調査

株式会社ビデオリサーチ

ビデオリサーチ、LiveRamp社Data Store に参画~ACR/exデータを元にした広告配信セグメントをData Store上で活用可能に~

株式会社ビデオリサーチ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:加藤讓)は、テレビ視聴データをはじめとした、保有するメディアデータおよびプロフィールデータを供給するデータ統合ソリューション「VR LINC(ブイアール リンク)」を、エンタープライズ向けデータ管理・プラットフォーム事業を手掛けるL...

金沢工業大学

廃棄瓦を芝生などが植生できる緑化コンクリートに有効利用。金沢工業大学が県内2社と共同で研究開発を開始。2019年度中に実用化を目指す。

金沢工業大学は小松製瓦株式会社(石川県小松市)と株式会社エコシステム(石川県能美市)と共同で、廃棄瓦を有効利用した緑化コンクリートの研究開発を開始しました。平成30年度小松市産学官共同研究促進事業補助金の選定を受けて行われるもので、金沢工業大学からは環境土木工学科花岡大伸講師(建設材料学、...

公益財団法人 笹川スポーツ財団

10月8日(月・祝)は「体育の日」  4~11歳の子どもたちがよく行った運動・スポーツは、1位 おにごっこ、2位 水泳(スイミング)、3位 自転車あそび・ドッチボール

子ども・青少年の過去1年間によく行った運動・スポーツ種目を調査。4~11歳の子どもたちが実施した運動・スポーツ種目上位には、運動あそび系が多くランクイン。
「スポーツ・フォー・エブリワン」を推進する笹川スポーツ財団(所在地:東京都港区赤坂 理事長:渡邉一利 以下:SSF)は、2年ごとにわが国の幼児から青少年までを対象に、スポーツの「実施頻度」、「実施時間」や「運動強度」などの調査を、昨年6月~7月に実施いたしました。(全体の調査結果は2018年3...

キナクシス・ジャパン株式会社

キナクシス、ガートナー社のマジッククアドラント「Supply Chain Planning System of Record」の分野で3度連続「リーダー」として評価

キナクシス・ジャパン株式会社は本日、ガートナー社のマジッククアドラント「Magic Quadrant for Supply Chain Planning (SCP) System of Record (SOR)」で、3度連続でリーダーとして評価されたと発表しました。
2018年10月4日(木)東京発 - コンカレントプランニングをベースとしたクラウドベースのサプライチェーンマネジメント(SCM)ソリューションRapidResponse(R)を提供するKinaxis Inc.(TSX:KXS)の日本法人であるキナクシス・ジャパン株式会社(以下キナクシス)(本...

「平成30年北海道胆振東部地震に対する支援について」

このたびの平成30年9月の北海道胆振東部地震により、被災された皆様、関係の皆様に謹んでお見舞い申し上げます。 株式会社ビデオリサーチ(本社:東京、社長:加藤 讓)は、被災された皆様への支援、被災地復興のために、義援金として500万円の寄付を実施致しました。 一日も早い復旧・復興を心よりお祈...

近畿大学

近畿大学と新潟県立海洋高等学校が高大連携協定を締結 アカムツ等の種苗生産研究を共同実施

近畿大学(大阪府東大阪市)と新潟県立海洋高等学校(新潟県糸魚川市)は、平成30年(2018年)10月2日(火)、新潟県立海洋高等学校にて、「アカムツ等の養殖および種苗生産に関する高大連携協定」を締結しました。 【本件のポイント】 ●「ノドグロ」とも呼ばれる高級魚アカムツ等の種苗生産...

放電プラズマ焼結技術で世界初の航空宇宙用大口径遠赤外光学レンズの開発目指す。金沢工業大学が新潟県の企業との産学官連携で。

金沢工業大学が参画する研究開発グループは、このたび世界で初めてとなる硫化亜鉛(ZnS)を使った航空宇宙分野用大口径遠赤外光学レンズの開発に着手しました。航空宇宙分野では数キロ離れた遠方対象物を夜間でも鮮明に観測できる大口径遠赤外光学レンズが求められています。硫化亜鉛(ZnS)を使った遠赤外...

クラリベイト・アナリティクス・ジャパン株式会社

「クラリベイト・アナリティクス引用栄誉賞」選出の本庶 佑氏が、ノーベル医学・生理学賞を受賞!

世界的な科学情報企業であるクラリベイト・アナリティクス(本社:米国フィラデルフィア、日本オフィス:東京都港区、以下「クラリベイト」)は、毎年9月に学術文献・引用索引データベースWeb of Science Core Collection の論文・引用データをもとに、「クラリベイト・アナリティク...

災害発生時、メールで学生の安否を確認 大阪北部地震、西日本豪雨、北海道胆振東部地震で実施

近畿大学は、地震や豪雨などで甚大な被害が出た場合に、3万人以上の学生の状況をすみやかに確認するため、学内情報ネットワーク「近大UNIPA(ユニパ)」を活用して、メール配信による安否確認を実施しています。6月の大阪北部地震の際に初めて訓練以外で実施し、7月の西日本豪雨、9月の北海道胆振東部地...

三井住友アセットマネジメント株式会社

免税手続きの電子化は『インバウンド消費』にプラス?

三井住友アセットマネジメント株式会社(代表取締役社長兼CEO:松下隆史)は、経済イベントや市場動向に関するマーケットレポートを日々発行しております。このたび、マーケットレポート「免税手続きの電子化は『インバウンド消費』にプラス?」を2018年9月21日に発行いたしましたので、お知らせいたします...

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