電気通信大学が10月から日本音楽出版社協会・日本レコード協会合同寄附講座「AI時代のエンタテインメントビジネスと著作権」を開講 -- 各界で活躍するゲスト講師がリレー形式で講義

電気通信大学(東京都調布市)では10月から、日本音楽出版社協会および日本レコード協会による合同寄附講座「AI時代のエンタテインメントビジネスと著作権」を開講している。これは、同大情報理工学域全類(1~4年)の学生を対象に、音楽、放送、出版、ゲームなどクリエイティブ産業の具体的なビジネスの内...

フェリス女学院大学が「資格の大原」と提携 -- 学生のニーズに合わせた資格取得の支援制度を導入

フェリス女学院大学(神奈川県横浜市 学長:荒井真)は、大原学園グループの「資格の大原」と提携し、学修サポートセンターによる学生支援の一環として、将来のキャリアに結びつく資格取得を支援する制度を導入した。2022年度後期は試行的な実施となり、同大の学生は「資格の大原」の対象となる講座(簿記、...

神戸女学院大学

2024年4月 国際学部・心理学部を新設します(いずれも仮称 ・ 設置構想中)

神戸女学院大学(兵庫県西宮市)は 2024年4月に、国際学部(仮称・設置構想中)と心理学部(仮称・設置構想中)を新設します。現在の文学部英文学科を改組・独立して発足する「国際学部」には、英語で学び、英語で挑戦する学生を育てる「英語学科」(定員100名)と、世界の課題を受けとめ誰もが自分らし...

東京薬科大学

【東京薬科大学】症例が見つからなかった遺伝性腎疾患とそのバイオマーカーを発見 -- 腎臓内科学とマトリックスバイオロジーのmissing pieceが大阪から --

【研究成果のポイント】 ・基礎研究で重要性が指摘されながら、長らく症例が見つからなかったラミニンα5鎖遺伝子ヘテロ変異を有する家族性巣状分節性糸球体硬化症を発見した。 ・若年発症の蛋白尿、緩徐な腎機能低下、肺気腫性病変という新しい疾患の病態が明らかとなった。 ・本疾患の遺伝子改変モデルマウ...

甲南女子大学

戦争と女の子たちがテーマ -- 国際英語学科の学生が英語劇『アンネの日記』上演と図書・ポスター発表に初挑戦 -- 世界中の女の子との国境・時代を超えた連帯をめざして【甲南女子大学】

甲南女子大学 国際学部 国際英語学科(神戸市東灘区)は、2022年10月22日(土)~29日(土)に、3年生が国際的な学びを表現し学内外に発信するイベント「第1回 Global English Festival」を開催します。今回のテーマは「戦争と女の子たち」です。28日(金)・29日(土...

東京都市大学

東京都市大学横浜キャンパスが環境マネジメントに関する国際規格「ISO14001」の認証を継続 -- 1998年に国内の大学で初めて認証取得した環境教育のトップランナー

東京都市大学横浜キャンパス(横浜市都筑区)は、1998年に日本の大学で初めて環境マネジメントシステムに関する国際規格「ISO14001」の認証を受けている。2022年9月28日、3年に1度行われる同規格の更新審査(8回目)に合格し、24年間の認証継続となった。  東京都市大学横浜キ...

近畿大学

近畿大学発ベンチャー企業の創出拠点「KINCUBA Basecamp」 24時間利用可能なインキュベーション施設を開設

近畿大学(大阪府東大阪市)は、令和4年(2022年)10月20日(木)、近畿大学発ベンチャー企業を生み出す拠点として、学生が24時間利用可能なインキュベーション施設「KINCUBA Basecamp(キンキュバ ベースキャンプ)」を開設しました。東大阪キャンパスの西門前という便利な立地にあ...

外大祭は3年ぶり「一般の入場OK」「飲食模擬店OK」で開催~10月28日(金)、29日(土)いずれも午前10時から~

関西外国語大学(大阪府枚方市)は、10月28日(金)と29日(土)の両日、3年ぶりに外大祭を「一般の入場OK」「飲食模擬店OK」で開催します。 新型コロナウイルス感染症で、2020年はオンライン開催、2021年は一般の入場を制限し、飲食なしなどの厳しい制約付きの開催でした。今年は新型コロナ...

追手門学院大学

追手門学院大学が大学オリジナルファッション・グッズを販売する『OIDAI MARKET』をスタート -- ファッション・グッズを通した新たな広報展開

追手門学院大学(大阪府茨木市、学長:真銅正宏)はこのたび、トレーナーやパーカーなどの大学オリジナルファッション・グッズを企画。モダンな茨木総持寺キャンパスのイメージをファッションへと展開し、学生や教職員、卒業生、受験生など大学に集う人を介した、新たな広報展開をスタートする。10月29日(土...

【プレスリリース】「こども家庭庁」の発足を知らない子どもが約7割 認知度向上が課題 「こども家庭庁に関する子どもアンケート調査」結果発表ー国際NGOセーブ・ザ・チルドレン

全国(47都道府県)の18歳未満の子どもと高校3年生1,050人を対象に調査を実施
子ども支援専門の国際NGO公益社団法人セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン(理事長:井田純一郎、本部:東京都千代田区)は、2022年6月から7月にかけて実施したインターネット調査「こども家庭庁に関する子どもアンケート調査」の結果を発表しました。本調査は来年4月のこども家庭庁発足に向けて、子どもたち...

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