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石川県に「令和６年能登半島地震に係る災害義援金」の追加寄付

～マルハン従業員による募金活動～
2024年1月に能登地方にて発生した「令和6年能登半島地震」により、被災された皆様にお見舞いを申し上げます。パチンコホールを中心に総合エンターテイメント事業を展開する株式会社マルハン（本社：京都・東京）の従業員が実施するマルハン従業員募金会は、2025年4月18日（金）に石川県庁を訪問...

2025年04月25日
11:00
株式会社マルハン

アディッシュ、クラウドワークスと業務提携。約680万人登録のワーカーデータベースを活用し、カスタマーサクセスサービスの専門性と柔軟性を強化

カスタマーサクセスのトップパートナーを目指す
デジタルエコノミー特化のカスタマーサクセス・プロバイダーであるアディッシュ株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役江戸浩樹、証券コード：7093、以下アディッシュ）は、フリーランス業界最大級プラットフォーム（登録ワーカー680万人・登録企業100万社）を基盤に、IT人材＆DXコンサルティ...

2025年04月25日
10:15
アディッシュ株式会社

エヌ・シー・エヌほか5社共催オンラインセミナー開催「交付申請直前対策子育てグリーン住宅支援事業徹底攻略セミナー」 (第3弾・2025年5月9日)

株式会社エヌ・シー・エヌは、5社共催で2025年5月9日（金）にオンラインセミナー「子育てグリーン住宅支援事業　徹底攻略セミナー」を開催いたします。 ■セミナー概要すべての世帯を対象に「高い省エネ性能を有する新築住宅の取得」や「住宅の省エネリフォーム」等に対し...

2025年04月24日
17:50
株式会社エヌ・シー・エヌ

30年ぶり（※1）に新山鉾「五穀豊穣山鉾」を制作「仙台・青葉まつり」山鉾巡行に初参加

地域文化の継承と国際交流を推進
　アイリスオーヤマ株式会社（本社：宮城県仙台市、代表取締役社長：大山晃弘）は、2025年5月17日から18日の2日間にわたり開催される「第41回仙台・青葉まつり」の山鉾巡行へ参加することを決定しました。当社は、30年ぶり（※1）に新たな山鉾「五穀豊穣山鉾（ごこく...

2025年04月24日
17:37
アイリスオーヤマ株式会社

明豊エンタープライズ、総合建設会社「株式会社協栄組」の株式取得（完全子会社化）に関するお知らせ

創業56年、物造りにこだわった信頼と実績の東証上場デベロッパーとして、東京23区を中心に200棟を超える“新築1棟投資用賃貸住宅”を供給している株式会社明豊エンタープライズ（本社東京都目黒区：代表取締役矢吹満）は、2025年4月24日開催の取締役会にお...

クラウドストレージと複合機の連携アプリケーション「Kyocera Cloud Capture」でドキュメントDXを推進

京セラドキュメントソリューションズジャパン株式会社（社長: 池田幸生）は、クラウドストレージと複合機を連携させるアプリケーション「Kyocera Cloud Capture（京セラクラウドキャプチャー）」を、2025年4月24日より発売します。 ...

ネットワンパートナーズ、ディストリビュータとして日本で唯一、 Cisco Catalyst 1200/1300シリーズの独自製品サポートサービスを2025年4月より開始

～パートナー企業の提案活動から製品導入・保守運用まで一貫して支援～
　先端ITディストリビュータであるネットワンパートナーズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長執行役員：田中拓也）は、シスコシステムズ合同会社（住所：東京都港区赤坂、代表執行役員社長：濱田義之）のCisco Catalyst 1200/1300シリーズに係る当社独自の製品サポート...

ＣＲＩ、萩原エレクトロニクスとの協業によりインドの二輪車市場向け展開を開始

～ノーコード開発のデジタルメーターが世界最大の成長市場を牽引～
　株式会社ＣＲＩ・ミドルウェア（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：押見正雄、以下「ＣＲＩ」）は、萩原エレクトロニクス株式会社（本社：名古屋市東区、代表取締役社長執行役員：副島剛、以下「萩原エレクトロニクス」）との協業により、車両向けデジタルメーター映像ソリューション「CRI Glassc...

木造耐震設計事業のエヌ・シー・エヌ、「SE構法」の新たな構造評定を取得

多様化・大型化する大規模木造建築への対応を強化、2026年建築基準法厳格化にも対応木造住宅でも更に壁の少ない自由な設計を可能とする「SE構法Ver.3」販売開始
株式会社エヌ・シー・エヌの独自の工法である「SE構法」が、2025年4月1日に一般社団法人日本建築センターによる新たな構造評定（BCJ評定LW0078－04）を取得しました。エヌ・シー・エヌはこれまでも「SE構法」により多様化、大型化する非住宅木造建築に対応してきました。今回新...