テクノロジー・IT

金沢工業大学

再エネ水素活用 分散型蓄エネシステムの実証実験を開始 〜カーボンニュートラル実現へ向けて、地元企業との産学連携による地産地消型再生可能エネルギーシステムの研究開発が次のステージへ〜

金沢工業大学(石川県野々市市)地方創生研究所では、白山麓キャンパスにて、地産地消型再生可能エネルギーシステムの実証実験に産学連携で取り組んでいます。今回、新たに、「再エネ水素活用分散型蓄エネシステム」を開発し、実証実験を令和5年4月から開始しました。次世代エネルギー貯蔵の媒体として期待され...

日本クアンタムストレージ株式会社

クアンタム社、エンタープライズ向けソフトウェアデファインド・オールフラッシュ・ストレージ・プラットフォーム「Myriad™」を発表

従来型ハードウェア中心システムの制約を解消するクラウドネイティブのファイル&オブジェクト・ストレージ・ソフトウェア
日本クアンタムストレージ株式会社(東京都港区、カントリーマネージャ:ロブ・ヒリゴス、以下クアンタム社)は、エンタープライズ向けオールフラッシュ・スケールアウト・ファイル&オブジェクト・ストレージ・ソフトウェア・プラットフォーム「Quantum Myriad™」を発表しました...

SAS、Chartis Researchの保険数理モデリングおよびファイナンシャル・プランニング・システムでリーダー企業に選出

堅牢なアセット・ライアビリティ・マネージメント機能を備えた高度な保険リスク・サービスを高く評価 アナリティクスのリーディング・カンパニーである米国SAS Institute Inc.(以下 SAS)は、激変する市場環境において、独立系調査会社のChartisが、RiskTech Quad...

ギットハブ・ジャパン合同会社

GitHub、クラウドリポジトリ向けの新しいSBOM生成ツールの提供を開始

オープンソースプロジェクトおよびビジネスユースを含む、ソフトウェアの開発プラットフォームを提供するGitHub, Inc.(本社:米国サンフランシスコ)は、2023年3月28日(米国時間)に開発者とコンプライアンスチームの方々を対象に、クラウドリポジトリ向けの新しいSBOM生成...

アルプスアルパイン株式会社

アルプスアルパインとタタ・エレクシーが次世代車載ソフトウェア開発で戦略的長期契約、グローバルエンジニアリングセンターを設立

-ソフトウェア主導のイノベーションでグローバル競争力を強化-
アルプスアルパイン株式会社(TOKYO:6770、代表取締役社長執行役員:栗山年弘、本社:東京都、以下「アルプスアルパイン」)は3月27日、設計・技術サービスのグローバルリーダーであるTata Elxsi(最高経営責任者:マノージュ・ラーガワン、本社:バンガロール、以下「タタ・エレクシー」)と...

株式会社日建設計

社内外で未来を共創するための情報プラットフォーム「Future PlatformⓇ」を開発

脱炭素やウェルビーイングなど未来の社会課題解決を見据えた 先端テクノロジーを集約、都市・建築企画のディスカッションを深化
株式会社日建設計(本社:東京都千代⽥区、代表取締役社⻑:⼤松敦、以下「日建設計」)は、長期的視野で未来を共創するための情報プラットフォームWebアプリ「Future Platform®」*1を開発し、2023年4月7日より社外のトライアル利用を開始いたします。*2 *1特許出願中...

大阪ガス株式会社

エネルギー業界初の「エコ・ファースト企業」認定について

 大阪ガスは、4月5日、環境省の「エコ・ファースト制度」において、エネルギー業界で初めて「エコ・ファースト企業」に認定されました。  「エコ・ファースト制度」は、環境の分野において「先進的、独自的でかつ業界をリードする事業活動」を行っている企業であることを環境大臣が認定する制度で、各業界にお...

株式会社リコー

リコーとSansan、中堅・中小企業における経理業務DX促進に向けた業務提携に合意

~ 「Bill One for RICOH」の提供により、インボイス制度などの法対応も実現 ~
 株式会社リコー(社長執行役員:大山 晃)は、Sansan株式会社(代表取締役社⻑ 寺田 親弘、以下 Sansan)と、中堅・中小企業の経理業務のデジタル化と、本年10月に開始されるインボイス制度などの法対応の推進を目的とした業務提携に合意したことを発表します。Sansanのインボイス管理サー...

独立行政法人情報処理推進機構

「企業における内部不正防止体制に関する実態調査」報告書を公開

2023年4月6日 独立行政法人情報処理推進機構 「企業における内部不正防止体制に関する実態調査」報告書を公開 ~内部不正リスクを重要な経営課題として捉えている企業は約40%~ IPA(独立行政法人情報処理推進機構、理事長:齊藤裕)は本日、「企業における内部不正防止体制に関...

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