン製ストローを寄付する契約を独立行政法人日本貿易振興機構(ジェトロ)と締結致しました。 チタン製ストローは、日本製鉄の純チタンを使用し、株...
12月9日(米国時間)、ArcelorMittal社(本社:ルクセンブルク、以下、AM)は、同社米国事業の持株会社であるArcelorMittal USA Holdings II社(以下、AMUSA)のCleveland-Cliffs社(本社:米国)への売却(本年9月28日公表)を完了した旨、...