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大阪国際大学

ネイティブ講師と英語を話す大阪国際大学・短期大学部の英会話スペース「English Island」が学生に人気

大阪国際大学・短期大学部は、学生がネイティブ講師と英語を自由に話す場として「English Island」を今年度から前後期各30回の予定で始めたが、前期を終わって学生に好評。後期は10月6日からスタートする。毎週火、木曜日に昼休みなどに6コマ(1コマ30分)用意し、学生は自分が出られる時間に...

大阪国際大学

大阪国際大学・大阪国際大学短期大学部の1号館が第28回日経ニューオフィス賞「近畿ニューオフィス 奨励賞」を受賞

2015年2月に竣工した大阪国際大学・大阪国際短期大学部の1号館が、このたび第28回日経ニューオフィス賞「近畿ニューオフィス 奨励賞」を受賞した。表彰式は9月4日(金)に大阪キャッスルホテルで開催される。また、同館は建築設計・デザインは安井建築設計事務所、サインデザインはエイトブランディングデ...

国際大学が「ABEイニシアティブ」第二弾の研修員39名を受け入れ -- アフリカの若者らを支援、大学別受け入れ人数では最多

国際大学(略称:IUJ/新潟県南魚沼市)は、「アフリカの若者のための産業人材育成イニシアティブ」(ABEイニシアティブ)第二弾の研修員39名を受け入れる。これは、大学一校当たりの受け入れでは最も多い人数となっている。8月10日、JICA(独立行政法人国際協力機構)よりABEイニシアティブで今年...

明治大学

大学職員も国際化へ -- 明治大学が海外での留学・就労体験型研修を実施、8月25日~9月3日、カリフォルニア大デービス校で

グローバル化が進む中、留学生の受け入れ、海外校との協定、外国人教員支援など、大学職員が外国語で対応する業務は日増しに多くなっている。こうした中、明治大学は大学の国際化を担う人材を育成するため、8月25日~9月3日、職員を海外に派遣し、現地で先端的な取り組みを学ぶ研修を実施する。  研修に参...

帝京平成大学

豊島消防署から、特別区学生消防団活動認証制度では初の認証状が交付された -- 帝京平成大学

帝京平成大学健康メディカル学部医療科学科救急救命士コースの学生4名に豊島消防署から特別区学生消防団活動認証状が交付された。  今回交付された認証状は、学生が消防団員として社会貢献に努めた功績を評価し、東京消防庁消防総監により認証される制度によるもの。  今年4月から開始された同制度で...

帝京平成大学強化指定部「女子サッカー部」の部員3名が国体強化選手として各ブロック大会に参加

帝京平成大学「女子サッカー部」は、同大の「強化指定部」として平成25年4月に創部。このたび、平成27年度国体強化選手(女子サッカー)のメンバーに「女子サッカー部」部員3名が選出された。  同大「女子サッカー部」の部員3名が平成27年度国体強化選手(女子サッカー)のメンバーとして、関東ブロッ...

杏林大学がコンケン大学(タイ)、ニライ大学(マレーシア)と学術交流協定を締結

杏林大学が、タイのコンケン大学、マレーシアの二ライ大学と友好協力を促進するため、学術交流協定を締結した。この協力協定をきっかけに、両大学での留学プログラムや短期研修、教職員の学術交流などを進めていく。 (1) 杏林大学とタイのコンケン大学は平成27年3月16日付で、両大学の友好協力を促進す...

ブルーコート、Perspecsys社の買収を発表  パブリッククラウドアプリケーションを効果的に プライベートクラウドアプリケーションへ変換

急成長しているクラウドセキュリティ市場向けのポートフォリオをさらに拡張し、 グローバル企業におけるデータコンプライアンス要件やデータ主権に対する 国・地域ごとの規制への対応をサポート
エンタープライズセキュリティのマーケットリーダーである米ブルーコートシステムズ(本社:米国カリフォルニア州サニーベール、以下ブルーコート)は、エンタープライズクラウドデータ保護ソリューションのリーディングベンダーの1社であるPerspecsys社を買収したことを発表しました。この買収により、ブ...

関東学院大学と栃木県が「UIターン就職促進協定」を締結

関東学院大学(本部:横浜市金沢区/学長:規矩大義)は、栃木県との間で「UIターン就職促進に関する協定書」を締結する。同大が、地方自治体と同様の協定を締結するのは群馬県、新潟県に続いて3例目。なお、本協定の締結日は8月19日(水)付。  関東学院大学と栃木県では、相互に学生の就職活動を支援し...

エイピーピー・ジャパン株式会社

アジア・パルプ・アンド・ペーパー(APP) 炭素の排出削減に向け、熱帯泥炭地上の商業植林地の操業中止を誓約

【2015年8月13日、ジャカルタ】 ― アジア・パルプ・アンド・ペーパー・グループ(APP)は危機的状況にある泥炭地を保護するため、約7,000ヘクタールの商業植林地の操業停止を誓約すると発表しました。保全を目的に熱帯泥炭地上の植林地の操業を中止するのは、世界でも初めてのことです。インドネシ...

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