自社事業におけるデジタル活用とクライアントに対するクラウドベースでのサービス提供体制の強化を目指して
デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社（東京都千代田区、代表執行役社長 福島 和宏、以下「DTFA」）は、2022年6月30日付で、AWS認定 サービスパートナー及びSalesforce認定 コンサルティングパートナーであるUnsungHeroes株式会社（東京都新宿区、代...
・LGBT+の当事者を対象とした調査で、回答者の大多数がLGBT+に関する取り組みを職場が強化しており、ポジティブな影響を与えていると考えている ・10人中4人以上がインクルーシブでない言動を職場において経験している ・企業がLGBT+のインクルージョンをさらに進めるための施策を導入してい...
KUMONとの協働を通じ、子どもの支援に携わるNPO法人との学習機会創出を目指す
デロイト トーマツ グループの一般財団法人デロイト トーマツ ウェルビーイング財団（東京都千代田区、代表理事：吉川玄徳、以下DTWB）は、人とひとの相互の信頼と共感に基づく「Well-being（ウェルビーイング）社会」の構築を目指すと共に、複数の団体による協働を最大化させる「...
取り組みの一環として2023年4月開校を目指す私立高等専門学校「神山まるごと高専（仮称・設置構想中）」に奨学金使途で10年間、計5億円の寄付で合意
デロイト トーマツ グループのデロイト トーマツ コンサルティング合同会社（東京都千代田区、代表執行役社長：佐瀬真人 以下、デロイト トーマツ）は、学生・社会人の教育の支援を手掛ける教育ビジネスグループをこの度立ち上げました。
教育ビジネスグループは、デロイト トーマツが掲げる「Lead...
NEDOが実施する「水素社会構築技術開発事業／地域水素利活用技術開発／水素製造・利活用ポテンシャル調査」の委託先に採択
デロイト トーマツ グループのデロイト トーマツ コンサルティング合同会社（代表執行役社長：佐瀬 真人／以下、「デロイト トーマツ」）と、日本製鋼所M&E株式会社（代表取締役社長：武谷 健吾／以下、「日本製鋼所M&E」）、並びに室蘭市（市長 青山 剛）は共同で、水素社会構築技術...
“個人と社会””個人と地球環境”のWell-beingの向上に寄与する取組みを対象に、互いの強みを出し合いながら社会課題の解決を目指す「コレクティブ・インパクト」を支援
デロイト トーマツ グループの一般財団法人デロイト トーマツ ウェルビーイング財団（東京都千代田区、代表理事：吉川玄徳、以下DTWB）は、第2回目の助成事業の公募を開始します。DTWBでは、類似する社会課題解決の領域に取り組む多様な団体の協働による「コレクティブ・インパクト」の...
2022年1月の電子帳簿保存制度改正を契機とした貿易実務全体の棚卸し・見直し及び電子化のニーズに対応し、業務の最適化に関するコンサルティングサービス等を提供
デロイト トーマツ グループのデロイト トーマツ税理士法人（以下：デロイト トーマツ）と貿易情報連携プラットフォーム「TradeWaltz」を運営する株式会社トレードワルツ（以下：トレードワルツ）は、貿易業務の完全電子化に向けて、協業の範囲を、貿易関係帳簿・書類の電子化から、貿易プロセス全体の...
コロナ回復で報酬上がる欧米、日本との人材獲得力の差は拡大
デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区、グループCEO：木村 研一）は、日本国内で実施した2021年度役員報酬サーベイの結果および2022年5月時点における米国・英国・ドイツ・フランス企業の開示情報により、計5か国の社長・CEO報酬の実態調査を実施しました。その結果を発表します。
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自家用車の保有ニーズは地方偏重が浮き彫りに。具体的な購入予定がある人の大半は、ガソリン車あるいはハイブリッド車（HEV）を選択。EVに一定の関心度も購入意向は低い
デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区、グループCEO：木村 研一）は、国内に居住する約2,000人の消費者を対象に自家用車の保有動向と自動車購入に関する実態を調査した「2022年 次世代自動車に関する消費者意識調査」を発表しました。調査は2022年4月から5月に実施し、自家用車の保有動...
調査に回答した日本で働く女性の57%が、メンタルヘルスが悪い状態にある一方で、職場で話題にしない傾向にある。働く時間・場所の変化により働き方の柔軟性が高まるものの、ストレスやハラスメントなどへの対策が求められる
デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区、グループCEO：木村研一）は、デロイトが2021年11月～2022年2月に実施した世界調査「Women @ Work 2022: A Global Outlook」の日本版を発表します。本調査は前年に引き続き2回目です。
本調査は、COVID...
